利益率の低い小口案件への偏りによる収益悪化
FY2018-Q1に初出。19回の記載のうち8回が「対処」で、最初の「対処」はFY2020。直近の記載はFY2024。
岡野バルブ製造がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに2社。
- FY2024対処有価証券報告書
「売上高の増加に加え、メンテナンス部門における高稼働率の維持、バルブ製造部門要員のメンテナンス部門への機動的配置など人的資源の有効活用が奏功したことで営業利益1,185百万円（前連結会計年度比46.0％増）」
メンテナンスの高稼働率と人員配置の見直しが利益改善に寄与し、低採算・小口案件への偏りによる収益圧迫が年度ベースで緩和された。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「売上高のうち採算性の高い取替部品が占める割合が増加したことや、メンテナンス部門において機動的な人員配置による人的資源の有効活用が奏功した結果」
採算性の高い取替部品の販売比率上昇と機動的な人員配置により、低採算案件への偏りによる収益圧迫が緩和された。 - FY2023対処有価証券報告書
「短納期かつ採算性の高い取替部品の販売が増加したことや、メンテナンス部門において年間を通じて高稼働率を維持できたことに加え、繁忙期にはバルブ製造販売部門要員をメンテナンス部門へ機動的に配置するなど人的資源を有効活用したこと、さらには全社的に採算管理を徹底し原価低減に注力した結果」
採算性の高い取替部品の販売、高稼働率、人員配置、採算管理および原価低減により、低採算案件への偏りによる収益圧迫が年度ベースで緩和された。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「採算性の高い取替部品の販売比率が高くなったことや採算管理の徹底により原価低減に注力した結果、営業利益204百万円（前年同期比25.3％増）」
採算性の高い取替部品の販売比率上昇と採算管理の徹底による原価低減により、低採算案件への偏りによる収益圧迫が当四半期では緩和された。 - FY2022対処有価証券報告書
「損益面につきましては、バルブ製造販売部門において採算管理を徹底したことや原子力発電所向け弁・部品の販売が堅調に推移したことに加え、メンテナンス部門における稼働率向上などが利益拡大に寄与したことから、営業利益は488百万円（前連結会計年度比33.4％増）」
案件別の採算管理の徹底と稼働率向上により、低採算案件・小口案件への偏りによる収益圧迫が年度ベースで緩和された。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「一方、利益面につきましては、第３四半期に採算性の低い案件が集中したことから、営業利益140百万円（前年同期比15.1％減）、経常利益198百万円（前年同期比14.2％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益168百万円（前年同期比5.5％減）となりました。」
第3四半期に採算性の低い案件が集中したことが利益減少として顕在化し、低採算案件への偏りによる収益悪化が具体化している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「メンテナンス部門では、柏崎刈羽原子力発電所７号機の設備設置工事、女川原子力発電所２号機、３号機の機器点検工事、福島第一原子力発電所６号機の点検工事などの売上を計上しましたが、中小規模案件が主体となったため、売上高は前年同期を下回ることとなりました。」
メンテナンス部門では中小規模案件主体の状態が続き、売上高低下の要因となっている。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「バルブ製造販売部門において採算性の低い案件が多かったことやメンテナンス部門における売上が小口案件主体となったことから」
バルブ製造販売部門では採算性の低い案件が多く、メンテナンス部門では小口案件主体となったことが、四半期損失の要因として記載されている。 - FY2021対処有価証券報告書
「案件ごとの採算性を重視した受注管理やバルブ製造販売部門における製造経費の削減」
案件別の採算性を重視する受注管理と製造経費削減により、低採算案件への偏りによる収益悪化が年度ベースで緩和された。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「利益面では、案件ごとの採算性を重視した受注を増やしたことや組織変更を含めた機動的な人員配置の見直しなどが寄与し、前年同期に比べて売上原価は減少することとなりました。」
案件ごとの採算性を重視した受注の増加と人員配置の見直しにより、売上原価が減少し、低採算案件への偏りによる収益悪化が当四半期では緩和された。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「しかしながら全体的に小口案件主体であったことから、業績は前年同期と比較して低調に推移いたしました。」
バルブ製造販売部門では国内発電所向け販売を継続したものの、全体的に小口案件主体となり、前年同期比で業績が低調となった。 - FY2020対処有価証券報告書
「大型の原子力発電所向け工事に加え、バルブメンテナンス以外の各種工事にも積極的に取り組み」
大型案件と工事領域の拡大により、低採算・小口案件への偏りによるメンテナンス事業の収益悪化が年度ベースで緩和された。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「全般的に小口案件主体であったことから売上高は低調に推移いたしました。」
新設火力等の販売に注力したものの、全般的に小口案件主体で売上高が低調となる状況を引き続き記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「主に国内外の新設火力プラント向け受注が減少し、また国内の原子力プラント用設備の受注が延伸されるなど、新型コロナウイルス感染症や外部環境の影響を受けつつ、計画案件であるインドネシアの新設火力発電所であるチレボン石炭火力発電所２号機、柏崎刈羽原子力発電所７号機、神戸製鋼神戸発電所３号機、４号機向けの販売に注力いたしましたが、全般的に小口案件主体であったことから売上高は低調に推移いたしました。」
国内外の受注減少や原子力設備受注の延伸がある中、計画案件への販売注力を続けたが、全般的に小口案件主体で売上高は低調だった。 - FY2019悪化有価証券報告書
「バルブ事業において採算性の低い火力案件の売上が集中したほか、停止中の原子力発電所に係る売上債権および棚卸資産の評価等を見直したことから営業損失872百万円（前年同期は営業損失67百万円）となりました。」
低採算の火力案件への売上集中に加え、停止中原子力発電所関連資産の評価見直しも営業損失の要因となり、収益悪化が進んだ。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「損益面におきましては、売上高の絶対量不足とバルブ事業における主要案件の不採算性が大きく影響する要因となり、上期に引き続き営業損失を計上いたしました。」
従来の小口案件中心による低採算化に加え、バルブ事業の主要案件自体の不採算性が営業損失の要因として明示された。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「損益面におきましては、売上高の絶対量不足のほか、バルブ事業におきまして採算性の低い小口径バルブが売上の中心となったことなどにより製品原価率が上昇し、第１四半期に続き営業損失を計上いたしました。」
採算性の低い小口径バルブが売上の中心となり製品原価率が上昇し、営業損失が第1四半期に続いて発生した。低採算・小口案件への偏りによる収益悪化が具体化している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「小口案件が中心となったことから、売上高は前年同期に引き続き低調に推移いたしました。」
メンテナンス事業では小口案件中心の状態が継続し、売上低調の要因となっている。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「利益率の低い小口案件が主体となったことにより、営業損失を計上いたしました。」
バルブ事業とメンテナンス事業の双方で利益率の低い小口案件が主体となり、営業損失の発生要因となったことが初めて明示されている。