THK（6481）・施策再定義
自己株式取得・消却による株主還元と資本効率向上
FY2021-Q3に初出。9回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022-Q1。直近の記載はFY2026-H1。
9記載
6年にわたる
3うち適時開示
動きの推移
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自己株式取得・消却による資本効率向上と株主還元・資本政策1077社が書いているテーマ・逆風3社・追い風1103社
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている197社のうち14社を表示しています。上の文は197社すべてから計算しています。このテーマの1109件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026-H1再定義有価証券報告書
「新経営方針においては産業機器事業における「構造改革」と輸送機器事業における「選択と集中」に加え、ROEの分母である自己資本のコントロールもより重視しています。」
自己株式取得・消却を中心に記載されていた資本効率向上の取り組みが、ROE10％超の早期実現に向けた自己資本のコントロールを重視する方針へと再整理された。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「当社は、2024年11月12日開催の取締役会決議に基づき、自己株式の取得を行いました。この結果、当中間連結会計期間において、自己株式が9,654,200株増加しております。」
新たな自己株式取得決議に基づき、2025年上期に965万4,200株を取得し、取得支出365億1,600万円を計上した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当社は、2021年11月11日開催の取締役会決議に基づき、自己株式の取得を行いました。この結果、当第3四半期連結累計期間において、自己株式が2,103,600株増加しております。」
自己株式取得計画に基づく取得が第3四半期累計期間にも反映され、自己株式取得額は累計59億5,800万円となっている。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「当社は、2021年11月11日開催の取締役会決議に基づき、自己株式の取得を行いました。この結果、当第1四半期連結累計期間において、自己株式が2,103,600株増加しております。」
自己株式取得の取締役会決議に基づき、2022年第1四半期に2,103,600株を追加取得し、取得支出59億5,700万円を計上した。 - FY2021達成有価証券報告書
「当事業年度の発行済株式総数の減少は、自己株式の消却によるものであります。」
2021年11月の自己株式取得計画について、1,896,400株を取得し、4,000,000株を11月26日に消却した。発行済株式総数は129,856,903株となり、計画された株主還元・資本効率向上施策が完了した。 - FY2021-Q3初出有価証券報告書
「株主還元の充実及び資本効率の向上を目的としています。」
2021年11月11日開催の取締役会で、普通株式を上限400万株、取得価額総額上限120億円、2021年11月12日から2022年3月31日まで市場買付で取得し、取得した400万株を2021年11月26日に消却する計画が初めて記載された。消却後の発行済株式総数は1億2,985万6,903株とされている。