新型コロナウイルス感染症による内外経済下振れリスク
FY2020-Q2に初出。16回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。41社中15社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに1社。
- FY2024対処有価証券報告書
「2020年春以降、世界を大混乱に陥れた新型コロナウイルスは完全に沈静化したとの認識です。」
新型コロナウイルスによる現在の事業影響は沈静化したとの認識に変化した。ただし、変異型・新種ウイルス、サプライチェーン途絶や工事延期の可能性は残ると記載している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
新型コロナウイルス感染症による事業影響について、新たな事業等のリスクや重要な変更はないとされた。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
新型コロナウイルス感染症による事業影響について、新たな事業等のリスクや重要な変更はないとされた。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症による事業への影響については、引き続き今後の状況を注視してまいります。」
新型コロナウイルス感染症による事業影響を引き続き注視する姿勢を再確認した。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間（2022年10月１日から2023年３月31日まで）におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の感染縮小に伴い規制の緩和が図られたことから、個人消費や設備投資など経済活動全般に改善の動きがみられましたが」
新型コロナウイルス感染症の感染縮小と規制緩和により、個人消費や設備投資など経済活動全般に改善の動きがみられた。事業への影響については引き続き注視する方針である。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の感染拡大による業績影響については、主にメンテナンス工事の現場においてクラスターが発生するなどで工事日程に影響が生じ、売上計上に時期ズレなどが生じる可能性を危惧いたしましたが、当第１四半期連結累計期間におきましては、そのような重大な事象は発生しておらず、格段の影響はありませんでした。」
メンテナンス工事のクラスター発生等による重大な事象は当四半期には発生せず、格段の業績影響もなかった。ただし、工期変更や入場規制による影響可能性は継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症による事業への影響については、引き続き今後の状況を注視してまいります。」
新型コロナウイルス感染症による事業影響を引き続き注視する方針を再確認した。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症による事業への影響については、引き続き今後の状況を注視してまいります。」
新型コロナウイルス感染症による事業影響を引き続き注視する方針を再確認した。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の感染拡大による業績影響については、主にメンテナンス工事において、影響が出てくるものと想定されます。事業の性質上、工事そのものが無くなるということはほぼありませんが、工期が変更されることで売上が時期ずれする、或いは、一部の顧客において、感染拡大阻止のため工事現場への入場に規制・制約が設けられており、これにより工事効率が低下し採算性が悪化するなどで業績にマイナス影響が出る可能性があります。」
新型コロナウイルス感染症について、メンテナンス工事の工期ずれや現場入場制約による工事効率・採算性悪化の可能性を引き続き記載した。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「しかし海外との取引においては、特に営業面で一定の影響を受けております。具体的には海外の感染拡大地域における新規プラント建設プロジェクトの延期に伴う受注計画への影響、海外発電所へのメンテナンス技術者の派遣見送りによる受注機会の喪失などが挙げられます。」
新型コロナウイルス感染症による海外新規プラント計画の延期、技術者派遣見送り、受注機会喪失が実際の影響として記載された。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の感染拡大による業績影響については、主にメンテナンス工事において、影響が出てくるものと想定されます。事業の性質上、工事そのものが無くなるということはほぼありませんが、工期が変更されることで売上が時期ずれする、或いは、一部の顧客において、感染拡大阻止のため工事現場への入場に規制・制約が設けられており、これにより工事効率が低下し採算性が悪化するなどで業績にマイナス影響が出る可能性があります。」
新型コロナウイルス感染症について、メンテナンス工事の工期ずれや現場入場規制による工事効率・採算性悪化の可能性を引き続き示した。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の感染拡大による業績影響については、主にメンテナンス工事において、影響が出てくるものと想定されます。事業の性質上、工事そのものが無くなるということはほぼありませんが、工期が変更されることで売上が時期ずれする、或いは、一部の顧客において、感染拡大阻止のため工事現場への入場に規制・制約が設けられており、これにより工事効率が低下し採算性が悪化するなどで業績にマイナス影響が出る可能性があります。」
新型コロナウイルス感染症について、メンテナンス工事の工期ずれや現場入場規制による工事効率・採算性悪化の可能性を引き続き示した。新たな事業等のリスクはないとしつつ、影響は注視するとしている。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の感染拡大による業績影響については、主にメンテナンス工事において、影響が出てくるものと想定されます。事業の性質上、工事そのものが無くなるということはほぼありませんが、工期が変更されることで売上が時期ずれする、或いは、一部の顧客において、感染拡大阻止のため工事現場への入場に規制・制約が設けられており、これにより工事効率が低下し採算性が悪化するなどで業績にマイナス影響が出る可能性があります。」
新型コロナウイルス感染症について、メンテナンス工事の工期ずれや顧客現場への入場規制・制約により、売上時期のずれや工事効率・採算性の悪化が生じる可能性を具体化した。実際の業績影響は可能性として記載されている。 - FY2020対処有価証券報告書
「当社グループにおいては、早期の感染拡大対策を全社的に実施することで、重大な事業運営上の影響を受けること無くここまできております。」
新型コロナウイルス感染症について、早期対策により重大な事業運営上の影響を回避していると説明した。ただし、感染拡大や取引先の影響による将来リスクは残る。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間（2019年10月１日から2020年６月30日まで）におけるわが国経済は、中国経済や英国のＥＵ離脱の行方など、海外経済の不確実性からくる影響に留意しつつも、企業業績と雇用環境の改善傾向を背景に、緩やかな回復基調の中で推移しておりましたが、新型コロナウイルス感染症の影響で様相は一転し、内外経済の下振れリスクに十分な注意が必要な状況となっております。」
新型コロナウイルス感染症による内外経済の下振れリスクと、従来の回復基調からの一転を再確認した。 - FY2020-Q2初出有価証券報告書
「しかしここにきて、新型コロナウイルス感染症の影響で様相は一転し、内外経済の下振れリスクに十分な注意が必要な状況となっております。」
従来の緩やかな回復基調から、新型コロナウイルス感染症の影響による内外経済の下振れリスクが新たに明示された。