原材料・部品の調達途絶リスク
FY2016に初出。13回の記載のうち5回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2022-Q2。直近の記載はFY2026。
ジェイテクトがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。51社中33社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに24社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「④ 重要仕入先の経営 悪化による供給途絶 ・少子高齢化に伴う人手不足、後継者不足 ・自動車産業の電動化に伴う需要構造変化、価格転嫁難等を背景とした仕入先の経営悪化・廃業」
従来の広範な調達途絶リスクに加え、重要仕入先の人手不足、後継者不足、電動化による需要構造変化、価格転嫁難や廃業が最重点リスクとして明示された。 - FY2024再掲有価証券報告書
「このようなリスクを回避するため、当社グループでは、各種の原材料や部品等を複数の事業者から調達し、安定的な供給の維持を図っております。」
半導体その他の部品・原材料の供給元制約、価格高騰、品不足、災害等のリスクと複数調達による対応を再確認している。 - FY2024-Q2後退有価証券報告書
「中国の経済成長鈍化が表面化したものの、自動車分野では半導体不足による減産影響が緩和され、景気は緩やかな回復基調にありました。」
半導体不足による自動車メーカーの減産影響が緩和されたと記載され、供給制約の一部は前期より弱まっている。一方、原材料価格・エネルギー費・労務費の高騰は継続している。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「エネルギー価格の高騰や物価上昇の継続に加え、中国における車載用半導体需給ひっ迫による自動車産業への影響の長期化が懸念され、依然として事業環境は厳しく、先行き不透明な状況が続いております。」
半導体供給不足について、中国における車載用半導体の需給ひっ迫と自動車産業への影響の長期化を明示しており、調達・供給制約の懸念を具体化している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「しかし、半導体供給不足によるサプライチェーンの停滞、世界的なインフレに伴う資源価格や原材料価格の高騰等により、依然として事業環境は厳しく先行きも不透明であります。」
半導体供給不足によるサプライチェーン停滞と、インフレに伴う資源・原材料価格高騰が継続する調達・供給制約として再確認されている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「半導体供給不足等によるサプライチェーンの停滞、世界的なインフレや急激な円安の進行に伴う資源価格、原材料価格の高騰等により、依然として事業環境は厳しく先行きも不透明であります。」
半導体供給不足によるサプライチェーン停滞と資源・原材料価格高騰が継続する調達・供給制約として再確認されている。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「ウクライナ情勢長期化に伴う資源価格高騰、中国の都市封鎖の影響による半導体供給不足をはじめとするサプライチェーンの停滞、世界的なインフレや円安に起因する原材料価格高騰等、依然として事業環境は厳しく先行きも不透明であります。」
従来の半導体供給不足に加え、資源・原材料価格の高騰、物流を含むサプライチェーン停滞が重なり、調達・供給制約のリスクが拡大している。自動車セグメントでは原材料価格・物流費・エネルギー費高騰が事業利益を押し下げたと記載している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「半導体供給不足の継続や新型コロナウイルス感染症に起因する物流停滞等のサプライチェーンの混乱を懸念しており」
半導体供給不足に加え、物流停滞によるサプライチェーン混乱が継続的な懸念として明示されている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間における世界経済は、欧米を中心とする新型コロナウイルスの感染再拡大や前期から継続する半導体供給不足の影響はありながらも緩やかな回復基調が続きました。」
半導体供給不足が前期から継続していると記載している。自動車部品の供給不足は徐々に解消に向かう一方、部材調達等への影響はなお懸念されている。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「アジアの新興市場国を中心とする新型コロナウイルス感染症の再拡大や半導体不足による消費財の減産等から回復の勢いが鈍化」
前四半期から記載されていた半導体不足について、今回は消費財の減産を生じさせ、回復の勢いを鈍化させる要因として具体化している。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間における世界経済は、一部地域においてはコロナ禍からの正常化が進みつつありましたが、変異株の感染拡大や半導体不足による影響等、依然として先行きは不透明であります。」
半導体不足による影響が世界経済の実際の不透明要因として記載されている。従来の複数事業者からの調達方針がある一方、今回の記載は半導体不足という供給制約の顕在化を示している。 - FY2020対処有価証券報告書
「このようなリスクを回避するため、当社グループでは、各種の原材料や部品等を複数の事業者から調達し、安定的な供給の維持を図っております。」
調達途絶リスクへの対応として、複数事業者からの調達という具体的な分散策を記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「市況の変化による価格の高騰や品不足、供給元の生産能力不足や火災、倒産、東日本大震災、熊本地震のような自然災害等の理由により原材料や部品の調達に支障をきたす可能性があります。」
価格高騰・品不足・供給元事故・自然災害等による生産原価上昇や停止を挙げている。