円高による業績・決算時円換算への影響
FY2016-Q2に初出。21回の記載のうち14回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
ツバキ・ナカシマがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2018年）より7年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。27社中16社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに2社。
- FY2026-H1再定義有価証券報告書
「当中間連結会計期間末における現金及び現金同等物は34,984百万円と前連結会計年度末から351百万円の増加となりました。」
従来の円高影響や前期の円高進行による換算差額減少から、当中間期は円安進行を主因とする455百万円の換算差額が現金増加要因となった。円安は売上収益の押上げ要因としても記載されている一方、金融費用には為替差損215百万円が計上されている。 - FY2025-H1再定義有価証券報告書
「これらに当中間連結会計期間中の前期末と比べた円高進行を主な要因とする、591百万円の換算差額等を減算した結果、当中間連結会計期間末における現金及び現金同等物は25,501百万円と前連結会計年度末と比べ2,167百万円の増加となりました。」
従来の円安が売上収益を押し上げる局面から、当中間期は円高進行が換算差額591百万円の減少要因となる局面へ変化した。金融費用には為替差損865百万円も計上されている。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間の売上収益は、プレシジョン・コンポーネントビジネスにおいて、日本における一部自動車メーカーの生産・出荷の停止や、一般産業機器、工作機械の需要回復の遅れにより数量ベースでは売上が減少したものの、円安の影響もあり、前年同中間期比6.9％増の40,304百万円となりました。」
円安が引き続き連結売上収益を押し上げる要因として記載されている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況下、当第3四半期連結累計期間の売上収益は、主力事業のプレシジョン・コンポーネントビジネスの主要製品が、世界的な工作機械受注の落ち込み、また、当社製品納入先の在庫調整などにより伸び悩んだものの、エネルギー価格・原材料価格上昇分の販売価格への転嫁や円安影響等により、前年同四半期比1.3％増の59,189百万円となりました。」
円安影響を売上収益の増加要因として引き続き記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「エネルギー価格・原材料価格上昇分の販売価格への転嫁や為替円安影響等あり、前年同四半期比5.8％増の19,702百万円となりました。」
従来の円高による換算影響とは異なり、当四半期も為替円安が売上収益を押し上げる要因として記載されている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「併せて原材料等の高騰に対する価格転嫁ならびに急激かつ大幅な円安効果もあり、前年同四半期比10.1％増の38,258百万円となりました。」
円安が連結売上収益を押し上げる要因として引き続き記載されており、前四半期から確認されている円安影響の現れ方を再確認している。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「これは、主に円安の影響により、営業債権及びその他の債権が2,259百万円、たな卸資産が2,601百万円増加した一方、借入金9,030百万円の返済により現金及び現金同等物が9,943百万円減少したため、流動資産が4,694百万円減少したことによります。」
従来の円高による換算影響に加え、当四半期は円安が営業債権・たな卸資産などの円換算額を押し上げたと記載しており、為替影響の現れ方が変化している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
円高による業績・決算時円換算への影響を含む事業等のリスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
円高による業績・決算時円換算への影響を含む事業等のリスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
円高による業績・決算時円換算への影響について、事業等のリスクに重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間の売上収益は前年同四半期比63.5％増の57,202百万円（在外連結子会社の為替換算影響を除いた増減は60.2％増、うち前連結会計年度に米国NN社より取得したPBC事業部（以下「旧PBC事業部」）の売上収益は24,687百万円）となりました。」
在外連結子会社の為替換算影響を除いた増減を引き続き併記し、表示上の増収率と為替影響除きの増収率を区別している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の売上収益は前年同四半期比88.4％増の38,901百万円（在外連結子会社の為替換算影響を除いた増減は86.2％増、うち前連結会計年度に米国NN社より取得したPBC事業部（以下「旧PBC事業部」）の売上収益は16,989百万円）となりました。」
在外連結子会社の為替換算影響を除いた増減を引き続き併記し、為替換算影響を業績説明上の要因として扱っている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間の売上収益は前年同四半期比93.6％増の19,490百万円（在外連結子会社の為替換算影響を除いた増減は91.4％増、うち前連結会計年度に米国NN社より取得したPBC事業部（以下「旧PBC事業部」）の売上収益は8,634百万円）となりました。」
在外連結子会社の為替換算影響を除いた増減を引き続き併記し、為替換算影響を業績説明上の要因として扱っている。 - FY2017-Q3悪化有価証券報告書
「PBC事業の買収に伴い、より大きな為替変動リスクにさらされることになります。」
従来の円高による換算影響に加え、PBC事業の取得により海外売上比率が単純合算で73.0％となり、為替変動へのエクスポージャーが拡大した。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「売上収益はマクロ経済成長を上回る前年同四半期比12.1％増の20,653百万円（円高による在外連結子会社の為替換算影響を除いた増減は13.8%増）となりました。」
円高による在外連結子会社の為替換算影響を引き続き業績説明に用い、表示上の増収率と為替影響除きの増収率を併記している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間の売上収益はマクロ経済成長を上回る前年同四半期比12.6％増の10,065百万円（円高による在外連結子会社の為替換算影響を除いた増減は16.1%増）となりました。」
円高による在外連結子会社の為替換算影響を引き続き業績説明に用い、表示上の増収率と為替影響除きの増収率を併記している。 - FY2016再掲有価証券報告書
「この様な状況の中、企業努力を続け、当期の売上収益は前期比5.8%減の36,886百万円（円高による在外連結子会社の為替換算影響を除いた増減は2.3％増）となりました。」
円高による在外連結子会社の為替換算影響を引き続き業績の説明要因として扱い、表示上は売上収益が5.8％減、為替影響除きでは2.3％増と示している。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間の売上収益は円高による在外連結子会社の為替換算影響を除いた増減は0.3%増と前年同四半期を上回りました（要約四半期連結財務諸表における売上収益は前年同四半期比7.5％減の27,533百万円）。親会社の所有者に帰属する四半期利益は円高による在外連結子会社の為替換算及び決算時為替差損の影響もあり3,057百万円（前年同四半期比19.8%減）となりました。」
円高による為替換算が売上収益や親会社帰属利益に影響したと引き続き説明している。為替影響除きの売上収益は前年同期比0.3%増だった一方、表示上の売上収益は7.5%減となった。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「売上収益は前年の売上収益が好調（対2014年比 2015年売上収益は14.6%増）であった事もあり、前年同四半期比8.5％減の18,429百万円となりました。また、円高による決算時円換算影響を差し引いた実質的な増減は2.9%減となっております。」
急激な円高をリスクとして挙げ、売上収益の前年同期比減少について、決算時の円換算影響を除いた実質減少率も示している。