技術・品質・原価の徹底追及による世界トップの競争力
FY2017-Q1に初出。10回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026再定義有価証券報告書
「常に社会のニーズを把握して、技術（材料・工法）を極めて、新たな商品を生み出す集団」
従来の世界トップの競争力という表現から、2030年に向けて社会ニーズを起点に材料・工法を極め、新商品を生み出す組織を目指す表現へ再構成されている。 - FY2024引き上げ有価証券報告書
「＜VISION2025＞・地球環境とミライの社会に貢献－トライボロジーをコアに、保有技術の深化とイノベーションをもってOnly one製品でグローバルNo.1を目指す」
従来の「世界トップの競争力を持つ企業」から、VISION2025のもとで「Only one製品でグローバルNo.1を目指す」という表現に更新され、目標の表現がより明確化されている。 - FY2019再定義有価証券報告書
「■2018－2020年度中期経営方針 ゆるぎない「信頼と技術」でグローバルに躍進 のもと、 ・技術・品質・原価の徹底追求により、世界トップの競争力を持つ企業となる。」
従来の2016－2018年度方針から2018－2020年度方針へ計画期間が更新されたが、世界トップの競争力を目指す内容は維持されている。 - FY2018前進有価証券報告書
「・技術・品質・原価の徹底追求により、世界トップの競争力を持つ企業となる。」
目標を再掲するとともに、米国・中国でのすべり軸受生産ライン増設、米国でのバキュームポンプ組付ライン稼働、新製品の表彰など、競争力強化に関する具体的な進展を記載している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「このような経営環境の下、「2016～2018年度中期経営計画」の中では、「ゆるぎない『信頼と技術』でグローバルに躍進」をスローガンに、「技術・品質・原価の徹底追及により、世界トップの競争力を持つ企業となる」「人財・組織づくりとリソーセスの最大活用により、グローバル基盤を更に強化する」ことを目標に進めてまいりました。地球環境に貢献するイノベーションとして、製品事業別にチームを作り、世界トップの競争力を実現するロードマップを策定し、製品開発を実現してまいりました。その成果として、低燃費エンジンの負圧課題に貢献するバキュームポンプや、コンプレッサーハウジングを量産化いたしました。」
世界トップの競争力という目標に対し、製品事業別チームによるロードマップ策定・製品開発を進め、バキュームポンプとコンプレッサーハウジングの量産化という具体的な成果を記載している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「このような経営環境の下、昨年度策定した「2016～2018年度中期経営計画」の中では事業分野別にチームを作り、世界トップの競争力を持つためのロードマップを策定し、実行計画のもとで活動を推進しております。」
世界トップの競争力に向け、事業分野別チームの編成、ロードマップの策定、実行計画に基づく活動推進が記載されている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「■2016－2018年度中期経営方針 ゆるぎない「信頼と技術」でグローバルに躍進 のもと、 ・技術・品質・原価の徹底追求により、世界トップの競争力を持つ企業となる。」
2016－2018年度中期経営方針の目標を再掲し、2017年度を中間年度として取り組みを加速するとしている。新たな達成数値は記載されていない。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「このような経営環境の下、当社は2016年４月に公表しました「2016-2018年度中期経営方針」「ゆるぎない『信頼と技術』でグローバルに躍進」のもとに掲げました２つの活動指標「技術・品質・原価の徹底追及により、世界トップの競争力を持つ企業となる」「人財・組織づくりとリソーセスの最大活用により、グローバル基盤を更に強化する」を達成するため、グループの総力をあげ、愚直に活動を推進してまいります。」
2016-2018年度中期経営方針の目標を再掲し、達成に向けた活動を推進するとしているが、新たな達成事実や数値進捗は記載されていない。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「「2016-2018年度中期経営方針」「ゆるぎない『信頼と技術』でグローバルに躍進」のもとに掲げた、「技術・品質・原価の徹底追及により、世界トップの競争力を持つ企業となる」」
中期経営方針の活動指標の一つとして、前四半期と同じ目標を再掲している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「「2016-2018年度中期経営方針」に掲げた、「技術・品質・原価の徹底追及により、世界トップの競争力を持つ企業となる」」
2016-2018年度中期経営方針における2つの活動指標の一つとして提示されている。