原材料価格上昇・供給遅延・調達先限定のリスク
FY2016に初出。25回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
ツバキ・ナカシマがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。53社中24社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに11社。
- FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「当社グループは原材料及びサービスの購入に関して仕入先と長期契約を結ぶ場合があります。一部の仕入先に対する購入量の未達分について協議中でありますが、現時点ではその影響額を合理的に見積もることはできません。」
仕入先との長期購入契約について、購入量の未達分が発生し、影響額を合理的に見積もれない状態で協議中であることが新たに記載された。調達先との契約・供給関係に関するリスクが具体的な偶発事項として現れている。 - 2026-05-13再掲決算
「利益面につきましては、人件費及び燃料等の価格上昇による圧迫があったものの」
人件費・燃料等の価格上昇による利益圧迫が引き続き記載されている。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「主に米国とセラミック事業が保有する廃棄予定の在庫に対し棚卸資産評価損6,516百万円を計上しました。」
原材料価格や需要・競争環境の変化に関するリスクが、廃棄予定在庫に対する6,516百万円の棚卸資産評価損として実際に業績へ影響した。 - 2026-03-03顕在化株主総会
「主に米国とセラミック事業が保有する廃棄予定の在庫に対し棚卸資産評価損6,516百万円を計上しました。」
在庫管理体制の見直しと事業環境の変化に伴う棚卸資産評価損が、前回までの開示額を上回る規模で実績化した。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「利益面につきましては、2025年２月17日に公表した新中期経営計画の施策の１つである調達・生産コストの削減に取り組んでいるものの、売上の減少、競合他社との価格競争及び人件費等の上昇により、営業利益は前年同中間期比63.5％減の791百万円となりました。」
調達・生産コスト削減に取り組む一方、競合他社との価格競争や人件費等の上昇が営業利益の63.5％減少として実際の業績に現れた。 - FY2024悪化有価証券報告書
「売上原価増加の主な要因は、コスト改善活動を継続し効果はみられるものの、在庫管理見直しに伴う棚卸評価損の計上、原材料価格転嫁のタイムラグ等によるものです。」
原材料価格転嫁のタイムラグが続く中、在庫管理見直しに伴う棚卸評価損も利益への負担要因として加わった。棚卸資産評価減の金額は1,968百万円と記載されている。 - FY2024-H1顕在化有価証券報告書
「売上減少や、棚卸評価損の計上、原材料価格転嫁のタイムラグ、人件費の上昇等はあったものの、前期に計上した工場閉鎖費用がなくなったことや、コスト改善の効果がみられたことにより、営業利益は前年同中間期比17.9％増の2,170百万円となりました。」
原材料価格転嫁のタイムラグや人件費上昇が、棚卸評価損などとともに当中間連結会計期間の利益への負担要因として実際に記載されている。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「コスト改善の効果が見られた一方で、売上減少に伴う粗利益減や、原材料価格転嫁のタイムラグ、人件費の上昇等により、営業利益は前年同四半期比3.8％減の1,507百万円となりました。」
原材料価格転嫁のタイムラグ、人件費の上昇などのコスト上昇要因が、コスト改善効果がある中で営業利益の前年同期比減少として実際に業績へ影響した。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「また物価上昇による需要の減少やコストの増加、人手不足の深刻化による悪影響等が懸念されております。」
原材料・エネルギー価格上昇のリスクに加え、物価上昇による需要減少、コスト増加、人手不足による悪影響が明示され、調達・コスト環境の負担要因が広がった。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「利益面につきましては、コスト改善の効果が見られた一方で、エネルギー価格をはじめとしたあらゆるコストの上昇及び高止まりの影響や、売上の伸び悩み等により、営業利益は前年同四半期比1.1％減の1,509百万円となりました。」
エネルギー価格をはじめとするコストの上昇・高止まりが、コスト改善効果を上回る形で営業利益の前年同期比減少として実際に業績へ影響した。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「第２四半期に計上した欧州ローラービジネス構造改革に対する費用、価格転嫁以上の原材料、光熱費等価格の上昇が利益を圧迫し、」
原材料・光熱費等の価格上昇が価格転嫁を上回り、構造改革費用とともに利益を圧迫したと記載されている。原材料価格上昇リスクの業績への影響が継続・深刻化している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「原材料・エネルギー・輸送価格の高騰などが企業活動や消費の重しになり」
原材料・エネルギー価格の高騰に加えて輸送価格の高騰が明示され、コスト上昇要因が広がっている。価格転嫁の取り組みはあるものの、営業利益の減少にも影響している。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「利益面につきましては、売上増に伴う利益増や、コスト改善の取り組みが効果を上げた一方で、世界的かつ急激なエネルギー・原材料価格高騰の影響を受け、営業利益は、前年同四半期比14.8％減の1,525百万円となりました。」
原材料価格上昇・供給制約を含むコストリスクについて、エネルギー・原材料価格高騰が営業利益の前年同期比減少として実際に業績へ影響したと記載している。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「経済活動を牽引してきた中国経済に減速の動きが見られ、原材料高や世界的な半導体不足、ならびにエネルギーコスト上昇の影響等など、先行きの見通しづらい状況が続くことが予想されます。」
原材料高とエネルギーコスト上昇が新たな業績環境上の負担要因として明示され、供給制約を含む調達・コストリスクが強まっている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
原材料価格上昇・供給遅延・調達先限定のリスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
原材料価格上昇・供給遅延・調達先限定のリスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
原材料価格上昇・供給遅延・調達先限定のリスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
原材料価格上昇・供給遅延・調達先限定のリスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
原材料価格上昇・供給遅延・調達先限定のリスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
原材料価格上昇・供給遅延・調達先限定のリスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「売上原価は、原材料価格の高騰、及びそれに伴う販売価格への転嫁にタイムラグが生じたこと等により、前連結会計年度に比べ42.8%増加の57,705百万円、売上原価率は、前連結会計年度に比べ1.2ポイント上昇し、77.1%となりました。」
原材料価格上昇と販売価格転嫁の時間差が2018年12月期の売上原価増加及び売上原価率上昇として実際に業績へ影響した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
原材料価格上昇・供給遅延・調達先限定のリスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
原材料価格上昇・供給遅延・調達先限定のリスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
原材料価格上昇・供給遅延・調達先限定のリスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2016初出有価証券報告書
「原材料及び部品等について供給遅延等が生じた場合、又はそれらの購入先との間で取引関係の終了や生産能力の問題が生じた場合、必要な原材料及び部品等が不足すること、又は購入するための費用負担が増加することにより、当社グループの業績などに影響を与える可能性があります。」
特殊性により購入先が限定され代替品の入手が困難な原材料・部品について、供給遅延、調達先の問題、価格上昇をリスクとしている。