大豊工業（6470）・リスク再定義
ダイカスト製品の競争激化による売上減少
FY2017に初出。4回の記載のうち2回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2018。直近の記載はFY2026。
4記載
10年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
他社との競争激化による販売価格下落・減益238社が書いているテーマ・逆風239社・追い風0社
大豊工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。89社中42社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに3社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている199社のうち14社を表示しています。上の文は199社すべてから計算しています。このテーマの239件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再定義有価証券報告書
「ダイカスト製品では、電動化対応製品の売上拡大により連結売上高は13,620百万円（前年度比1,526百万円増、12.6％増）となりました。」
競争激化による売上減少・伸び悩みの記載から、電動化対応製品の拡大により増収となった説明へ変化している。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「当中間連結会計期間の業績につきましては、売上高はダイカスト製品をはじめとする自動車部品の売上減少等により、54,687百万円となり、前年同期に比べ871百万円の減収（1.6％減）となりました。」
ダイカスト製品をはじめとする自動車部品の売上減少が全体の減収要因として記載されている。今回の記載では、従来の競争激化との因果関係までは示されていない。 - FY2018再定義有価証券報告書
「ダイカスト製品では、新製品立上による増販効果がある一方で、競争の激化により、連結売上高は96億円（前年度比１億円増、0.6％増）と微増となりました。」
競争激化による売上減少という前年度の記述から、当年度は新製品効果により微増したものの、競争激化が伸びを抑えたとの説明に変化している。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「③ダイカスト製品は、競争の激化により、連結売上高は95億円（前年度比3.4％減）となりました。」
競争激化を背景として、ダイカスト製品の売上高が95億円、前年度比3.4％減となった。