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日本トムソン(6480)・リスクその他有価証券評価差額金の増加

投資有価証券の市場価格変動リスク

FY2017に初出。17回の記載のうち8回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q3。直近の記載はFY2026。

17記載
10年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化初出FY2017顕在化FY2019-Q3 – FY2020その他FY2024-Q1 – FY20262017: 120172018: 020182019: 320192020: 120202021: 220212022: 320222023: 320232024: 120242025: 220252026: 12026
同じテーマの他社
保有有価証券の時価下落による評価損221社が書いているテーマ・逆風218社・追い風3社

日本トムソンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。144社中68社が悪化側に。

直近の記載が「その他」なのは、ほかに35社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている198社のうち14社を表示しています。上の文は198社すべてから計算しています。このテーマの223件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026その他有価証券評価差額金の増加有価証券報告書

    「その他有価証券評価差額金 4,753 6,916」

    その他有価証券評価差額金は4,753百万円から6,916百万円へ2,163百万円増加し、市場価格変動の影響が純資産の増加要因として現れた。当期は評価損の計上はなく、売却益430百万円を計上した。
  2. FY2026-H1その他有価証券評価差額金の増加有価証券報告書

    「その他有価証券評価差額金 △ 214 1,248」

    その他有価証券評価差額金は前年同期の214百万円の減少から、当中間連結会計期間は1,248百万円の増加となり、市場価格変動の影響が純資産の増加要因として現れた。
  3. FY2025その他有価証券評価差額金の減少と売却益計上有価証券報告書

    「その他有価証券評価差額金 5,007 4,753」

    その他有価証券評価差額金は253百万円減少し、投資有価証券の売却により1,153百万円の売却益を計上した。
  4. FY2025-H1その他有価証券評価差額金の減少有価証券報告書

    「その他有価証券評価差額金」

    その他有価証券評価差額金は前連結会計年度末の5,007百万円から4,793百万円へ214百万円減少し、市場価格変動の影響が純資産に反映された。
  5. FY2024-Q2その他有価証券評価差額金の増加継続有価証券報告書

    「その他有価証券評価差額金 3,115 4,127」

    その他有価証券評価差額金は前期末の3,115百万円から4,127百万円へ1,012百万円増加し、市場価格変動の影響が純資産に反映されている。
  6. FY2024-Q1その他有価証券評価差額金の増加有価証券報告書

    「その他有価証券評価差額金 3,115 4,100」

    その他有価証券評価差額金は前期末の3,115百万円から4,100百万円へ985百万円増加し、市場価格変動の影響が純資産に反映された。
  7. FY2023-Q3顕在化有価証券報告書

    「純資産合計は、前連結会計年度末に比べ5,583百万円増加し69,558百万円となりました。これは主に、利益剰余金4,593百万円、為替換算調整勘定1,313百万円等の増加と、その他有価証券評価差額金328百万円等の減少によるものであります。」

    その他有価証券評価差額金が328百万円減少し、投資有価証券の市場価格変動の影響が引き続き純資産に反映された。
  8. FY2023-Q2顕在化有価証券報告書

    「純資産合計は、前連結会計年度末に比べ5,383百万円増加し69,358百万円となりました。これは主に、利益剰余金3,688百万円、為替換算調整勘定2,457百万円等の増加と、その他有価証券評価差額金761百万円等の減少によるものであります。」

    その他有価証券評価差額金が前期末の3,017百万円から2,255百万円へ761百万円減少し、市場価格変動の影響が純資産に反映された。
  9. FY2023-Q1顕在化有価証券報告書

    「純資産合計は、前連結会計年度末に比べ2,704百万円増加し66,679百万円となりました。これは主に、利益剰余金1,633百万円、為替換算調整勘定1,607百万円等の増加と、その他有価証券評価差額金522百万円等の減少によるものであります。」

    その他有価証券評価差額金が第1四半期累計期間に522百万円減少し、投資有価証券の市場価格変動の影響が純資産に反映された。
  10. FY2022その他有価証券評価差額金の減少有価証券報告書

    「その他有価証券評価差額金 3,424 3,017」

    その他有価証券評価差額金は3,424百万円から3,017百万円へ減少し、市場価格変動の影響が純資産に反映された。一方、当期の有価証券減損処理は該当なしとされている。
  11. FY2022-Q1顕在化有価証券報告書

    「その他有価証券評価差額金 3,424 3,203」

    その他有価証券評価差額金が前期末の3,424百万円から3,203百万円へ減少し、市場価格変動の影響が純資産に反映された。
  12. FY2021対処有価証券報告書

    「当連結会計年度(自 2020年4月1日 至 2021年3月31日) 該当事項はありません。」

    前期に132百万円の投資有価証券減損を計上したのに対し、当期は有価証券の減損処理が発生していない。
  13. FY2020顕在化有価証券報告書

    「当連結会計年度において、有価証券について132百万円(その他有価証券の株式132百万円)減損処理を行っております。」

    投資有価証券の市場価格・実質価額下落リスクが132百万円の減損処理として通期損益に反映された。
  14. FY2020-Q1顕在化有価証券報告書

    「これは主に、有価証券1,699百万円、たな卸資産1,497百万円、有形固定資産1,826百万円等の増加と、現金及び預金2,488百万円、受取手形及び売掛金809百万円、投資有価証券296百万円等の減少によるものであります。純資産合計は、前連結会計年度末に比べ417百万円減少し59,777百万円となりました。これは主に、その他有価証券評価差額金203百万円、為替換算調整勘定197百万円の減少等によるものであります。」

    その他有価証券評価差額金が203百万円減少し、投資有価証券の市場価格変動等が純資産の減少として現れている。
  15. FY2019顕在化有価証券報告書

    「当連結会計年度において、有価証券について69百万円(その他有価証券の株式69百万円)減損処理を行っております。」

    投資有価証券の市場価格・実質価額下落リスクが69百万円の減損処理として通期損益に反映された。
  16. FY2019-Q3顕在化有価証券報告書

    「投資有価証券評価損 70」

    投資有価証券の市場価格変動リスクが評価損70百万円として実際の損益に反映されている。
  17. FY2017初出有価証券報告書

    「投資有価証券は主として株式であり、市場価格の変動リスクに晒されておりますが、上場株式については四半期ごとに時価の把握を行っております。」

    株式を中心とする投資有価証券の市場価格変動リスクと、四半期ごとの時価把握による管理を記載している。
一緒に動いた変遷

「海外における法規制・政治経済混乱リスク」は、この変遷が動いた17回のうち6回、同じ書類で同じ向きに動きました。

654333★123456
  1. ★この変遷
  2. 1海外における法規制・政治経済混乱リスク6回
  3. 2特定産業分野への需要集中と景気後退リスク5回
  4. 3旺盛な設備投資需要を背景とする受注高の増加4回
  5. 4海外取引に伴う為替変動リスク3回
  6. 5需要変動と原材料調達による供給・コストリスク3回
  7. 6棚卸資産増加による営業キャッシュ・フロー悪化3回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
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報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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