TPR（6463）・リスク再定義
CASE・電動化の進展による内燃機関事業縮小
FY2020に初出。4回の記載のうち2回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2022。直近の記載はFY2025。
4記載
6年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
EV・PHV普及と自動車生産体制再編による需要構造変化58社が書いているテーマ・逆風40社・追い風9社
TPRがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。29社中11社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに6社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている58社のうち14社を表示しています。上の文は58社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025再定義有価証券報告書
「一方急速なEV化に鈍化傾向がみられるものの中長期的にはEV化が進むことを想定し、フロンティア分野への取組みを更に加速させるべく、分散していたＴＰＲグループの技術を集約させたフロンティア・イノベーションセンター（FIC）を首都圏に開設しました。」
電動化による内燃機関事業縮小リスクについて、足元ではEV化に鈍化傾向がある一方、中長期的な進展を前提にフロンティア分野へ技術・開発資源を移す整理へ変化している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「自動車業界は、『100年一度の大変革』はさらに加速しており、EV車の増加、燃料の多様化、CASE/Maasの進展などの変革への対応が求められております。」
電動化・CASE・MaaSによる内燃機関事業の構造変化がさらに加速していると説明している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「また、カーボンニュートラルの急速な進展に伴い、当社グループが主として関連する自動車業界においては、EV車の増加やCASE／MaaSと呼ばれる「100年に一度の大変革」が加速しております。」
電動化・CASE・MaaSの進展を、内燃機関事業に影響する構造変化として一段と強く表現している。 - FY2020初出有価証券報告書
「当社グループが事業展開するピストンリング、シリンダライナ、焼結製品については、自動車用、その他内燃機関への供給が主であり、電動化、シェアリング等の進展により内燃機関搭載車等の自動車販売台数が減少した場合には、連結業績に大きな影響を与える可能性があります。」
急速なEV化への対応施策とは別に、電動化・シェアリングの進展による内燃機関搭載車減少を事業等のリスクとして初めて明示している。