長期借入金の返済による有利子負債の削減
FY2017に初出。26回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。47社中5社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに25社。
- FY2026長期借入金増加・短期借入金増加有価証券報告書
「当連結会計年度において財務活動の結果獲得した資金は1,565百万円（対前連結会計年度比53.5％増）となりました。これは、短期借入金の純増加額800百万円、長期借入れによる収入1,500百万円があった一方、長期借入金の返済による支出367百万円、配当金の支払額365百万円があったこと等によるものであります。」
短期借入金が800百万円純増し、長期借入れ1,500百万円と返済367百万円により、長期借入金残高も増加した。 - FY2026-H1長期借入金増加・短期借入金減少有価証券報告書
「負債合計は、前連結会計年度末と比べ7百万円増加の11,003百万円となりました。これは主として、１年内返済予定の長期借入金が300百万円、長期借入金が1,053百万円それぞれ増加したものの、仕入債務が307百万円、短期借入金が800百万円それぞれ減少したこと等によるものであります。」
長期借入金は1,053百万円、1年内返済予定の長期借入金は300百万円増加した一方、短期借入金は800百万円減少した。財務活動では長期借入れ1,500百万円、長期借入金返済146百万円を記載している。 - FY2025長期借入金減少・短期借入金増加有価証券報告書
「当連結会計年度において財務活動の結果獲得した資金は1,020百万円となりました。これは、短期借入金の純増加額1,600百万円があった一方、長期借入金の返済による支出142百万円、配当金の支払額317百万円、自己株式の取得による支出119百万円があったことによるものであります。」
長期借入金は142百万円返済した一方、短期借入金が1,600百万円増加し、期末借入金残高は3,078.7百万円となった。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「長期借入金の返済による支出71百万円（前年同期と同額）」
当中間会計期間に長期借入金71百万円を返済し、長期借入金残高は前事業年度末の678.7百万円から607.3百万円へ減少した。 - FY2024前進有価証券報告書
「当事業年度において財務活動の結果使用した資金は507百万円（前事業年度は313百万円の収入）となりました。これは主として、長期借入金の返済による支出142百万円（対前事業年度比67.2％減）、配当金の支払額266百万円（対前事業年度比6.2％増）、自己株式の取得による支出98百万円（前事業年度は0.05百万円の支出）があったことによるものであります。」
長期借入金を142百万円返済し、借入金残高は前事業年度末の1,764.3百万円から1,621.5百万円に減少した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「負債合計は、前事業年度末と比べ1,118百万円増加の6,863百万円となりました。これは主として、仕入債務が702百万円、未払法人税等が61百万円、資産除去債務が81百万円、固定負債のその他が368百万円それぞれ増加したものの、賞与引当金が98百万円、長期借入金が107百万円それぞれ減少したこと等によるものであります。」
長期借入金が前事業年度末から107百万円減少し、FY2023以降の長期借入金返済が進んでいる。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「負債合計は、前事業年度末と比べ805百万円増加の6,549百万円となりました。これは主として、仕入債務が439百万円、未払法人税等が100百万円、資産除去債務が80百万円、固定負債のその他が175百万円それぞれ増加したものの、長期借入金が71百万円減少したこと等によるものであります。」
長期借入金が前事業年度末から71百万円減少し、長期借入金の返済が進んでいる。 - FY2024-Q1長期借入金の減少有価証券報告書
「長期借入金 821,500 785,800」
長期借入金は前事業年度末の821.5百万円から785.8百万円へ35.7百万円減少した。1年内返済予定の長期借入金は142.8百万円で変わらない。 - FY2023長期借入金の再増加継続有価証券報告書
「これは主として、長期借入れによる収入1,000百万円があった一方、長期借入金の返済による支出435百万円、配当金の支払額250百万円（対前事業年度比29.9％減）があったことによるものであります。」
長期借入れ1,000百万円と返済435百万円により、期末の長期借入金は821.5百万円、借入金残高合計は1,764.3百万円となった。 - FY2023-Q3長期借入金の再増加有価証券報告書
「負債合計は、前事業年度末と比べ410百万円減少の4,979百万円となりました。これは主として、長期借入金が857百万円増加したものの、仕入債務が764百万円、賞与引当金が106百万円、１年内返済予定の長期借入金が257百万円それぞれ減少したこと等によるものであります。」
長期借入金が857百万円増加し、前年度末にゼロだった長期借入金が再び計上された。一方、1年内返済予定の長期借入金は257百万円減少している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において財務活動の結果使用した資金は525百万円（対前年同期比193.7％増）となりました。これは、長期借入金の返済による支出400百万円、配当金の支払額125百万円（対前年同期比29.9％減）があったことによるものであります。」
長期借入金400百万円を返済し、貸借対照表上の1年内返済予定の長期借入金はゼロとなった。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「１年内返済予定の長期借入金 400,000 400,000」
1年内返済予定の長期借入金400百万円が引き続き計上されており、前年度末から借入金の区分に重要な変化はない。 - FY2022再掲有価証券報告書
「１年内返済予定の長期借入金 400,000 長期借入金（１年以内に返済予定のものを除く。） －」
長期借入金400百万円が1年内返済予定に振り替わり、長期借入金残高はゼロとなった。借入金残高合計は1,200百万円である。 - FY2022-Q3長期借入金の1年内返済予定への振替有価証券報告書
「負債合計は、前事業年度末と比べ361百万円減少の4,746百万円となりました。これは主として、１年内返済予定の長期借入金が400百万円増加したものの、仕入債務が54百万円、賞与引当金が113百万円、未払法人税等が136百万円、長期借入金が400百万円それぞれ減少したこと等によるものであります。」
長期借入金400百万円が減少する一方、同額の1年内返済予定の長期借入金が増加し、借入金の返済期限区分が変化している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「長期借入金 400,000 400,000」
長期借入金は前事業年度末から400百万円の残高を維持しており、借入残高が継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「長期借入金（１年以内に返済予定のものを除く。） 400,000 400,000」
長期借入金は400百万円を維持し、短期借入金800百万円と合わせた借入金残高は1,200百万円となっている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「長期借入金 400,000 400,000」
長期借入金は前事業年度末から400百万円の残高を維持している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「長期借入金 400,000 400,000」
長期借入金は前事業年度末から400百万円の残高を維持しており、再発生した借入残高が継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「長期借入金 400,000 400,000」
長期借入金は前事業年度末から400百万円の残高を維持している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「長期借入金（１年以内に返済予定のものを除く。）400,000千円」
前年度末にゼロだった長期借入金が400百万円計上され、短期借入金800百万円と合わせた借入金残高は1,200百万円となっている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「負債合計は、前事業年度末と比べ487百万円増加の5,782百万円となりました。これは主として、仕入債務が435百万円、長期借入金が400百万円それぞれ増加したものの、賞与引当金が114百万円、流動負債のその他が168百万円それぞれ減少したこと等によるものであります。」
前事業年度末に再発生した長期借入金400百万円が当第3四半期会計期間末にも計上されている。 - FY2020-Q2長期借入金の再発生有価証券報告書
「これは主として、仕入債務が563百万円、未払法人税等が113百万円、長期借入金が400百万円それぞれ増加したものの、流動負債のその他が141百万円減少したこと等によるものであります。」
前事業年度末にゼロだった長期借入金が400百万円増加し、長期借入金の再発生が記載されている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「長期借入金（１年以内に返済予定のものを除く。） － － － － － －」
長期借入金残高は引き続きゼロである一方、当事業年度末の借入金残高は短期借入金800百万円となっている。 - FY2017初出有価証券報告書
「これは主として、長期借入金の返済による支出950百万円、配当金の支払額368百万円（対前事業年度比2.3％減）があったことによるものであります。」
長期借入金950百万円を返済し、長期借入金残高は前事業年度末の1,850百万円から当事業年度末にはゼロとなった。