大豊工業（6470）・リスク悪化
繰延税金資産の回収可能性と評価性引当額の増加
FY2018に初出。5回の記載のうち3回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2024。直近の記載はFY2026。
5記載
9年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
繰延税金資産の評価性引当額認識・増加20社が書いているテーマ・逆風19社・追い風1社
大豊工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。14社中11社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに9社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている20社のうち14社を表示しています。上の文は20社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026悪化有価証券報告書
「評価性引当額が2,771百万円増加しております。この主な増加は、当社において固定資産減損損失に係る将来減算一時差異が増加したことに伴い、評価性引当額を追加計上したことによるものであります。」
固定資産減損の増加に伴い評価性引当額が2,771百万円増加し、繰延税金資産の回収可能性に関する負担が拡大している。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「繰延税金資産 2,369 613」
繰延税金資産は前連結会計年度末の2,369百万円から当中間期末の613百万円へ減少している。また、法人税等調整額は前年同期の△67百万円から1,980百万円となっている。 - FY2024悪化有価証券報告書
「評価性引当額が300百万円増加しております。この増加の主な内容は、当社において、税務上の繰越欠損金に係る評価性引当額が323百万円増加したこと、連結子会社である大豊精機株式会社において税務上の繰越欠損金に係る評価性引当額が40百万円増加したことに伴うものであります。」
繰延税金資産は3,339百万円から2,369百万円へ減少し、評価性引当額は300百万円増加した。回収可能性に関するリスクの数値的な影響が拡大している。 - FY2019対処有価証券報告書
「評価性引当額小計 △324百万円 △184百万円 △508百万円」
当年度の評価性引当額小計は508百万円で、前年度の520百万円から減少している。一方、米国子会社の繰越欠損金に係る評価性引当額324百万円など、回収可能性に関する記載は継続している。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「繰延税金資産の回収可能性は将来の課税所得の見積りに依存するので、その見積額が減少した場合は繰延税金資産が減額され税金費用が計上される可能性があります。」
評価性引当額が前年度比316百万円増加し、米国子会社で340百万円を追加認識したと記載している。