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日本トムソン(6480)・方針前進

安定的・継続的な配当

FY2016に初出。35回の記載のうち17回が「再掲」。直近の記載はFY2026。

35記載
11年にわたる
4うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2016 – FY2019-Q1前進FY2024-Q2 – FY20262016: 220162017: 420172018: 320182019: 420192020: 420202021: 420212022: 320222023: 420232024: 020242025: 220252026: 52026
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尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている193社のうち14社を表示しています。上の文は193社すべてから計算しています。このテーマの1095件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026前進有価証券報告書

    「当事業年度の剰余金の配当につきましては、この基本方針に基づき、期末配当金は1株につき15円50銭とし、中間配当金とあわせて29円50銭を、2026年6月26日開催予定の定時株主総会で決議して実施する予定であります。」

    年間配当を29円50銭(中間14円、期末15円50銭予定)とし、前期の年間19円から増額する計画を示した。
  2. FY2026-H1前進有価証券報告書

    「2025年11月10日開催の取締役会 普通株式 利益剰余金 986 14.00 2025年9月30日 2025年12月8日」

    第77期中間配当を1株当たり14円と決議した。前期中間配当の1株当たり9円50銭から増額されている。
  3. FY2025引き上げ有価証券報告書

    「なお、2024年4月より3年間の「中期経営計画2026」では、新たな株主還元方針として、総還元性向50%以上を目標に設定するとともに、2025年5月にDOE(自己資本配当率)2.5%を配当下限の目安として設定いたしました。これにより、財務基盤の健全性を確保しながら、安定的な配当を継続するとともに、機動的な自己株式の取得についても検討してまいります。」

    年間配当19円は前期と同水準だが、総還元性向50%以上およびDOE2.5%を配当下限の目安とする新たな還元方針を設定した。
  4. FY2024-Q2前進有価証券報告書

    「2023年11月13日開催の取締役会において、第75期の中間配当を行うことを決議しました。中間配当金額総額 689百万円 1株当たりの中間配当金 9円50銭」

    第75期中間配当は1株当たり9円50銭となり、前期中間配当の1株当たり9円から増額された。安定的・継続的な配当方針のもとで配当水準が上昇している。
  5. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「2023年6月27日 定時株主総会 普通株式 利益剰余金 725 10.00 2023年3月31日 2023年6月28日」

    安定的・継続的な配当方針のもと、2023年3月期の期末配当として1株当たり10円を支払っている。
  6. FY2023前進有価証券報告書

    「当事業年度の剰余金の配当につきましては、この基本方針に基づき、期末配当金は1株につき10円とし、中間配当金とあわせて19円としております。」

    年間配当は1株19円となり、前期の13円から増加した。安定的・継続的な配当方針に加え、さらなる利益還元の充実を掲げている。
  7. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「2022年11月14日開催の取締役会において、第74期の中間配当を行うことを決議しました。中間配当金額総額653百万円、1株当たりの中間配当金9円00銭」

    第74期中間配当として1株当たり9円、総額653百万円を決議し、安定的・継続的な配当方針のもとで前四半期報告書記載の水準を確認している。
  8. FY2023-Q2前進有価証券報告書

    「2022年11月14日開催の取締役会において、第74期の中間配当を行うことを決議しました。中間配当金額総額653百万円、1株当たりの中間配当金9円00銭」

    第74期中間配当は1株9円となり、前期中間配当の1株6円から増額された。安定的・継続的な配当方針のもとで配当水準が上昇している。
  9. FY2022前進有価証券報告書

    「当事業年度の剰余金の配当につきましては、この基本方針に基づき、期末配当金は1株につき7円とし、中間配当金とあわせて13円としております。」

    年間配当は1株13円となり、前期の8円から増加した。安定的・継続的な配当方針は維持されている。
  10. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「2021年11月12日開催の取締役会 普通株式 利益剰余金 435 6.00 2021年9月30日 2021年12月9日」

    第73期中間配当として1株当たり6円、総額435百万円を実施しており、前四半期報告書で決議された配当水準を確認している。
  11. FY2022-Q2前進有価証券報告書

    「2021年11月12日開催の取締役会において、第73期の中間配当を行うことを決議しました。中間配当金額総額 435百万円 1株当たりの中間配当金 6円00銭」

    第73期中間配当は1株当たり6円となり、前期中間配当の1株当たり4円から増額された。
  12. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「2021年6月25日 定時株主総会 普通株式 利益剰余金 290 4.00 2021年3月31日 2021年6月28日」

    第72期の期末配当として1株当たり4円、総額290百万円を支払っており、前期に示された年間配当8円のうち期末分の水準を確認している。
  13. FY2021後退有価証券報告書

    「当事業年度の剰余金の配当につきましては、この基本方針に基づき、期末配当金は1株につき4円とし、中間配当金とあわせて8円としております。」

    安定的・継続的な配当方針は維持しているが、年間配当は前期の12円50銭から8円へ減少した。
  14. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「2020年11月12日開催の取締役会において、第72期の中間配当を行うことを決議しました。中間配当金額総額 290百万円 1株当たりの中間配当金 4円00銭」

    第72期中間配当は1株4円で、前四半期報告書で記載された水準を実施している。安定配当方針自体の変更は記載されていない。
  15. FY2021-Q2後退有価証券報告書

    「2020年11月12日開催の取締役会において、第72期の中間配当を行うことを決議しました。中間配当金額総額 290百万円 1株当たりの中間配当金 4円00銭」

    第72期中間配当は1株4円となり、前期中間配当の1株7円50銭から減少した。安定配当方針自体の撤回は記載されていない。
  16. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「2020年6月24日 定時株主総会 普通株式 利益剰余金 360 5.00 2020年3月31日 2020年6月25日」

    前期に続き、期末配当として1株当たり5円、総額360百万円を支払っている。FY2020に示された年間配当12円50銭の水準と整合する実績である。
  17. FY2020後退有価証券報告書

    「当事業年度の剰余金の配当につきましては、この基本方針に基づき、期末配当金は1株につき5円とし、中間配当金とあわせて12円50銭としております。」

    安定的・継続的な配当方針は維持しているが、年間配当は前期の15円から12円50銭へ減少した。
  18. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「2019年11月11日開催の取締役会において、第71期の中間配当を行うことを決議しました。中間配当金額総額 540百万円 1株当たりの中間配当金 7円50銭」

    安定的・継続的な配当方針のもと、第71期中間配当として1株当たり7円50銭を決議し、前期と同水準を維持している。
  19. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「2019年11月11日開催の取締役会において、第71期の中間配当を行うことを決議しました。中間配当金額総額 540百万円 1株当たりの中間配当金 7円50銭」

    安定的・継続的な配当方針のもと、第71期中間配当として1株当たり7円50銭を決議した。
  20. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「2019年6月27日 定時株主総会 普通株式 利益剰余金 540 7.50 2019年3月31日 2019年6月28日」

    安定的・継続的な配当方針のもと、期末配当として1株当たり7円50銭、総額540百万円を支払っている。
  21. FY2019前進有価証券報告書

    「当事業年度の剰余金の配当につきましては、この基本方針に基づき、期末配当金は1株につき7円50銭とし、中間配当金とあわせて15円としております。」

    安定的・継続的な配当方針のもと、年間配当は1株15円となり、前期の13円から増加した。
  22. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「平成30年11月12日開催の取締役会において、第70期の中間配当を行うことを決議しました。中間配当金額総額 540百万円 1株当たりの中間配当金 7円50銭」

    安定的・継続的な配当方針のもと、第70期中間配当として1株当たり7円50銭を支払っている。
  23. FY2019-Q2前進有価証券報告書

    「平成30年11月12日開催の取締役会において、第70期の中間配当を行うことを決議しました。中間配当金額総額 540百万円 1株当たりの中間配当金 7円50銭」

    第70期中間配当として1株当たり7円50銭を決議した。前期の中間配当1株当たり6円50銭から増額されている。
  24. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「平成30年6月28日 定時株主総会 普通株式 利益剰余金 467 6.50 平成30年3月31日 平成30年6月29日」

    安定的・継続的な配当方針のもと、期末配当として1株当たり6円50銭、総額467百万円を支払っている。
  25. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「平成29年11月6日開催の取締役会において、第69期の中間配当を行うことを決議しました。中間配当金額総額 467百万円 1株当たりの中間配当金 6円50銭」

    安定的・継続的な配当方針のもと、第69期中間配当として1株当たり6円50銭を実施している。
  26. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「平成29年11月6日開催の取締役会において、第69期の中間配当を行うことを決議しました。中間配当金額総額 467百万円 1株当たりの中間配当金 6円50銭」

    安定的・継続的な配当方針のもと、第69期中間配当として1株当たり6円50銭を決議した。
  27. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「平成29年6月29日 定時株主総会 普通株式 利益剰余金 467 6.50 平成29年3月31日 平成29年6月30日」

    安定的・継続的な配当方針のもと、期末配当として1株当たり6円50銭、総額467百万円を支払っている。
  28. FY2017再掲有価証券報告書

    「株主の皆様に対する利益還元を重要な経営課題のひとつとして位置づけており、業績水準等を総合的に勘案し、安定的な配当を継続することを基本方針としております。」

    安定的・継続的な配当方針を維持し、当期は中間・期末合計で1株13円を配当している。
  29. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「平成28年11月7日開催の取締役会において、第68期の中間配当を行うことを決議しました。中間配当金額総額 468百万円、1株当たりの中間配当金 6円50銭」

    安定的・継続的な配当方針のもと、1株当たり6円50銭の中間配当を実施している。
  30. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「平成28年11月7日開催の取締役会において、第68期の中間配当を行うことを決議しました。中間配当金額総額 468百万円、1株当たりの中間配当金 6円50銭」

    中間配当を継続し、1株当たり6円50銭を決議した。
  31. FY2016初出有価証券報告書

    「株主の皆様に対する利益還元を重要な経営課題のひとつとして位置づけており、業績水準等を総合的に勘案し、安定的な配当を継続することを基本方針としております。」

    年2回配当を基本とし、当期は1株13円を配当した。内部留保は収益力・経営基盤、生産体制、新製品開発への投資に充てる方針。
一緒に動いた変遷

「高付加価値製品と顧客ニーズ対応型の技術開発」は、この変遷が動いた35回のうち12回、同じ書類で同じ向きに動きました。

1286655★123456
  1. ★この変遷
  2. 1高付加価値製品と顧客ニーズ対応型の技術開発12回
  3. 2研究開発投資の継続8回
  4. 3海外取引に伴う為替変動リスク6回
  5. 4新株予約権による役職員インセンティブ6回
  6. 5ベトナムを軸とするグローバル生産体制5回
  7. 6お客様に密着した提案型営業5回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
日本トムソンの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-05-29の株主総会で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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