北米の原材料高騰による利益圧迫
FY2018-Q1に初出。10回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
TPRがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より3年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。11社中8社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに1社。
- FY2023悪化有価証券報告書
「北米地域は、円安の影響などにより、増収となりましたが、原材料・エネルギー価格の高騰に加え、輸送費及び労務費の高騰などにより、減益となりました。」
北米では原材料費に加えてエネルギー費、輸送費、労務費の高騰が利益圧迫要因として広がっている。 - FY2022悪化有価証券報告書
「北米地域は、経済回復とともに自動車購入意欲が高まり、年前半は堅調に推移しましたが、半導体不足による供給制約や原材料費、労務費等のコスト上昇により、年後半は売上高、利益ともに反落する展開となりました。」
北米では原材料費に加えて労務費等のコスト上昇が利益圧迫要因として明示され、セグメント利益は前年同期比98百万円減少した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「北米地域は、売上高は154億19百万円で、前年同期に比べて24百万円の減収となりました。セグメント利益は16億61百万円で、原材料の高騰などにより、前年同期に比べて１億43百万円の減益となりました。」
北米における原材料高騰による利益圧迫が通期でも確認されている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「セグメント利益は12億38百万円で、原材料の高騰などにより、前年同期に比べて１億84百万円の減益となりました。」
北米における原材料高騰による利益圧迫が引き続き発生している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「セグメント利益は８億74百万円で、原材料の高騰などにより、前年同期に比べて37百万円の減益となりました。」
北米における原材料高騰による利益圧迫を、前年同期比37百万円の減益として再確認している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「北米地域は、製品構成の変化などにより、売上高は40億62百万円で前年同期に比べ１億36百万円の減収となりました。セグメント利益は売上高の減少や原材料の高騰などにより４億55百万円で前年同期に比べ32百万円の減益となりました。」
北米では原材料高騰が引き続き利益減少要因として記載され、前年同期比32百万円の減益となった。 - FY2018再掲有価証券報告書
「セグメント利益は原材料の高騰や製品構成の変化等により18億４百万円で前期に比べて２億77百万円の減益となりました。」
北米の原材料高騰と製品構成変化による利益圧迫が通期数値でも確認されている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「セグメント利益は原材料の高騰や製品構成の変化により、14億22百万円と前年同期と比べ１億97百万円の減益となりました。」
北米で原材料高騰と製品構成の変化が利益を圧迫した状況を再掲している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「セグメント利益は 原材料の高騰と、製品構成の変化により９ 億12百万円と前年同期と比べ１億72百万円の減益となりました。」
北米で原材料高騰と製品構成の変化が利益を圧迫した状況を再掲している。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「セグメント利益は原材料の高騰と、製品構成の変化により４億87百万円と前年同期と比べ85百万円の減益となりました。」
北米セグメントで原材料高騰と製品構成の変化が利益減少として実際に表れており、前年同期比85百万円の減益となった。