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大豊工業(6470)・事実前進

普通株式配当の増加

FY2017-Q1に初出。35回の記載のうち14回が「再掲」。直近の記載は2026-10-28。

35記載
11年にわたる
6うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化後退FY2020-Q2 – FY2021-Q2再掲FY2023-Q3 – FY2026-H12016: 220162017: 420172018: 420182019: 420192020: 220202021: 220212022: 320222023: 320232024: 320242025: 120252026: 72026
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1株当たり配当の実績・方針24社が書いているテーマ・逆風0社・追い風50社

直近の記載が「前進」なのは、ほかに0社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている24社のうち14社を表示しています。上の文は24社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026前進有価証券報告書

    「当事業年度の配当につきましては、継続的な安定配当の基本方針のもと、1株当たり18円の配当とし、中間配当(10円)と合わせて28円としております。」

    年間配当は28円となり、前年度の20円から8円増加した。中間配当10円に加え、期末配当を18円としている。
  2. 2026-05-28引き上げ株主総会

    「2026年 4 月27日 取締役会 普通株式 利益剰余金 511 18 2026年 3 月31日 2026年 6 月5日」

    従来の1株当たり10円の配当実績に対し、2026年3月期の期末配当を1株当たり18円とする決議を記載しており、普通株式配当の水準が引き上げられている。
  3. FY2026-H1再掲有価証券報告書

    「第120期(2025年4月1日から2026年3月31日まで)中間配当については、2025年10月30日開催の取締役会において、2025年9月30日の最終の株主名簿に記載又は記録された株主に対し、次のとおり剰余金の配当を行うことを決議いたしました。 ① 中間配当金の総額            283百万円 ② 1株当たりの配当金            10円00銭」

    当中間期の中間配当は1株当たり10円で、前年同期の10円と同額。安定した配当水準を継続している。
  4. FY2025-H1再掲有価証券報告書

    「第119期(2024年4月1日から2025年3月31日まで)中間配当については、2024年10月30日開催の取締役会において、2024年9月30日の最終の株主名簿に記載又は記録された株主に対し、次のとおり剰余金の配当を行うことを決議いたしました。 ① 中間配当金の総額            289百万円 ② 1株当たりの配当金            10円00銭」

    当中間期の中間配当は1株当たり10円で、前年同期の10円と同額。FY2024通期の年間配当20円と同じ配当水準を維持している。
  5. FY2024再掲有価証券報告書

    「当事業年度の配当につきましては、継続的な安定配当の基本方針のもと、1株当たり10円の配当とし、中間配当(10円)と合わせて20円としております。」

    年間配当は20円で、前年度の年間配当20円と同額。中間配当・期末配当とも1株当たり10円として安定配当を継続している。
  6. FY2024-Q3再掲有価証券報告書

    「2023年10月30日 取締役会 普通株式 288 10.0 2023年9月30日 2023年11月27日 利益剰余金」

    第2四半期に決議された1株当たり10円の中間配当について、支払内容を再掲している。前年同期の中間配当も1株当たり10円であり、配当額に変更はない。
  7. FY2024-Q2再掲有価証券報告書

    「2023年10月30日 取締役会 普通株式 288 10.0 2023年9月30日 2023年11月27日 利益剰余金」

    当年度の中間配当は1株当たり10円で、前年同期の10円と同額である。
  8. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「2023年4月26日 取締役会 普通株式 287 10 2023年3月31日 2023年6月1日 利益剰余金」

    当第1四半期に1株当たり10円の期末配当を支払っており、前年同期の1株当たり10円と同額である。
  9. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「2022年10月27日 取締役会 普通株式 287 10.0 2022年9月30日 2022年11月25日 利益剰余金」

    FY2023-Q2で決議された1株当たり10円の中間配当について、支払内容を再掲している。
  10. FY2023-Q2後退有価証券報告書

    「第117期(2022年4月1日から2023年3月31日まで)中間配当については、2022年10月27日開催の取締役会において、2022年9月30日の最終の株主名簿に記載又は記録された株主に対し、次のとおり中間配当を行うことを決議いたしました。 ① 中間配当金の総額            287百万円 ② 1株当たりの中間配当金         10円00銭」

    当年度の中間配当は1株当たり10円で、前年同期の12円から2円減少している。FY2023-Q1で記載された期末配当10円と合わせ、配当水準の低下が続いている。
  11. FY2023-Q1後退有価証券報告書

    「2022年4月27日 取締役会 普通株式 290 10 2022年3月31日 2022年6月2日 利益剰余金」

    当第1四半期に1株当たり10円の期末配当を支払っており、前年同期の1株当たり12円から2円減少している。
  12. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「2021年10月28日 取締役会 普通株式 348 12.0 2021年9月30日 2021年11月26日 利益剰余金」

    FY2022-Q2で決議された1株当たり12円の中間配当について、支払内容を再掲している。新たな配当額の変更は記載されていない。
  13. FY2022-Q2前進有価証券報告書

    「2021年10月28日取締役会 普通株式 348 12.0 2021年9月30日 2021年11月26日 利益剰余金」

    当年度の中間配当を1株当たり12円と決議した。前年同期の中間配当8円から4円増加している。
  14. FY2022-Q1前進有価証券報告書

    「2021年6月15日定時株主総会 普通株式 348 12.0 2021年3月31日 2021年6月16日 利益剰余金」

    当第1四半期に1株当たり12円の期末配当を支払った。前年同期に記載された1株当たり9円から3円増加している。
  15. FY2021-Q2後退有価証券報告書

    「2020年10月28日取締役会 普通株式 232 8.00 2020年9月30日 2020年11月26日 利益剰余金」

    当年度の中間配当は1株当たり8円となり、前年同期の15円から7円減少している。
  16. FY2021-Q1後退有価証券報告書

    「2020年6月9日定時株主総会 普通株式 261 9.00 2020年3月31日 2020年6月10日 利益剰余金」

    2020年3月期の期末配当は1株当たり9円となり、前年度の期末配当15円から減少している。
  17. FY2020-Q2後退有価証券報告書

    「2019年10月30日取締役会 普通株式 435 15.00 2019年9月30日 2019年11月26日 利益剰余金」

    当年度の中間配当は1株当たり15円となり、前年同期の17円から2円減少している。
  18. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「2019年6月11日定時株主総会 普通株式 435 15.00 2019年3月31日 2019年6月12日 利益剰余金」

    2019年3月期に決定された1株当たり15円の期末配当を435百万円支払ったことを記載している。新たな配当額の変更ではない。
  19. FY2019後退有価証券報告書

    「当事業年度の配当につきましては、継続的な安定配当の基本方針のもと、1株当たり15円の配当とし、中間配当(17円)と合わせて32円としております。」

    年間配当は32円となり、前年度の45円から13円減少している。中間配当も前年の22円から17円へ減少した。
  20. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「平成30年10月30日 取締役会 普通株式 493 17.00 平成30年9月30日 平成30年11月27日 利益剰余金」

    FY2019-Q2に決議された1株当たり17円の中間配当について、支払内容を再掲している。新たな配当額の変更は記載されていない。
  21. FY2019-Q2後退有価証券報告書

    「第113期(平成30年4月1日から平成31年3月31日まで)中間配当については、平成30年10月30日開催の取締役会において、平成30年9月30日の最終の株主名簿に記載又は記録された株主に対し、次のとおり中間配当を行うことを決議いたしました。 ① 中間配当金の総額            493百万円 ② 1株当たりの中間配当金         17円00銭」

    中間配当は1株当たり17円となり、前年同期の22円から5円減少している。
  22. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「平成30年6月12日定時株主総会 普通株式 666 23.00 平成30年3月31日 平成30年6月13日 利益剰余金」

    FY2018に決定された1株当たり23円の期末配当を666百万円支払ったことを記載している。新たな年間配当方針や配当額の変更ではない。
  23. FY2018前進有価証券報告書

    「当事業年度の配当につきましては、継続的な安定配当の基本方針のもと、1株当たり23円の配当とし、中間配当(22円)と合わせて45円としております。」

    年間配当は45円となり、前事業年度の43円から2円増加した。
  24. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「平成29年10月30日 取締役会 普通株式 636 22.00 平成29年9月30日 平成29年11月27日 利益剰余金」

    第2四半期に決議された1株当たり22円の中間配当について、支払内容を再掲している。新たな配当額の変更は記載されていない。
  25. FY2018-Q2前進有価証券報告書

    「第112期(平成29年4月1日から平成30年3月31日まで)中間配当については、平成29年10月30日開催の取締役会において、平成29年9月30日の最終の株主名簿に記載又は記録された株主に対し、次のとおり中間配当を行うことを決議いたしました。① 中間配当金の総額            636百万円 ② 1株当たりの中間配当金         22円00銭」

    中間配当を1株当たり22円と決議した。前年同期の中間配当19円から3円増加している。
  26. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「平成29年6月13日定時株主総会 普通株式 693 24.00 平成29年3月31日 平成29年6月14日 利益剰余金」

    通期で決定された1株当たり期末配当24円が、当四半期に693百万円支払われたことを記載している。
  27. FY2017前進有価証券報告書

    「当事業年度の配当につきましては、継続的な安定配当の基本方針のもと、1株当たり24円の配当とし、中間配当(19円)と合わせて43円としております。」

    中間配当19円に加えて期末配当24円を決定し、年間配当は43円となった。前事業年度の年間配当39円から増加している。
  28. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「第111期(平成28年4月1日から平成29年3月31日まで)中間配当については、平成28年10月27日開催の取締役会において、平成28年9月30日の最終の株主名簿に記載又は記録された株主に対し、次のとおり中間配当を行うことを決議いたしました。① 中間配当金の総額            545百万円 ② 1株当たりの中間配当金          19円00銭 ③ 効力発生日ならびに支払開始日   平成28年11月25日」

    第2四半期に記載された中間配当19円について、支払内容を再掲している。
  29. FY2017-Q2中間配当の追加有価証券報告書

    「第111期(平成28年4月1日から平成29年3月31日まで)中間配当については、平成28年10月27日開催の取締役会において、平成28年9月30日の最終の株主名簿に記載又は記録された株主に対し、次のとおり中間配当を行うことを決議いたしました。① 中間配当金の総額            545百万円 ② 1株当たりの中間配当金          19円00銭」

    当年度の中間配当19円を取締役会決議として追加記載している。前年同期の中間配当18円から1円増加している。
  30. FY2017-Q1初出有価証券報告書

    「平成28年6月9日定時株主総会 普通株式 602 21.00 平成28年3月31日 平成28年6月10日 利益剰余金」

    前年同期の配当金支払額516百万円・1株当たり18円に対し、当四半期は602百万円・1株当たり21円となっている。
一緒に動いた変遷

「為替レート変動による換算価値・価格競争力への影響」は、この変遷が動いた35回のうち9回、同じ書類で同じ向きに動きました。

986654★123456
  1. ★この変遷
  2. 1為替レート変動による換算価値・価格競争力への影響9回
  3. 2自己資本比率の上昇8回
  4. 3第1四半期の増収減益6回
  5. 4関係会社以外の会社に対する債務保証6回
  6. 5新製品切替・生産能力増強を目的とする設備投資5回
  7. 6有形固定資産・たな卸資産と利益剰余金の増加による資産・純資産の拡大4回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
大豊工業の次の決算発表は2026-10-28の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-10-28の配当で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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