海外売上・海外生産に伴う為替変動リスク
FY2016に初出。31回の記載のうち7回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2016-Q2。直近の記載はFY2026-H1。
キッツがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。19社中8社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに4社。
- FY2026-H1為替差損から為替差益へ転換有価証券報告書
「為替差益 － 11」
前年同期の為替差損3億21百万円に対し、当中間期は為替差益11百万円となり、為替影響が損益上プラスに転じた。 - FY2025-H1為替差益から為替差損への転換有価証券報告書
「為替差益 405 － 為替差損 － 321」
前年同期の為替差益4億5百万円から、当中間期は為替差損3億21百万円へ転じ、不安定な為替相場の影響が損益にマイナスで現れた。 - FY2024為替差益の年度計上有価証券報告書
「経常利益は、為替差益の計上等により、前期比5.7％増の152億76百万円となりました。」
為替変動の影響が為替差益として経常利益の増加要因となり、経常利益は前期比5.7％増となった。 - FY2024-H1為替差益拡大有価証券報告書
「為替差益 167 405」
為替差益は前年同期の1億67百万円から4億5百万円へ増加した。為替変動の影響が当中間期の経常利益にプラス要因として現れている。 - FY2024-Q1為替差損から為替差益へ転換有価証券報告書
「為替差益 － 232」
前年同期の為替差損57百万円に対し、当第1四半期は為替差益232百万円を計上し、為替影響が損益上プラスに転じている。 - FY2023為替差益の大幅縮小有価証券報告書
「為替差益は、前連結会計年度の387百万円から当連結会計年度の6百万円となりました。」
円安・為替変動の影響は損益に残っているが、為替差益は前年度の3億87百万円から当年度は6百万円へ大幅に縮小した。 - FY2023-Q3為替差益縮小継続有価証券報告書
「為替差益 621 209」
為替差益は前年同期の6億21百万円から2億9百万円へ縮小した。円安基調の為替影響は引き続き損益に現れているが、差益規模は前年同期を下回っている。 - FY2023-Q2為替差益継続・規模縮小有価証券報告書
「為替差益 238 167」
円安基調が続く中、為替差益は前年同期の238百万円から167百万円となった。為替影響は引き続き損益に現れているが、前年同期比では差益の規模が縮小している。 - FY2023-Q1為替差損と円安基調の併存有価証券報告書
「国内経済においても、新型コロナウイルス感染症による行動規制が撤廃され、個人消費やインバウンド市場の持ち直しが見られるなど景気は回復基調となりつつあったものの、地政学リスクの発生等によるエネルギー資源・原材料価格の高騰や円安基調の為替相場継続に伴う物価上昇など厳しい状況が継続しました。」
円安基調が経営環境上のリスクとして継続する一方、当四半期の損益では為替差損57百万円が計上され、前年度に示された円安による為替差益とは異なる影響が現れている。 - FY2023-Q1為替差損と円安基調の併存有価証券報告書
「為替差損 13 57」
円安基調が続く中、為替差損は前年同期の13百万円から57百万円へ増加した。一方、為替換算調整勘定は増加しており、為替影響が損益と純資産で異なる形で現れている。 - FY2022円安による為替差益の利益寄与有価証券報告書
「経常利益は、円安による為替差益の発生があったことから前期比34.2％増の120億45百万円となり」
円安に伴う為替差益が経常利益の増加要因として現れ、為替変動の影響が利益面で顕在化している。 - FY2022-Q3円安進行下で為替差益が拡大有価証券報告書
「為替差益 166 621」
世界的な金利上昇に伴う円安の進行が厳しい環境要因として記載される一方、為替差益は前年同期の1億66百万円から6億21百万円へ増加し、為替影響が実績にプラス面でも現れている。消極・積極の一方向ではなく、為替影響の両面が示されている。 - FY2022-Q2急激な円安の進行と為替影響の併存有価証券報告書
「国内経済においても、新型コロナウイルス感染症のワクチン接種の拡大等により、まん延防止等重点措置の全面解除など行動制限が緩和されたため、景気は回復基調となりつつあったものの、エネルギー資源や原材料価格の高騰、急激な円安の進行等厳しい状況が継続しました。」
急激な円安の進行が厳しい経営環境の一つとして記載された。一方、海外市場の増収や為替差益238百万円も計上され、為替影響はマイナス・プラスの両面で現れている。 - FY2021対処有価証券報告書
「当社グループでは、国内にて生産し輸出する金額と海外子会社で生産し国内販売向けに輸出する金額は概ね均衡しており、為替の急激な変動に耐え得る経営構造になっております。」
為替変動リスクについて、輸出入の均衡、為替予約、通貨スワップなどのヘッジ手段を明示し、リスク対応の説明を具体化している。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「純資産につきましては、配当金の支払いはありましたが、親会社株主に帰属する四半期純利益38億27百万円の計上や為替換算調整勘定の増加等により、前連結会計年度末に比べ38億80百万円増加し790億48百万円となりました。」
為替換算調整勘定の増加が純資産の増加要因となり、損益上も為替差益166百万円を計上している。為替影響は前期・前四半期の換算額目減りや為替差損から改善している。 - FY2021-Q2為替影響の改善有価証券報告書
「純資産につきましては、配当金の支払いはありましたが、親会社株主に帰属する四半期純利益20億63百万円の計上や為替換算調整勘定の増加等により、前連結会計年度末に比べ33億１百万円増加し784億68百万円となりました。」
為替換算調整勘定の増加が純資産の増加要因となった。また、損益上も為替差益65百万円を計上している。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「損益面では、営業利益は、バルブ事業において減収となったものの、半導体製造設備向けの大幅な回復や営業経費の減少もあり増益となりましたが、伸銅品事業、その他で営業損失となったことから、前年同期比3.1％減の27億28百万円となり、経常利益は、為替差損や社債発行費用の発生により前年同期比10.8％減の24億39百万円となりました。」
為替差損169百万円が発生し、為替変動の影響が経常利益の減少要因として実際に現れている。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「親会社株主に帰属する四半期純利益８億39百万円はありましたが、配当金の支払いや自己株式の取得並びに現地通貨安に伴う海外連結子会社の資産の円換算金額の目減りによる為替換算調整勘定の減少等により、前連結会計年度末に比べ23億39百万円減少し745億39百万円となりました。」
現地通貨安による海外連結子会社資産の円換算額の目減りが、為替換算調整勘定の減少として実際に発生している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「純資産につきましては、親会社株主に帰属する当期純利益21億13百万円がありましたが、配当金の支払いや自己株式の取得並びに現地通貨安に伴う海外連結子会社の資産の円換算金額の目減りによる為替換算調整勘定の減少等により、前連結会計年度末に比べ17億11百万円減少しました。」
現地通貨安による海外子会社資産の円換算額の目減りが、為替換算調整勘定の減少として純資産に現れている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「また、国内バルブ売上が民間設備投資に左右される傾向があること、ならびに海外生産品の輸入価格が為替相場の変動を受けるほか、各種金属素材市況の変動が材料調達や販売価格へ影響を与える要因となっております。」
国内設備投資、為替、金属素材市況が売上、輸入価格、材料調達や販売価格に影響するとの認識を再確認している。 - FY2018-Q4再掲有価証券報告書
「また、国内バルブ売上が民間設備投資に左右される傾向があること、ならびに海外生産品の輸入価格が為替相場の変動を受ける他、各種金属素材市況の変動が材料調達や販売価格へ影響を与える要因となっております。」
国内設備投資、為替、金属素材市況が売上、調達価格、販売価格に影響するとの認識を再確認している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「また、国内バルブ売上が民間設備投資に左右される傾向があること、ならびに海外生産品の輸入価格が為替相場の変動を受ける他、各種金属素材市況の変動が材料調達や販売価格へ影響を与える要因となっております。」
国内設備投資、為替、金属素材市況が売上・調達・販売価格に影響するとの認識を再確認している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「また、国内バルブ売上が民間設備投資に左右される傾向があること、ならびに海外生産品の輸入価格が為替相場の変動を受けるほか、各種金属素材市況の変動が材料調達や販売価格へ影響を与える要因となっております。」
国内バルブ売上、海外生産品の輸入価格、材料調達・販売価格が設備投資、為替、金属市況の影響を受けるとの認識を再確認している。 - FY2018海外売上・生産比率の更新有価証券報告書
「当社グループの中心となるバルブ事業の海外売上高比率は、約35％となっており、海外生産比率は約41％となっていることから、各国通貨の為替変動が業績に大きな影響を及ぼす可能性があります。」
バルブ事業の海外売上高比率約35％、海外生産比率約41％を前提として為替変動リスクを更新している。 - FY2017-Q4再掲有価証券報告書
「また、国内バルブ売上が民間設備投資に左右される傾向があること、ならびに海外生産品の輸入価格が為替相場の変動を受けるほか、各種金属素材市況の変動が材料調達や販売価格へ影響を与える要因となっております。」
国内バルブ売上、海外生産品の輸入価格、材料調達・販売価格が設備投資、為替、金属市況の影響を受けるとの認識を再確認している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「海外生産品の輸入価格が為替相場の変動を受けるほか、各種金属素材市況の変動が材料調達や販売価格へ影響を与える要因となっております。」
為替変動が海外生産品の輸入価格に影響するリスクを再確認している。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「当社グループの中心となるバルブ事業の海外売上高比率は、約36％となっており、海外生産比率は約40％となっていることから、各国通貨の為替変動が業績に大きな影響を与える可能性があります。」
海外売上高比率約36％、海外生産比率約40％を背景に為替リスクを再確認し、円高が海外向け減収や海外生産品の仕入コスト減少として実績に現れている。 - FY2016-Q4顕在化有価証券報告書
「海外市場においては、ブラジル子会社の売上が第１四半期累計期間より加わりましたが、北米及びアジア向けにおける大幅減収が響き減収となった結果、バルブ事業の売上高は、前年同期比3.2％減の675億19百万円となりました。」
円高や海外市場の状況が北米・アジア向けの減収として実際の業績に現れている。 - FY2016-Q3顕在化有価証券報告書
「バルブ事業において、国内向けは前期並みとなりましたが、海外向けは原油価格低迷による設備投資の抑制や、円高の影響などから減収となりました。」
円高が海外向け売上の減収要因として記載され、為替変動の影響が継続して実績に現れている。 - FY2016-Q2顕在化有価証券報告書
「営業利益は、製造コスト削減の他、円高による海外生産品の仕入コストの減少により、前年同期比26.9％増の19億円、経常利益は、円高による為替差損の発生はありましたが前年同期比21.0％増の18億３百万円となりました。」
円高により海外生産品の仕入コストが減少する一方、為替差損も発生しており、為替変動の影響が実績に現れている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループのバルブ事業の海外売上高比率は、約39％となっており、海外生産比率は約43％となっていることから、各国通貨の為替変動が業績に大きな影響を与える可能性があります。」
海外売上高比率約39％、海外生産比率約43％を背景に、為替変動の業績影響を記載している。