取締役向け株式報酬制度
FY2020に初出。12回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021-Q2。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに16社。
- FY2026-H1役員向け株式交付信託残存株式の減少継続有価証券報告書
「当該自己株式の帳簿価額および株式数は、前連結会計年度401百万円、841千株、当中間連結会計期間354百万円、730千株であります。」
役員向け株式交付信託の残存株式は841千株から730千株へ、帳簿価額は401百万円から354百万円へ減少した。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当該自己株式の帳簿価額および株式数は、前連結会計年度416百万円、881千株、当連結会計年度401百万円、841千株であります。」
役員向け株式交付信託を2026年8月末予定まで継続する枠組みのもと、残存株式は881千株から841千株へ減少した。 - FY2025-H1役員向け株式交付信託残存株式の減少継続有価証券報告書
「当該自己株式の帳簿価額および株式数は、前連結会計年度416百万円、881千株、当中間連結会計期間401百万円、841千株であります。」
役員向け株式交付信託の残存株式は881千株から841千株へ、帳簿価額は416百万円から401百万円へ減少した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「2023年７月18日開催の取締役会において、本制度の継続と信託期間３年の延長を決定しております。」
役員向け株式交付信託の継続と信託期間3年の延長を決定した。信託に残存する株式は421千株から881千株となっている。 - FY2024-Q1役員向け株式交付信託残存株式の減少継続有価証券報告書
「当該自己株式の帳簿価額および株式数は、前連結会計年度134百万円、421千株、当第１四半期連結会計期間127百万円、401千株であります。」
役員向け株式交付信託の残存株式は421千株から401千株へ、帳簿価額は134百万円から127百万円へ減少した。 - FY2023役員向け株式交付信託残存株式の減少継続有価証券報告書
「当該自己株式の帳簿価額および株式数は、前連結会計年度147百万円、463千株、当連結会計年度134百万円、421千株であります。」
役員向け株式交付信託の残存株式は463千株から421千株へ、帳簿価額は147百万円から134百万円へ減少した。 - FY2023-Q2役員向け株式交付信託残存株式の減少継続有価証券報告書
「当社は、取締役（社外取締役を除く）等に信託を通じて自社の株式を交付する取引を行っております。当該自己株式の帳簿価額および株式数は、前連結会計年度147百万円、463千株、当第２四半期連結会計期間138百万円、435千株であります。」
役員向け株式交付信託の残存株式は463千株から435千株、帳簿価額は147百万円から138百万円へ減少した。 - FY2022-Q1役員向け株式交付信託残存株式の減少有価証券報告書
「当該自己株式の帳簿価額および株式数は、前連結会計年度148百万円、468千株、当第１四半期連結会計期間147百万円、463千株であります。」
役員向け株式交付信託の残存株式は468千株から463千株へ、帳簿価額は148百万円から147百万円へ減少した。 - FY2021前進有価証券報告書
「取締役の種類別の報酬割合については、基本報酬65％、賞与20％、株式報酬15％を目安とし、他社水準も踏まえ、大きく逸脱することがないよう定期的に見直します。」
取締役向け株式交付信託について、基本報酬・賞与・株式報酬の比率を65％・20％・15％とする報酬体系を明示した。制度の対象期間は2023年6月の定時株主総会終結時までで、当期末の信託保有株式は468千株である。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当該自己株式の帳簿価額および株式数は、当第３四半期連結会計期間148百万円、468千株であります。」
役員向け株式交付信託について、信託保有株式を148百万円・468千株として引き続き計上している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「信託に残存する当社株式を、信託における帳簿価額(付随費用の金額を除く。)により、純資産の部に自己株式として計上しております。当該自己株式の帳簿価額および株式数は、当第２四半期連結会計期間148百万円、468千株であります。」
2020年5月に導入し、株主総会承認を得た役員向け株式交付信託について、当第2四半期末に148百万円・468千株の信託保有株式を計上している。 - FY2020初出有価証券報告書
「また、取締役に対する株式報酬については、2020年６月24日開催の第71回定時株主総会にて年額100百万円以内の範囲で、本定時株主総会終結日の翌日から2023年６月の定時株主総会終結の日までの３年間の間に在任する当社取締役に対して支給することにつきご承認をいただいております。」
取締役の株式価値との連動性を明確にし、中長期的な業績向上と企業価値増大へのインセンティブとする株式報酬制度を、年額100百万円以内・3年間の枠組みで導入した。