部材の調達難による利益圧迫
FY2019-Q1に初出。17回の記載のうち8回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2019-Q2。直近の記載は2026-08-07。
YUSHINがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。31社中12社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに41社。
- FY2026-H1悪化有価証券報告書
「当中間連結会計期間における世界経済は、米国の関税政策やエネルギー及び原材料価格の高騰など、依然として先行き不透明な状況が続きました。」
原材料価格の高騰に加え、エネルギー価格の高騰が外部環境上のコスト・調達リスクとして示され、先行き不透明な状況が続いている。 - FY2024悪化有価証券報告書
「当社グループ業界は、国内及び海外での設備投資需要が低調であったこと及びエネルギー価格、原材料価格の高止まり等から厳しい経営環境が継続しております。」
原材料価格の高止まりが設備投資需要の低調さとともに通期の厳しい経営環境として記載されている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「営業利益は海上輸送運賃の高騰は緩和されてきたものの、連結売上高の減少及び原材料価格の高騰に伴う売上総利益率の悪化に加えて人財投資に伴う人件費の増加もあり、693,737千円（前年同四半期比35.7％減）となりました。」
海上輸送運賃の高騰は緩和された一方、原材料価格高騰による粗利率悪化と人財投資に伴う人件費増加が利益圧迫要因として続いている。 - FY2024-Q1海上運賃緩和と原材料・人件費圧力の併存有価証券報告書
「営業利益は海上輸送運賃の高騰は緩和されてきたものの、連結売上高の減少及び原材料価格の高騰に伴う売上総利益率の悪化に加えて積極的な人財投資に伴う人件費の増加もあり、143,624千円（前年同四半期比71.5％減）となりました。」
海上輸送運賃の高騰は緩和された一方、原材料価格高騰による粗利率悪化と人財投資に伴う人件費増加が利益圧迫要因として残っている。 - FY2023悪化有価証券報告書
「また、仕入れる原材料によっては、市況価格相場に連動するため、市場における需要拡大や投資資金の流入などによる価格変動が製品原価に影響を与えることがあり、この場合、当社グループの経営成績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
従来の供給制限や半導体不足に加え、原材料の市況価格変動が製品原価・業績に影響するリスクを明示している。 - FY2023-Q3再定義有価証券報告書
「利益面につきましては、営業利益は連結売上高の増加に加えて、売上総利益率も改善した一方で、人件費の増加及び海上輸送運賃の高騰により、2,016,908千円（前年同四半期比4.6％減）となりました。」
原材料価格高騰への直接の言及はなく、売上総利益率が改善する一方で、人件費増加と海上輸送運賃高騰が利益圧迫要因として記載されている。コストリスクの焦点が変化している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「原材料価格の高騰に伴う売上総利益率の悪化に加えて人財投資に伴う人件費の増加及び海上輸送運賃の高騰により、1,078,550千円（前年同四半期比20.1％減）となりました。」
原材料価格と海上輸送運賃の高騰による利益圧迫が続く中、人財投資に伴う人件費の増加も営業利益の減少要因として加わっている。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「原材料価格の高騰に伴う売上総利益率の悪化や海上輸送運賃の高騰により、504,495千円（前年同四半期比6.4％減）となりました。」
原材料価格の高騰と海上輸送運賃の高騰が実際に売上総利益率と営業利益を押し下げる要因となった。 - FY2022悪化有価証券報告書
「売上高は特注機において大口案件の回復が遅く前連結会計年度比では減少となった一方で、取出ロボットでは、新製品の販売活動に注力し、部品調達難が続く中においても納期厳守に努めたことで増加しました。」
部品調達難が継続する中での納期対応が記載され、調達制約が実際の事業運営上の課題として続いている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「世界的な半導体不足による生産活動への悪影響や海上輸送運賃の高騰もあり、将来的な見通しは今も不確実な状態が続いております。」
半導体不足による生産活動への影響と海上輸送運賃高騰が、前四半期に続く供給面のリスクとして記載されている。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「しかし、感染再拡大の懸念に加えて、世界的な半導体不足による生産活動への悪影響や海上輸送運賃の高騰もあり、将来的な見通しは今も不確実な状態が続いております。」
従来の調達・サプライチェーンリスクに加え、世界的な半導体不足による生産活動への悪影響と海上輸送運賃高騰が明示され、供給面のリスク要因が具体化している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「当社グループは、商品を製造するにあたって高品質な原材料、部品等をタイムリーかつ必要数入手するため、信頼のおける複数の購買先を確保するなどして仕入価格の変動抑制に取り組んでおります。しかし、予期できない自然災害や事故等によるサプライチェーンへの影響、仕入先の経営状態悪化による部品の供給制限や製造中止、市場での需要増加による供給制限などが生じた場合、当社グループの事業が影響を受ける可能性があります。」
従来の部材調達難による仕入価格上昇という実績ベースの記載から、複数購買先による対応、サプライチェーン、仕入先、需要増加まで含む調達リスクの整理へ広がった。 - FY2019-Q3後退有価証券報告書
「上期において部材の調達難等による仕入価格の上昇があったものの、減価償却費の減少や前期に新機種開発の為に集中した開発費用の平準化等もあり」
部材調達難による仕入価格上昇を上期の事象として記載し、当四半期には費用負担の緩和要因を併記している。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「部材の調達難等による仕入価格の上昇があったものの」
部材の調達難が継続し、仕入価格の上昇という具体的なコスト影響として記載されている。 - FY2019-Q1初出有価証券報告書
「販売商品構成の変化及び部材の調達難等により、営業利益は443,553千円（前年同四半期比1.7％減）」
部材の調達難が当四半期に実際に発生し、営業利益の減少要因となった。