SDGs達成に向けたIKOグループマテリアリティ
FY2021に初出。9回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023-Q3。直近の記載は2026-07-10。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。9社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに52社。
- 2026-07-10前進その他開示
「当社グループは、「豊かな地球環境の実現に向けた企業活動の推進」、「人々の健やか・安全・安心な暮らしの実現」、「コンプライアンス・ガバナンスの継続的向上」などをマテリアリティ（重要課題）として掲げ、ESG に関する各種施策を推進してまいりました。」
ESG施策とマテリアリティを背景として、「FTSE JPX Blossom Japan Index」に初めて、「FTSE JPX Blossom Japan Sector Relative Index」に4年連続で選定されたことを開示した。 - FY2025前進有価証券報告書
「また、当社グループは、2024年１月に「自然関連財務情報開示タスクフォース(TNFD)」の早期採用者である「TNFD Adopter」に登録しております。気候変動と密接に関連する自然資本・生物多様性の課題にも積極的に取り組むとともに、事業の持続性向上と非財務情報開示の更なる充実を図ってまいります。」
従来のマテリアリティ、CSR調達および気候変動対応に加え、自然資本・生物多様性に関するTNFD Adopter登録を開示した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「また、「営農型太陽光発電所」を活用した再生可能エネルギーを安定的に調達し、国内生産拠点である岐阜製作所に供給を開始するなど、環境保全と脱炭素社会の実現に向けたサステナブル経営を推進しました。」
サステナブル経営について、営農型太陽光発電所を活用した再生可能エネルギーの調達を開始し、岐阜製作所への供給開始まで具体化した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「また、中国の生産子会社である優必勝(蘇州)軸承有限公司においては、CO2排出量削減を目的とした太陽光発電システムの導入など、環境保全とサステナブル経営への取り組みも強化しています。」
サステナブル経営について、中国蘇州の生産子会社への太陽光発電システム導入により、CO2排出量削減の具体的な施策を進めている。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「また、「国連グローバル・コンパクト」に署名するなど、サステナブル経営の推進にも注力いたしました。」
サステナブル経営について、従来のマテリアリティ、CSR調達、TCFD等に加え、「国連グローバル・コンパクト」への署名を実施した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「また「気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）」の提言に基づく情報開示を行うとともに、国内の生産拠点および営業拠点において再生可能エネルギーを積極的に導入するなど、サステナブル経営の推進に注力いたしました。」
サステナブル経営について、TCFD提言に基づく情報開示を実施し、国内の生産・営業拠点への再生可能エネルギー導入を具体的に進めている。 - FY2023再定義有価証券報告書
「当社グループは、「社会に貢献する技術開発型企業」という経営理念の下、当社ブランドであるＩＫＯの理念に込められた革新的で（Ｉnnovation）、高度な技術に立脚し（Ｋnow-how）、創造性に富む（Ｏriginality）企業活動の推進により、当社グループの持続的成長と社会の持続可能性の両立を図ります。」
従来のSDGs・マテリアリティの取り組みを、サステナビリティ基本方針と持続的成長・社会の持続可能性の両立という枠組みに広げている。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「また、サプライチェーン全体での効率的な供給体制の構築に注力するとともに、昨年７月に策定した「ＩＫＯグループサプライヤーCSR調達ガイドライン」を基に、環境や人権・労働問題への配慮等、社会的責任に対する取り組みを強化しました。」
環境・社会課題への対応について、サプライヤーCSR調達ガイドラインを基に環境、人権・労働問題への配慮を実行段階へ進めた。 - FY2021初出有価証券報告書
「ＳＤＧｓの達成に向けたＩＫＯグループマテリアリティを特定し、環境・社会課題の解決に向けた取り組みを推進してまいります。」
中期経営計画2023において、SDGs達成に向けたグループ・マテリアリティの特定と、環境・社会課題の解決に向けた取り組みを新たに明示した。