急速な円高による売上・収益への下押し
FY2017-Q1に初出。11回の記載のうち5回が「対処」で、最初の「対処」はFY2018-Q3。直近の記載はFY2026。
イーグル工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2018年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。7社中5社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに2社。
- FY2026対処有価証券報告書
「さらに、円安による為替換算の影響により、海外関係会社に係る資産の円換算額が増加しました。」
円安による海外関係会社資産の円換算額増加が記載され、従来の円高による下押し影響は当年度も弱い状態である。 - FY2024対処有価証券報告書
「販売面では当初計画に対して円安で推移した恩恵を受けるとともに」
従来の円高による業績下押しに対し、当年度は円安が販売面の恩恵として記載され、円高リスクの影響は弱まっている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当事業は、世界的な半導体不足の継続、中国主要都市でのロックダウン等の影響を受ける一方、円安による押し上げ効果により、当セグメントの売上高は639億12百万円（前年同期比6.7％増）となりましたが」
円安による売上高の押し上げ効果が引き続き記載されており、円高による業績下押しリスクに実質的な変更はない。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「当社事業においては、円安による押し上げ効果もあり増収となりましたが、調達価格の高騰等により営業利益は伸び悩みました。」
従来の円高による業績下押しに対し、当四半期は円安が増収を押し上げる効果として記載されている。 - FY2022対処有価証券報告書
「円安による押し上げ効果もあり」
従来の円高による業績下押しに対し、当年度は円安が売上・利益を押し上げる効果として記載されており、円高リスクは弱まっている。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「日本経済は比較的堅調な景気動向を維持してきましたが、長引く個人消費の低迷に加え、中国市場の減速、米国、欧州の景況感低下を受けた円高の進行等で企業業績の先行きに慎重な見方が増える状況となりました。」
比較的落ち着いた為替環境とされていた前四半期までの記載から、円高の進行が再び企業業績の先行きへの懸念要因として示されている。 - FY2018-Q3対処有価証券報告書
「日本経済においては、比較的落ち着いた為替環境のもと企業収益は改善、個人消費の伸びはまだ弱い状況ですが、景況感は徐々に回復しつつあります。」
従来の円高による業績下押し懸念に対し、為替環境が比較的落ち着き企業収益が改善したと記載され、円高リスクは弱まっている。 - FY2017後退有価証券報告書
「第３四半期以降の円高の修正、企業業績回復の期待もあり、景況感には緩やかな改善の兆しが見られました。」
円高が修正され、企業業績回復への期待が生じたと記載されており、円高による下押しリスクはさらに弱まった表現となっている。 - FY2017-Q3後退有価証券報告書
「日本経済は米国大統領選以降、急速に円安が進み輸出部門の環境は好転しましたが、国内の設備投資、民間消費は依然低調であり実体経済では不透明さが拭えない状況となっています。」
従来の急速な円高による企業業績下押しとは反対に、急速な円安により輸出部門の環境が好転したと記載され、円高リスクは弱まっている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「一方、日本経済は、積極的な緩和政策は維持されていますが、円高による企業業績への影響、景気回復のもたつきによる消費マインドの低下等で成長のペースが減速し、景況感はまだら模様の状況となっています。」
円高による企業業績への影響が引き続き記載され、各セグメントでも急速な円高による売上・利益への影響が説明されている。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「日本経済においては、急速な円高が進んだことで企業業績下押しへの懸念が高まり、今後の景気動向は予断を許さない状況となりました。」
急速な円高が発生し、各セグメントの為替換算や売上・収益に影響したと説明されている。