テイクアウト導入・食材ロス削減の顧客支援
FY2020-Q2に初出。13回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2025-H1。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに0社。
- FY2025-H1再掲有価証券報告書
「今後においても省力化・省人化、及びHACCP対応等で店舗運営をトータルサポート出来る総合厨房メーカーを目指してまいります。」
従来のテイクアウト・食品保存等から広がった店舗運営支援を、省力化・省人化・HACCP対応による総合サポートとして継続している。 - FY2024-H1再定義有価証券報告書
「今後も顧客ニーズを的確に捉え、省エネ・省人化対策等により顧客をトータルサポートできる総合厨房メーカーとして取り組みを強化してまいります。」
顧客支援の重点を、省エネ・省人化対策等によるトータルサポートと、総合厨房メーカーとしての取り組み強化へ整理している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「また、コロナ禍において衛生面の管理支援機器、非接触対応の業冷庫やHACCP（ハサップ）対応のIoT搭載機器など、新たな需要の取り込みを行ってきたことで、より幅広く店舗運営サポートを強化してまいりました。」
テイクアウト等への対応から広がった店舗運営支援について、衛生管理、非接触対応、HACCP対応IoT機器による総合的な支援を継続している。 - FY2023-Q2再定義有価証券報告書
「フードロス問題や中食需要の増加に対応するため、新たに液体急速凍結機を開発し市場投入することにより、飲食店を中心とした顧客の新ビジネス展開へのサポートを強化いたしました。」
顧客支援の焦点が、物価高への省力化・省エネ化提案から、フードロス・中食需要に対応する液体急速凍結機と新ビジネス展開支援へ移っている。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「また、物価高が続くなか省力化、省エネ化等によるコスト削減提案と、コロナ禍において取り組みを行った衛生面での管理支援機器や環境面での空調機器等仕入商材強化により、顧客満足度向上に取り組んでまいりました。」
テイクアウト・食材ロス削減を中心とした支援から、物価高への省力化・省エネ化提案と、衛生・空調関連の仕入商材を含む支援へ表現が広がっている。 - FY2022再定義有価証券報告書
「衛生面での管理支援機器や空調機器等の仕入商材を含めた新しい提案営業の強化を進め、厨房メーカーとしてより総合的な顧客サポートに取り組んでまいりました。」
テイクアウト・食材ロス削減を中心とした顧客支援から、衛生管理機器や空調機器等の仕入商材を含む総合的な顧客サポートへ支援範囲が広がっている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「テイクアウトやデリバリーサービスが増加するなどの動きがみられましたが、新型コロナウイルス感染症拡大前の状態に徐々に戻り始めつつあります。」
顧客の店舗運営を取り巻く需要について、テイクアウト・デリバリーの増加と店内飲食の回復傾向を記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「真空包装機や冷凍関連機器の対応を強化することで、店舗運営のサポートに努めてまいりました。」
テイクアウトや食品の長期保管・鮮度維持に関する顧客支援を、真空包装機・冷凍関連機器の対応強化によって継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「テイクアウト需要の取り込み等により一部業態では回復の兆しがみられるものの」
テイクアウト需要の取り込みを通じた顧客の店舗運営支援を継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「加えて、飲食店の売上アップに向けて、新製品の卓上対面ショーケース導入等によるテイクアウト需要の取り込み提案を推進し、店舗運営のサポートに取組んでまいりました。」
卓上対面ショーケース導入等によるテイクアウト需要の取り込みと店舗運営支援を継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「また、飲食店の売上アップ対策として、新製品の卓上対面ショーケース導入によるテイクアウト需要の取り込み提案を推進し、店舗運営のサポートに取組んでまいりました。」
テイクアウト需要の取り込み、卓上対面ショーケース導入、店舗運営支援を継続している。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「当社は新型コロナウイルスと共存していくための店舗運営のサポートとして、感染症対策を含めた電解次亜水生成装置の提案や、新調理システムによる、食材ロスの削減提案に取組んできました。」
前四半期に記載したテイクアウト導入・食材ロス削減支援を継続し、新型コロナウイルスと共存する店舗運営支援として位置づけている。 - FY2020-Q2初出有価証券報告書
「感染症拡大の影響により利用客が減少している飲食店に対しては、テイクアウトの導入や食材ロス削減のために真空包装機等の新調理機器の提案を行い、顧客の店舗運営に貢献できる取り組みを行ってまいりました。」
利用客が減少した飲食店に対し、テイクアウト導入と食材ロス削減を目的として真空包装機等の新調理機器を提案する施策を初めて記載している。