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大豊工業(6470)・リスク再定義

新興国・国内軽自動車市場の販売低迷

FY2017-Q1に初出。10回の記載のうち5回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2017。直近の記載はFY2026。

10記載
11年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再定義FY2018-Q2 – FY2018悪化FY2019再定義FY2024 – FY20262016: 220162017: 420172018: 120182019: 120192020: 020202021: 020212022: 020222023: 020232024: 120242025: 020252026: 12026
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国内軽四輪車・インドネシア二輪車の需要低迷2社が書いているテーマ・逆風2社・追い風0社

大豊工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。

直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026再定義有価証券報告書

    「半導体をはじめとする供給制約の緩和が進んだものの、主要市場における需要動向は総じて力強さを欠き、競争環境は一層厳しさを増しました。」

    従来の供給制約中心の説明から、供給制約の緩和後も需要の弱さ、競争激化、電動化・自動化に伴う競争環境の変化を不透明要因とする説明へ変化している。
  2. FY2024再定義有価証券報告書

    「自動車業界におきましては、半導体不足などの供給制約が緩和され、自動車生産が持ち直すなど景況感は改善してきているものの、原材料・エネルギー価格の高止まりや労務費の上昇等によるコストの押上げ、為替の急激な変動、自動車生産台数の見通しなど、依然として不透明な一面を残しております。」

    従来の新興国・軽自動車市場の販売低迷から、供給制約の緩和と自動車生産の回復を認めつつ、コスト上昇、為替変動、生産台数見通しを不透明要因として示す説明へ変化している。
  3. FY2019悪化有価証券報告書

    「自動車業界においてはSUV市場の好調により、欧米、中国、アジアの各市場が堅調に伸長しましたが年度後半においては中国市場の減速感が表れてきました。」

    欧米、中国、アジアの各市場の伸長を記載する一方、年度後半に中国市場の減速感が表れたと明示しており、市場リスクの悪化要因が具体化している。
  4. FY2018再定義有価証券報告書

    「自動車業界については、米国では販売台数の減少が見られたものの、欧州、中国といった大規模市場で増加し、世界全体としては堅調に推移しました。」

    米国販売の減少が継続する一方、欧州・中国の増加により世界全体では堅調とする市場別の説明に変化している。
  5. FY2018-Q2再定義有価証券報告書

    「自動車市場においては、海外では中国が減税政策や過積載規制により、トラックを中心に需要は高水準を保っております。米国では中型トラックが回復基調にあったものの、乗用車の落ち込みが大きく、前年比マイナスとなりました。国内では、軽乗用車の生産台数増などにより、堅調に推移しております。」

    中国と国内市場の堅調さが記載される一方、米国では乗用車の落ち込みにより前年比マイナスとなり、市場ごとの明暗がより具体化している。
  6. FY2018-Q1対処有価証券報告書

    「自動車市場においては、海外では中国が減税政策や過積載規制により販売台数は増加、米国でも堅調に推移しました。国内では、乗用車の販売台数が回復したことから、前年比プラスとなりました。」

    中国の販売増、米国の堅調推移、国内乗用車販売の回復・前年比プラスが記載され、前年度にあった米国の販売の陰りや一部新興国の前年割れへの言及はない。
  7. FY2017再定義有価証券報告書

    「自動車市場においては、海外では中国が減税政策や過積載規制により販売台数は増加したものの、米国では堅調であった販売に陰りが見られ、また一部の新興国では前年を下回る状況が続きました。国内では、前半はまだ増税による軽自動車販売減少の影響がありましたが、後半は乗用車の販売台数が回復したことから、年度合計では前年比プラスとなりました。」

    中国の販売増加、米国の陰り、一部新興国の前年割れが併存する一方、国内は後半に乗用車販売が回復し、年度合計では前年比プラスとなった。
  8. FY2017-Q3悪化有価証券報告書

    「自動車業界においては、中国では政府の減税政策により販売台数が増加したものの、国内では、軽自動車販売の減少による販売減、米国では堅調であった販売に陰りが見られ、また、ロシア、ブラジル等では依然として前年を下回る状況が続きました。」

    国内軽自動車の販売減少とロシア・ブラジル等の前年割れが継続し、従来は好調とされていた米国販売にも陰りが記載された。
  9. FY2017-Q2後退有価証券報告書

    「自動車業界においては、米国、欧州で原油安を背景に販売が堅調に推移し、中国では政府の減税政策により販売台数の増加があり、新興国の一部では前年を下回ったものの、全般として前年を上回る結果となりました。」

    一部新興国の前年割れは残るが、国内軽自動車の減少への言及はなく、業界全般では前年超となっている。
  10. FY2017-Q1初出有価証券報告書

    「自動車業界においては、中国および欧州では前年を上回る販売が続いており、米国においても引続き好調を維持しましたが、一部の新興国では、前年を下回る販売状況で推移いたしました。また、国内においては、軽自動車の販売台数が前年に引続き減少するなど、予断を許さない状況であります。」

    地域別に販売動向が異なり、一部新興国および国内軽自動車で前年割れ・減少が記載されている。
一緒に動いた変遷

「新興国経済の減速懸念と世界経済の不透明感」は、この変遷が動いた10回のうち6回、同じ書類で同じ向きに動きました。

654443★123456
  1. ★この変遷
  2. 1新興国経済の減速懸念と世界経済の不透明感6回
  3. 2第1四半期の増収減益5回
  4. 3自動車部品関連事業の増収と自動車製造用設備関連事業の減収4回
  5. 4市場クレームに伴う品質補償損失4回
  6. 5関係会社以外の会社に対する債務保証4回
  7. 6長期借入れによる資金調達と現金及び現金同等物の増加3回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
大豊工業の次の決算発表は2026-10-28の予定です。 決算プレビューを見る
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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