大豊工業（6470）・リスク削除
個人消費の停滞と景気先行き懸念
FY2017-Q1に初出。9回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
9記載
9年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
景気・天候・税負担等による個人消費低迷84社が書いているテーマ・逆風89社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。68社中53社が悪化側に。
直近の記載が「削除」なのは、ほかに2社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている84社のうち14社を表示しています。上の文は84社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024削除有価証券報告書
「当連結会計年度における世界経済は、経済活動の正常化が着実に進む一方、地政学リスクの増大や世界的な金融引き締めによる経済活動の減速懸念など、引き続き予断を許さない状況が続きました。」
本 filing の業績概況および事業等のリスクでは、従来の個人消費の停滞・低迷への直接の言及はない。 - FY2019再掲有価証券報告書
「国内においては異常気象や自然災害の影響がありましたが、企業収益や個人消費の持ち直しにより緩やかな回復が続きました。」
個人消費の停滞・低迷から、個人消費の持ち直しによる国内経済の緩やかな回復が続いているとの説明を継続している。 - FY2018対処有価証券報告書
「国内も企業収益の回復や個人消費が増加するなど、ゆるやかな景気の回復が続いております。」
従来の個人消費の停滞・低迷から、個人消費の増加と国内景気の回復へ説明が変化している。 - FY2018-Q2対処有価証券報告書
「国内経済は、為替が円安基調で安定し、日経平均株価が２万円を軸に推移するなどを背景に、五輪関連の建設需要の本格化もあり、雇用・所得環境の改善による個人消費の持ち直しが見られ、企業業績を中心に回復基調が続きました。」
従来の個人消費の停滞・低迷に対し、雇用・所得環境の改善による個人消費の持ち直しと、国内経済の回復基調を記載している。 - FY2018-Q1後退有価証券報告書
「国内経済は企業業績や雇用、所得環境の改善が見られ、緩やかな回復基調が続きました。」
従来の個人消費の低迷・成長の力強さ不足という記述に対し、当四半期は企業業績、雇用、所得環境の改善と国内経済の回復基調が記載されている。個人消費自体への直接の言及はない。 - FY2017再掲有価証券報告書
「一方、国内経済は企業業績や雇用環境の改善が見られるものの個人消費の低迷、輸出・設備投資水準の伸びが見られず、アベノミクスによる経済成長に力強さを欠く状況が続いております。」
個人消費の低迷と成長の力強さを欠く状況が継続している。輸出・設備投資水準の伸び悩みも明示された。 - FY2017-Q3悪化有価証券報告書
「我が国経済は、政府の経済政策や、日銀の金融政策を背景に、企業業績や雇用環境に改善が見られ、緩やかな回復傾向にあるものの、個人消費の低迷や企業収益の足踏みにより、成長に力強さを欠く状況が続きました。」
個人消費の表現が従来の足踏みから低迷へ変わり、企業収益の足踏みも明示され、成長の力強さを欠く状況が続いている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「個人消費の伸びも引き続き足踏み状態が続きました。」
個人消費の足踏みが引き続き記載されている。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「我が国経済は、政府のデフレ脱却を目指した経済対策や日銀の金融対策を背景に、緩やかな回復基調が続いてきましたが、個人消費に停滞感が見られるなど足踏み状態で推移しました。」
国内経済について、回復基調の一方で個人消費の停滞と景気先行きへの懸念を記載している。