製造現場のIT・デジタル化遅れによる受注機会喪失リスク
FY2018に初出。13回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。8社中1社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに2社。
- FY2024悪化有価証券報告書
「当社グループにおきましても、IT・DXを活用した製品・サービスの開発はもちろん、生産設備やメンテナンス機器への応用は重要課題と考えております。」
IT・DX対応遅れのリスクが、製造現場のデジタル化だけでなく、製品・サービス、生産設備、メンテナンス機器、状態監視型保全まで対象を広げて具体化された。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
製造現場のIT・デジタル化遅れによる受注機会喪失リスクについて、新たな発生や重要な変更はないとされた。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
製造現場のIT・デジタル化遅れによる受注機会喪失リスクについて、新たな発生や重要な変更はないとされた。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
製造現場のIT・デジタル化遅れによる受注機会喪失リスクについて、新たな発生や重要な変更はないとされた。 - FY2021悪化有価証券報告書
「仮に著しく時流に乗り遅れ、従来の枠を脱することができないなら、それは商品力でもコスト競争力でも他社の後塵を拝することになって、その結果として業績に大きな影響を与える可能性があります。」
IT・DX対応遅れの影響が、受注機会だけでなく商品力・コスト競争力の低下にも及ぶリスクとして拡張された。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
製造現場のIT・デジタル化遅れによる受注機会喪失リスクについて、新たな発生や重要な変更はないとされた。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
製造現場のIT・デジタル化遅れによる受注機会喪失リスクについて、新たな発生や重要な変更はないとされた。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
製造現場のIT・デジタル化遅れによる受注機会喪失リスクについて、新たな発生や重要な変更はないとされた。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
製造現場のIT・デジタル化遅れによる受注機会喪失リスクについて、重要な変更はないとされた。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
製造現場のIT・デジタル化遅れによる受注機会喪失リスクについて、重要な変更はないとされた。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
製造現場のIT・デジタル化遅れによる受注機会喪失リスクについて、重要な変更はないとされた。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
製造現場のIT・デジタル化遅れによる受注機会喪失リスクについて、重要な変更はないとされた。 - FY2018初出有価証券報告書
「当社グループにおいては、未だ労働集約的なものづくりが主流であり、製造現場にデジタル技術の導入が十分に進んでいるとは言えない状況です。現在は経営効率と労働生産性の改善を目指し、デジタル技術活用を積極的に進めるためのPJを推進中ですが、実現手段のひとつであるデジタル技術活用に遅れが生じることで受注機会の喪失により業績に影響を及ぼす可能性があります。」
製造現場のデジタル技術導入の遅れを、受注機会喪失と業績影響につながる新たなリスクとして明示した。