売上高経常利益率10％以上
FY2016に初出。32回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2027-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。35社中8社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに5社。
- FY2027-H1中間期利益率実績更新有価証券報告書
「これらの結果、当中間会計期間における経営成績は、売上高164億36百万円（前年同期比4.4％増）、営業利益14億79百万円（同5.5％増）、経常利益16億33百万円（同6.9％増）、中間純利益10億94百万円（同34.3％減）となりました。」
売上高164億36百万円、経常利益16億33百万円から、売上高経常利益率は約9.9％となる。従来の10％以上という指標との関係では、当中間期実績を更新しているが、本 filing では旧目標への明示的な言及はない。 - FY2026再定義有価証券報告書
「なお、数値目標としては、最終年度(2029年度)の目標数値を、売上高「335億円」、営業利益「38億円」、売上高営業利益率「11.5％以上」、ＲＯＥ「7.0％以上」を目指してまいります。」
従来の売上高経常利益率10％以上という指標から、中期経営計画2029の売上高・営業利益・営業利益率・ROEを軸とする指標へ再整理している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「これらの結果、当中間連結会計期間の連結業績は、売上高157億16百万円（前年同期比0.5%増）、営業利益15億83百万円（同33.0%増）、経常利益16億69百万円（同32.6%増）、親会社株主に帰属する中間純利益11億14百万円（同37.8%増）となりました。」
開示数値から中間期の売上高経常利益率は約10.6％となり、従来の10％以上という経営指標の水準を上回っている。 - FY2024-Q3第3四半期目標未達実績更新有価証券報告書
「これらの結果、当第３四半期連結累計期間の連結業績は、売上高243億60百万円（前年同期比2.8%増）、営業利益19億90百万円（同15.4%増）、経常利益21億18百万円（同15.1%増）、親会社株主に帰属する四半期純利益13億83百万円（同15.4%増）となりました。」
売上高243億60百万円、経常利益21億18百万円から売上高経常利益率は約8.7％となり、従来の10％以上の目標水準を下回っている。 - FY2024-Q2第2四半期目標未達実績更新有価証券報告書
「これらの結果、当第２四半期連結累計期間の連結業績は、売上高156億36百万円（前年同期比1.5%増）、営業利益11億90百万円（同9.2％増）、経常利益12億59百万円（同7.3％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益８億８百万円（同4.5％増）となりました。」
売上高156億36百万円、経常利益12億59百万円から、売上高経常利益率は約8.1％となり、従来の10％以上の目標水準を下回っている。 - FY2024-Q1第1四半期実績更新有価証券報告書
「これらの結果、当第１四半期連結累計期間の連結業績は、売上高76億45百万円（前年同期比3.9%増）、営業利益５億44百万円（同5.3%増）、経常利益５億81百万円（同5.5%増）、親会社株主に帰属する四半期純利益３億57百万円（同2.1%減）となりました。」
第1四半期の売上高経常利益率は開示数値から約7.6％となった。従来の10％以上という指標との関係では、当該四半期実績を更新している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「なお、当社グループは中期経営計画2024（2022年５月13日）において、最終年度2025年３月期の連結数値目標を「売上高305億円、営業利益26億円、売上高営業利益率8.5％、ＲＯＥ５％以上」に設定しております。」
従来の売上高経常利益率10％以上という指標から、中期経営計画2024の売上高営業利益率8.5％およびROE5％以上を含む計画指標へ整理している。 - FY2023-Q3第3四半期目標未達実績更新有価証券報告書
「これらの結果、当第３四半期連結累計期間の連結業績は、売上高236億88百万円（前年同期比8.2％増）、営業利益17億24百万円（同3.1％減）、経常利益18億40百万円（同2.9％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益11億99百万円（同4.4％減）となりました。」
売上高23,688百万円、経常利益1,840百万円から売上高経常利益率は約7.8％となり、目標の10％以上を引き続き下回っている。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「これらの結果、当第１四半期連結累計期間の連結業績は、売上高73億61百万円（前年同期比11.6%増）、営業利益５億17百万円（同4.7%増）、経常利益５億50百万円（同4.0%増）、親会社株主に帰属する四半期純利益３億65百万円（同10.7%増）となりました。」
売上高73億61百万円、経常利益5億50百万円で、売上高経常利益率は約7.5％となり、経営目標の10％以上を下回る水準が続いている。 - FY2022悪化有価証券報告書
「売上高は287億89百万円（前期比4.8%増）、営業利益は21億39百万円（同16.6％減）、経常利益は22億87百万円（同14.8％減）、親会社株主に帰属する当期純利益は14億98百万円（同19.7％減）、売上高営業利益率7.4％、ＲＯＥは4.0％となりました。」
経常利益22億87百万円、売上高287億89百万円から売上高経常利益率は約7.9％となり、従来の目標である10％以上を下回る実績となった。 - FY2022-Q3第3四半期目標未達実績更新有価証券報告書
「これらの結果、当第３四半期連結累計期間における当社グループの業績は、売上高218億85百万円（前年同期比5.2％増）、営業利益17億80百万円（同12.5％減）、経常利益18億96百万円（同9.9％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益12億54百万円（同14.7％減）となりました。」
売上高218億85百万円、経常利益18億96百万円から、売上高経常利益率は約8.7％となり、経営目標である10％以上を引き続き下回っている。 - FY2022-Q2第2四半期目標未達水準の実績更新有価証券報告書
「これらの結果、当第２四半期連結累計期間における当社グループの業績は、売上高140億42百万円（前年同期比4.7％増）、営業利益11億38百万円（同8.4％減）、経常利益12億７百万円（同6.9％減）、親会社株主に帰属する当期純利益７億85百万円（同15.2％減）となりました。」
売上高140億42百万円、経常利益12億7百万円から売上高経常利益率は約8.6％であり、10％以上の目標水準を引き続き下回っている。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「これらの結果、当第１四半期連結累計期間における当社グループの業績は、売上高66億円（前年同期比4.3%増）、営業利益５億１百万円（同1.8％増）、経常利益５億29百万円（同1.3%増）、親会社株主に帰属する四半期純利益３億30百万円（同17.2％減）となりました。」
売上高66億円、経常利益5億29百万円から売上高経常利益率は約8.0％となり、経営目標である10％以上を下回った。 - FY2021悪化有価証券報告書
「当社グループが経営目標と位置付けている売上高経常利益率10%以上については、9.8％となり、「ＲＯＡ」（総資産純利益率）は、4.4％となりました。」
売上高経常利益率は9.8％となり、目標である10％以上を下回ったことを明記している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「当社の事業内容は、景気変動の影響を受けやすい新設住宅着工、公共工事関連に依拠する部分が多く見通しが大きく変動しやすいため、中期経営計画の公表は行っておりませんが、従来より、・効率的な生産体制の構築・物流効率化による配送コストの削減・成長分野への営業強化と開発投資を中心に中長期の施策を行ってきており、今後も「売上高経常利益率10％以上」を目標として、その確実な実現に向け取組んでまいります。これらの結果、当第３四半期連結累計期間における当社グループの業績は、売上高208億37百万円(前年同四半期比14.3％増)、営業利益20億62百万円(同0.7％増)、経常利益21億６百万円(同2.4％増)、親会社株主に帰属する四半期純利益14億72百万円(同6.7％増)となりました。」
開示された売上高208億37百万円と経常利益21億6百万円から、当第3四半期累計の売上高経常利益率は約10.1％となり、10％以上の目標水準を上回った。 - FY2020達成有価証券報告書
「当社グループが経営目標と位置付けている売上高経常利益率10%以上については、11.3％となり、目標水準を確保することができました。」
当期の売上高経常利益率は11.3％となり、10％以上の目標水準を確保したと明記している。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「これらの結果、売上高は、前年同期比1.6％減の182億22百万円となりましたが、経常利益は、材料価格の低下や製品価格改定の効果により、前年同期比6.8％増の20億57百万円となりました。」
第3四半期累計の売上高・経常利益から売上高経常利益率は約11.3％となり、10％以上の目標水準を上回った。材料価格低下と製品価格改定の効果も記載している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「当社の事業内容は、景気変動の影響を受けやすい新設住宅着工、公共工事関連に依拠する部分が多く見通しが大きく変動しやすいため、中期経営計画の公表は行っておりませんが、従来より、 ・効率的な生産体制の構築 ・物流効率化による配送コストの削減 ・成長分野への営業強化と開発投資 を中心に中長期の施策を行ってきており、今後も「売上高経常利益率10％以上」を目標として、その確実な実現に向け取組んでまいります。 これらの結果、2019年５月14日に公表しました2020年３月期第２四半期（累計）連結業績予想を上回る着地となり、売上高は、前年同期比2.0％増の121億75百万円、経常利益は、前年同期比8.1％増の12億67百万円となりました。」
第2四半期累計の売上高・経常利益から売上高経常利益率は約10.4％となり、10％以上の目標水準を確保した。また、連結業績予想を上回ったと記載している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「・効率的な生産体制の構築 ・物流効率化による配送コストの削減 ・成長分野への営業強化と開発投資 を中心に中長期の施策を行ってきており、今後も「売上高経常利益率10％以上」を目標として、その確実な実現に向け取組んでまいります。」
当四半期は売上高5,669百万円、経常利益595百万円を開示しており、数値上の売上高経常利益率は約10.5％となる。本文では目標達成を明記していないため、具体的な実績数値による前進として扱う。 - FY2019前進有価証券報告書
「売上高は前期比0.1％減の247億33百万円、経常利益は前期比5.5％減の25億68百万円となりましたが、生産工程の改善や物流拠点の集約による費用の削減に加え間接部門における固定費用の削減が進み、期初掲げた利益目標（経常利益24億85百万円）を上回ることができました。当社グループが経営目標と位置付けている売上高経常利益率10％以上については、10.4％となり、目標水準を確保することができました。」
売上高経常利益率10％以上について、当年度実績10.4％を示し、目標水準を確保したと記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「・効率的な生産体制の構築 ・物流効率化による配送コストの削減 ・成長分野への営業強化と開発投資 を中心に中長期の施策を行ってきており、今後も「売上高経常利益率10％以上」を目標として、その確実な実現に向け取組んでまいります。」
3つの中長期施策と売上高経常利益率10％以上の目標を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当社の事業内容は、景気変動の影響を受けやすい新設住宅着工、公共工事関連に依拠する部分が多く見通しが大きく変動しやすいため、中期経営計画の公表は行っておりませんが、従来より、・効率的な生産体制の構築・物流効率化による配送コストの削減・成長分野への営業強化と開発投資を中心に中長期の施策を行ってきており、今後も「売上高経常利益率10％以上」を目標として、その確実な実現に向け取組んでまいります。」
中長期施策と売上高経常利益率10％以上の目標を継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「中期経営計画の公表は行っておりませんが、従来より、・効率的な生産体制の構築・物流効率化による配送コストの削減・成長分野への営業強化と開発投資を中心に中長期の施策を行ってきており、今後も「売上高経常利益率10％以上」を目標として、その確実な実現に向け取組んでまいります。」
中期経営計画を公表しない方針の下で、3施策と売上高経常利益率10％以上の目標を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「「売上高経常利益率10％以上確保」を重要な経営指標として位置づけ、その水準維持・向上に努めております。」
売上高経常利益率10％以上の経営指標と、その水準維持・向上の方針を再掲している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「・効率的な生産体制の構築 ・物流効率化による配送コストの削減 ・成長分野への営業強化と開発投資 を中心に中長期の施策を行ってきており、今後も「売上高経常利益率10％以上」を目標として、その確実な実現に向け取組んでまいります。」
売上高経常利益率10％以上の目標と、生産・物流・成長分野に関する施策を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「・効率的な生産体制の構築 ・物流効率化による配送コストの削減 ・成長分野への営業強化と開発投資 を中心に中長期の施策を行ってきており、今後も「売上高経常利益率10％以上」を目標として、その確実な実現に向け取組んでまいります。」
売上高経常利益率10％以上の目標と、生産・物流・成長分野に関する施策を継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「・効率的な生産体制の構築 ・物流効率化による配送コストの削減 ・成長分野への営業強化と開発投資 を中心に中長期の施策を行ってきており、今後も「売上高経常利益率10％以上」を目標として、その確実な実現に向け取組んでまいります。」
売上高経常利益率10％以上の目標と、生産・物流・成長分野に関する施策を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「以上により、売上高は、前期比1.1％増の239億72百万円と微増にとどまりましたが、経常利益は、原材料を含む製造費用の低下等から前期比27.1％増の27億80百万円となりました。この結果、当社グループが経営目標と位置付けている売上高経常利益率10％以上を確保することができました。」
通期でも売上高経常利益率10％以上を確保したと記載している。 - FY2017-Q3達成有価証券報告書
「これらの結果、売上高は、前年同期比0.4％増の181億７百万円と微増にとどまりましたが、経常利益は、原材料を含む製造費用の低下等から前年同期比27.1％増の21億97百万円となりました。弊社が経営目標と位置付けている売上高経常利益率10％以上を確保することができました。」
第３四半期連結累計期間において、売上高経常利益率10％以上を確保したと明記している。 - FY2017-Q2達成有価証券報告書
「弊社が経営指標と位置付けている売上高経常利益率10％以上を確保することができました。」
経営指標として掲げる売上高経常利益率10％以上を当四半期累計期間に確保したと明記している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当社の事業内容は、景気変動の影響を受けやすい新設住宅着工、公共工事関連に依拠する部分が多く見通しが大きく変動しやすいため、中期経営計画の公表は行っておりませんが、従来より、（a）効率的な生産体制の構築（b）物流効率化による配送コストの削減（c）成長分野への営業強化と開発投資を中心に中長期の施策を行ってきており、今後も「売上高経常利益率10％以上」を目標として、その確実な実現に向け取組んでまいります。」
売上高経常利益率10％以上の目標と、生産・物流・成長分野への施策を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「従来より、ア) 効率的な生産体制の構築 イ) 物流効率化による配送コストの削減 ウ) 成長分野への営業強化と開発投資を中心に中長期の施策を行ってきており、今後も「売上高経常利益率10％以上」を目標として、その確実な実現に向け取組んでまいります。」
具体的な利益率目標と、その達成手段を掲げている。