銅・合成樹脂など原材料価格の変動
FY2016に初出。38回の記載のうち13回が「対処」で、最初の「対処」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-11-11。
前澤給装工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。72社中39社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに26社。
- FY2027-H1再掲有価証券報告書
「給水装置事業におきましては、2026年４月に実施した価格改定の影響により、仮需を主体とした販売が増加し、売上高は前年同期比6.5％増の88億41百万円となりました。セグメント利益につきましては、主要原材料である銅価格の高騰等によりコスト面で厳しい状況にありますが、売上高の増加により前年同期比2.9％増の26億23百万円となりました。」
銅価格の高騰によるコスト面の厳しさは続いている一方、価格改定と売上高増加により給水装置事業のセグメント利益は前年同期比2.9％増となった。 - FY2026悪化有価証券報告書
「収益面につきましては、主要原材料である銅価格が高騰しており、コスト面で厳しい事業環境となっております。これらの結果、当事業のセグメント売上高は168億60百万円、セグメント利益は50億80百万円となりました。なお、参考情報として前連結会計年度の数字と比較すると、セグメント売上高は1.2％減少、セグメント利益は5.6％減少となりました。」
銅価格の高騰が続き、給水装置事業のセグメント利益が前年同期比5.6％減少するなど、原材料価格上昇の影響が通期業績に現れている。 - 2026-05-13悪化決算
「収益面につきましては、主要原材料である銅価格が高騰しており、コスト面で厳しい事業環境となっております。」
銅価格の高騰が継続し、給水装置事業のセグメント利益が前年同期比5.6％減少するなど、原材料価格上昇の影響が実績に現れている。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「収益面につきましては、主要原材料である銅価格の高止まりの影響が継続しており、コスト面で厳しい事業環境となっております。これらの結果、当事業のセグメント売上高は83億５百万円、セグメント利益は25億49百万円となりました。なお、参考情報として前中間連結会計期間の数字と比較すると、セグメント売上高は2.4％減少、セグメント利益は8.0％減少となりました。」
銅価格の高止まりが継続し、給水装置事業のセグメント利益が前年同期比8.0％減少したと記載している。販売価格改定による対応は継続しているが、原材料価格の収益影響が再び業績に現れている。 - FY2025対処有価証券報告書
「また、主要原材料である銅の価格や電気等のエネルギー費、輸送コスト等を注視し、適切に販売価格に反映させ収益を確保してまいりました。」
銅価格が高騰する状況でも、販売価格改定により原材料価格上昇の収益影響を抑制している。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「セグメント利益は、主要原材料である銅の価格が高騰しているものの、販売価格の改定効果により、前年同期比10.2％増の27億72百万円となりました。」
銅価格の高騰は続いているが、販売価格改定効果により給水装置事業のセグメント利益が増加し、原材料価格上昇の収益影響を抑制している。 - FY2024対処有価証券報告書
「給水装置事業におきましては、新設住宅着工戸数は低調に推移しましたが、販売価格改定の効果により、売上高は前期比4.6％増の170億６百万円となりました。セグメント利益は、主要原材料である銅価格が高止まりしているものの、販売価格改定効果により、前期比17.5％増の50億90百万円となりました。」
銅価格の高止まりは続く一方、販売価格改定により給水装置事業の増収増益につながり、収益影響を抑制している。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「給水装置事業におきましては、新設住宅着工戸数は低調に推移しましたが、販売価格改定の効果により、売上高は前年同期比3.5％増の128億86百万円となりました。セグメント利益は、主要原材料である銅価格が高止まりしているものの、販売価格改定効果により、前年同期比20.6％増の38億95百万円となりました。」
銅価格の高止まりは継続しているが、販売価格改定効果により給水装置事業のセグメント利益は前年同期比20.6％増となり、原材料価格上昇の収益影響が抑制されている。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「セグメント利益は、主要原材料である銅価格が高止まりしているものの、販売価格改定効果により、前年同期比19.0％増の25億15百万円となりました。」
銅価格の高止まりは続くが、販売価格改定効果により給水装置事業のセグメント利益は前年同期比19.0％増となり、収益影響が抑制されている。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「セグメント利益は、主要原材料である銅価格が高止まりしているものの、販売価格改定効果により、前年同期比17.5％増の11億97百万円となりました。」
銅価格の高止まりは継続しているが、販売価格改定効果により給水装置事業のセグメント利益は増加し、原材料価格上昇の収益影響が一部抑制された。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「給水装置事業におきましては、底堅い配水管布設替工事の需要や住宅需要に下支えされ、加えて緩やかな価格改定の効果により、売上高は前年同期比5.9％増の124億50百万円となりました。セグメント利益は、主要原材料である銅価格の高騰により、前年同期比3.6％減の32億29百万円となりました。」
銅価格の高騰が給水装置事業のセグメント利益3.6％減として実際の業績に現れている。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「セグメント利益は、主要原材料である銅価格の高騰により、前年同期比4.7％減の21億14百万円となりました。」
銅価格の高騰が給水装置事業のセグメント利益4.7％減として実際に現れている。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「給水装置事業におきましては、コロナ前の水準には、いまだ達していないものの、底堅い配水管布設替工事の需要や住宅需要に下支えされ、売上高は前年同期比11.6％増の38億37百万円となりました。セグメント利益は、主要原材料である銅価格の高騰により、前年同期比2.1％減の10億19百万円となりました。」
銅価格の高騰が調達コスト・給水装置事業のセグメント利益減少として実際に現れている。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「また、製品の主要原材料である銅につきましては、脱炭素関連需要の高まりとともに、国際価格が急騰していることに加え、急激な円安進行によって、当社の調達コストが上昇している状況にあります。」
銅の国際価格急騰と円安により調達コストが上昇し、給水装置事業の利益減少や売上総利益率の低下として影響が実際に現れている。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「セグメント利益は、主要原材料である銅の価格が、前年同期を大幅に上回る水準で推移したことなどから、調達コストの上昇により、前年同期比10.0％減の34億９百万円となりました。」
銅価格が前年同期を大幅に上回る水準で推移し、調達コスト上昇が給水装置事業のセグメント利益10.0％減として実際に発生している。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「セグメント利益は、主要原材料である銅の価格が、前年同期を大幅に上回って推移したことなどから、調達コストの上昇により、前年同期比7.1％減の22億48百万円となりました。」
銅価格上昇が調達コストの上昇と給水装置事業の減益として実際に発生したと記載している。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「当社グループの事業に関連する新設住宅着工戸数は、景気の持ち直しに伴い前年同期を上回って推移しましたが、主要原材料である銅価格が上昇基調をさらに強めるなど当社を取り巻く環境は厳しさが増してきております。」
銅価格が上昇基調をさらに強め、原材料価格環境の悪化を明示している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「また、当社主要原材料である銅価格につきましては、本年に入り急騰し、現在2011年以来の高値水準で推移していることから、収益に影響が出ることが見込まれております。」
銅価格が急騰し、2011年以来の高値水準となったことから、原材料価格リスクの悪化と収益影響の見込みを明示している。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「セグメント利益は、主要原材料である銅の価格が、第２四半期連結会計期間以降、前年同期を上回って推移しましたが、前期より実施してきた価格改定による利益率の改善効果等もあり、前年同期と同水準の24億30百万円となりました。」
前年同期を下回っていた時期を経て、銅価格が第2四半期会計期間以降に前年同期を上回る推移となり、原材料価格環境が悪化している。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「セグメント利益は、主要原材料である銅建値が、平均61万円/ｔと、前年同期の平均71万円/ｔを下回って推移したこと、前期より実施してきた価格改定による利益率の改善効果等もあり、前年同期比2.8％増の11億８百万円となりました。」
銅建値が前年同期を下回り、価格改定の効果とともに給水装置事業のセグメント利益増加に寄与したと記載している。 - FY2020対処有価証券報告書
「主要原材料である銅の建値が年平均68万円／ｔと、前年の年平均74万円／ｔを下回って推移したこと、生産効率の向上、合理化に努めたことにより、売上総利益率は32.1％となり、前連結会計年度の売上総利益率29.7％から上昇いたしました。」
銅価格は前年を下回って推移し、生産効率向上・合理化も加わって売上総利益率が上昇したと記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「主要原材料の銅価格は、前年同期比で低下しているものの、人件費や運送費などの増加が続き、事業環境は厳しさを増しております。」
銅価格は前年同期比で低下している一方、人件費・運送費の増加が続いていると記載している。 - FY2020-Q2対処有価証券報告書
「主要原材料の銅価格は、中国経済の減速を背景に低下傾向にありますが、運送費の上昇等、厳しい事業環境が続いております。」
銅価格は低下傾向にある一方、運送費の上昇などの負担要因は残っていると記載している。 - FY2020-Q1対処有価証券報告書
「主要原材料の銅価格は、中国経済の減速を背景に下落傾向にありますが、運送費の上昇等、厳しい事業環境が続いております。」
主要原材料のうち銅価格は、中国経済の減速を背景に下落傾向へ転じている。一方、運送費の上昇は別の負担要因として残っている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループの事業に関わる新設住宅着工戸数は、前年比減少傾向は変わらず、主要原材料の銅および樹脂価格の高止まり、運送費の上昇等、事業環境は厳しさが増してきました。」
銅および樹脂価格の高止まりが続く原材料環境を再確認している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループの事業に関わる新設住宅着工戸数は減少に転じ、また、主要原材料の銅および樹脂の価格は高止まりが続き、事業環境は厳しさが増してきました。」
銅および樹脂価格の高止まりが続く原材料環境を再確認している。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「当社グループの事業に関わる新設住宅着工戸数は減少に転じ、また、主要原材料の銅および樹脂の価格は高止まりが続き、事業環境は厳しさが増してきました。」
銅および樹脂価格の高止まりが続き、原材料価格上昇による事業環境の厳しさが継続・深刻化している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループが取扱う製品の主要な原材料である銅や合成樹脂等の価格は、市況変動の影響を受けます。原材料価格の上昇分が販売価格に適正に反映されない場合、経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
銅・合成樹脂等の市況変動と価格転嫁不能による影響を引き続きリスクとして記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「さらに、主要原材料の銅に加え樹脂の原材料価格も上昇に転じるなど、事業環境に厳しさが増してきました。」
銅に加えて樹脂原材料価格も上昇に転じた状況を、前四半期に続いて記載している。 - FY2018-Q2悪化有価証券報告書
「さらに、主要原材料の銅に加え樹脂原材料価格も上昇に転じるなど、事業環境に厳しさが増してきました。」
銅に加えて樹脂原材料価格も上昇に転じ、原材料価格リスクが継続・拡大している。 - FY2018-Q1悪化有価証券報告書
「さらに、主要原材料の銅に加え樹脂原材料価格も上昇に転じるなど、事業環境に厳しさが増してきました。」
銅に加えて樹脂原材料価格も上昇に転じ、原材料価格リスクの対象と影響が拡大している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループが取扱う製品の主要な原材料である銅や合成樹脂等の価格は、市況変動の影響を受けます。原材料価格の上昇分が販売価格に適正に反映されない場合、経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
銅・合成樹脂等の市況変動と価格転嫁不能による影響をリスクとして引き続き記載している。 - FY2017-Q3悪化有価証券報告書
「また、前年を下回る水準で推移してきた主要原材料の銅価格も円安への反転から上昇に転じるなど事業環境に厳しさが増してまいりました。」
従来前年を下回っていた銅価格が円安への反転を背景に上昇へ転じ、原材料価格リスクが悪化したと記載している。 - FY2017-Q2対処有価証券報告書
「一方、給水装置や住宅設備の主要原材料である銅および樹脂価格については、世界的な資源安を背景に引き続き前年を下回る水準で推移してきました。」
銅・樹脂価格が引き続き前年を下回る水準にあり、原材料価格上昇リスクが低い状況を記載している。 - FY2017-Q1対処有価証券報告書
「給水装置や住宅設備の主要原材料である銅および樹脂価格は、世界的な資源価格の低下を背景に、前年を下回る水準で推移しました。」
原材料価格の上昇リスクについて、当四半期には銅・樹脂価格が前年を下回る状況として記載されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループが取扱う製品の主要な原材料である銅や合成樹脂等の価格は、市況変動の影響を受けます。原材料価格の上昇分が販売価格に適正に反映されない場合、経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
原材料価格の上昇を販売価格に転嫁できない場合の収益影響を示す。