超々臨界火力発電の建設計画減速による大型案件・案件数の減少
FY2017-Q2に初出。21回の記載のうち14回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに1社。
- FY2024再定義有価証券報告書
「他方これらを背景に、電力プラントは大きく変化しつつあります。まずはゼロ・エミッション火力発電燃料である水素、アンモニアなどへの燃料転換、そしてＡＩやＩＴを用いたプラント管理技術の変化が特に当社グループにとって重要なものと考えています。」
従来型火力の建設計画減速・市場縮小というリスクを、水素・アンモニア燃料への転換とAI・ITを用いたプラント管理技術の変化という市場構造の転換として再整理した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「もう一方の主要納入先である火力発電所につきましても、ＧＸ実現に向けた取り組みが進む中、従来の石炭などの化石燃料を使用した発電から、水素やアンモニアなどの非化石燃料を使用した発電へのシフトが見込まれております。」
火力発電市場について、GXを背景とする石炭等の化石燃料から水素・アンモニア等へのシフト見込みを再確認した。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「また、もう一方の主要納入先である火力発電所につきましては、ＧＸ実現に向けた取り組みが進む中、従来の石炭などの化石燃料を使用した発電から、水素やアンモニアなどの非化石燃料、いわゆる脱炭素燃料を使用した発電へのシフトが見込まれております。」
火力発電市場の不確実性について、従来の石炭火力市場縮小だけでなく、水素・アンモニア等の脱炭素燃料への発電方式転換という形で説明を再整理した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「また、もう一方の主要納入先である石炭火力発電所につきましても、地球温暖化問題から、世界規模でグリーントランスフォーメーション（以下、「ＧＸ」）実現に向けた取り組みが進む中、その将来について不確実性が高まりつつあります。」
脱炭素・GXの進展に伴う石炭火力市場の将来不確実性を再確認した。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「また、もう一方の主要納入先である石炭火力発電所につきましても、地球温暖化問題から、世界規模でグリーントランスフォーメーション(以下、「ＧＸ」)実現に向けた取り組みが進む中、その将来について不確実性が高まりつつあります。」
GX実現に向けた世界規模の取り組みにより、石炭火力発電所を含む火力発電市場の将来不確実性が高まっているとの認識を再確認した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「東日本大震災の津波による東京電力福島第一原子力発電所事故以降、バルブ事業の主要顧客である原子力発電所（以下、「原発」）向けビジネスが極めて厳しい状況にあり、さらに、地球温暖化問題から、脱炭素社会へ向けた取り組みが進むなか、石炭火力発電所の不確実性が高まりつつあります。」
脱炭素社会に向けた取り組みにより、石炭火力発電所を含む火力発電市場の不確実性が高まっているとの認識を再確認した。 - FY2021悪化有価証券報告書
「また海外では既に国内以上に厳しい状況に向かっており、世界的な投資の引き上げや中止などの動きにより、新規事業の計画中止が相次いでいるとの認識です。」
脱炭素・温室効果ガス削減を背景とする火力発電市場の不確実性について、海外での投資引き上げ・中止や新規計画中止まで具体化した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「東日本大震災の津波による東京電力福島第一原子力発電所事故以降、バルブ事業の主要顧客である原子力発電所（以下、「原発」）向けビジネスが極めて厳しい状況にあり、さらに、地球温暖化問題から、脱炭素社会へ向けた取り組みが進むなか、石炭火力発電所の不確実性が高まりつつあります」
石炭火力発電所を含む火力発電市場の不確実性について、脱炭素社会に向けた取り組みを背景とする従来の認識を再確認した。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「東日本大震災の津波による東京電力福島第一原子力発電所事故以降、バルブ事業の主要顧客である原子力発電所（以下、「原発」）向けビジネスが極めて厳しい状況にありますが、さらに、地球温暖化問題から、脱炭素社会へ向けた取り組みが進むなか、石炭火力発電所の不確実性が高まりつつあります。」
石炭火力発電所を含む火力発電市場の不確実性について、前四半期までの認識を再確認した。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「東日本大震災の津波による東京電力福島第一原子力発電所事故以降、バルブ事業の主要顧客である原子力発電所（以下、「原発」）向けビジネスが極めて厳しい状況にありますが、さらに、地球温暖化問題から、脱炭素社会へ向けた取り組みが進むなか、石炭火力発電所の不確実性が高まりつつあります。」
脱炭素社会に向けた取り組みにより、石炭火力発電所を含む火力発電市場の不確実性が高まっているとの認識を再確認した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「国内火力発電所においては重大な支障は存在していませんが、温室効果ガス削減の問題から、将来の市場は極めて不透明な状況にあって、世界的にも厳しい状況に向かっているとの認識です。」
温室効果ガス削減を背景とする石炭・火力発電市場の不透明性と、将来の大型案件減少への懸念を再確認した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「東日本大震災の津波による東京電力福島第一原子力発電所事故以降、バルブ事業の主要顧客である原子力発電所（以下、「原発」）向けビジネスが極めて厳しい状況にありますが、さらに、地球温暖化問題から、石炭火力発電所にも不確実性が高まりつつあり、将来のマーケット動向の見極めに大変苦慮しているところです。」
石炭火力発電所を含む火力発電市場の不確実性について、前四半期までの認識を再確認した。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「東日本大震災の津波による東京電力福島第一原子力発電所事故以降、バルブ事業の主要顧客である原子力発電所（以下、「原発」）向けビジネスが極めて厳しい状況にありますが、さらに、地球温暖化問題から、石炭火力発電所にも不確実性が高まりつつあり、将来のマーケット動向の見極めに大変苦慮しているところです。」
石炭火力発電所を含む火力発電市場の不確実性について、前四半期までの認識を再確認した。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「地球温暖化問題から、石炭火力発電所にも不確実性が高まりつつあり、将来のマーケット動向の見極めに大変苦慮しているところです。」
石炭火力発電所を含む火力発電市場について、地球温暖化問題を背景とする不確実性の高まりが示された。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
超々臨界火力発電の建設計画減速による大型案件・案件数の減少リスクについて、重要な変更はないとされた。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
超々臨界火力発電の建設計画減速による大型案件・案件数の減少リスクについて、重要な変更はないとされた。 - FY2018悪化有価証券報告書
「世界は、温室効果ガス削減の必要から、特に石炭火力発電に対する厳しい姿勢を強めつつあります。また国内においても環境面から新設火力発電所に対する規制の強化と並行し、既存火力発電所に対する規制緩和が進むなど、当社グループの営業戦略も軌道修正を強いられている状況です。」
超々臨界火力を含む新設火力市場について、温室効果ガス削減や国内規制強化により新設案件が進みにくい環境を改めて示し、営業戦略の修正を明記した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
超々臨界火力発電の建設計画減速による大型案件・案件数の減少リスクについて、重要な変更がないとされた。 - FY2017悪化有価証券報告書
「火力発電所向けも、先進超々臨界圧火力発電の建設計画減速等々で大型案件が乏しくなると共に全体的な案件数も減少気味であったことなどから、当連結会計年度の売上高は81億２百万円（前年同期比4.9％減）に留まりました。」
超々臨界火力発電の建設計画減速による大型案件・案件数の減少が通期業績にも表れ、全社売上高は前年同期比4.9％減となった。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「火力発電向けも、超々臨界火力発電の建設計画減速等々で大型案件が乏しくなると共に案件数も減少気味であったことなどから」
超々臨界火力発電の建設計画減速により大型案件が乏しくなり、案件数も減少気味となる状況を再確認した。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「しかし、再稼働が有力な原発が運転を一部既に実現し、或いは近づきつつあること、超々臨界火力発電の建設計画減速等々で大型案件が乏しくなると共に案件数も減少気味であったことなどから、当第２四半期連結累計期間の売上高は38億46百万円（前年同期比3.7％減）に留まりました。」
超々臨界火力発電の建設計画減速により大型案件が乏しくなり、案件数も減少気味となったことを、当四半期の売上減少要因として記載している。