環境・社会・ガバナンスに配慮したESG経営
FY2018に初出。9回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。8社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに18社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「2025年には、成長戦略の節目となる2029年を見据えた重点的に取り組むテーマとして、サステナブルグロース（持続的成長）の実現に向け、価値創造に影響を与える重要課題候補を整理し、以下の４つの重要テーマに10項目のマテリアリティを集約した再見直しを行っております。」
従来のマテリアリティ整理を再見直しし、2029年を見据えた4つの重要テーマ、10項目のマテリアリティへ再編した。革新的製品・技術、人的資本、経営体制、地球環境を重点テーマとしている。 - 2026-05-27前進株主総会
「当社グループはサステナビリティを経営の根幹と捉えております。この不確実な時代において持続的に成長するためには、変化する外部環境を的確に捉え、リスクを適切に考慮しながら事業機会につなげていく取り組みを着実に推進していく必要があると考えております。」
サステナビリティを経営の根幹とし、革新的製品・技術、人材、経営体制、地球環境の4テーマを2029年3月期に向けた重要テーマとして整理している。 - FY2025前進有価証券報告書
「2031年３月期に向けた当社の温室効果ガス排出削減目標が、パリ協定が定める水準に科学的に整合した目標であるとして、2024年に国際的イニシアティブ(SBTi)からの認定を取得しました。」
ESG経営を、SBTi認定を取得した温室効果ガス削減目標、再生可能エネルギー導入、GX・DX対応などを含む具体的な取り組みへ進展させている。 - FY2024前進有価証券報告書
「経営戦略においては、「Eco/Efficiency」を重視する「QCDESS TM 」戦略を当社100周年に向けた基礎固めとして新たに掲げております。さらに、GX（グリーン・トランスフォーメーション）、DX（デジタル・トランスフォーメーション）など社会の変化に素早く対応するため、「Carbon Neutral Steering Committee」、「Global Information Security Steering Committee」などの委員会を設置しております。」
ESG経営を、QCDESS戦略、GX・DX対応、カーボンニュートラルおよび情報セキュリティの専門委員会を含む体制へ具体化している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「近年の環境問題の関心への高まりなど外部環境の変化により、これまでCSRの視点からまとめられていたマテリアリティを、全社視点で戦略を遂行するための「経営課題」として見直しました。」
従来CSRの視点で整理していたマテリアリティを、全社戦略を遂行するための経営課題として見直した。重要テーマとして地球環境課題解決、高品質な精密部品の創出、従業員の力の最大化を特定している。 - FY2022前進有価証券報告書
「また、当社グループは、脱炭素社会の実現やSDGs（持続可能な開発目標）の達成に向けて、環境・社会・ガバナンス（ESG）に関する取り組みを強化して、サステナブルに成長していくことができるよう、果敢に経営リソースを投入していく方針です。」
従来のESG重視方針を、脱炭素社会・SDGsに向けた取り組み強化と経営リソース投入の方針へ具体化している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「また、当社グループは、持続的成長を支える取り組みとして、環境・社会・ガバナンスに配慮した「ESG」経営を重視しながら進めてまいります。」
持続的成長、環境負荷低減、法令遵守、企業倫理、ステークホルダーとの関係を含むESG経営を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「また、当社グループは、持続的成長を支える取り組みとして、環境・社会・ガバナンスに配慮した「ESG」経営を重視しながら進めてまいります。」
持続的成長を支える取り組みとして、環境・社会・ガバナンスを重視する方針を継続している。 - FY2018初出有価証券報告書
「また、当社グループは、持続的成長を支える取り組みとして、環境・社会・ガバナンスに配慮した「ESG」経営を重視しながら進めてまいります。」
持続的成長を支える取り組みとしてESG経営を重視し、エネルギー消費低減製品、環境保全、法令遵守、企業倫理、ステークホルダーとの関係維持を挙げている。