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新晃工業(6458)・施策増収も機器販売減・人件費・物流費で利益減少直近の決算説明資料(2026-08-06)では「その他」

トータルコストダウンと品質向上の両立

FY2016に初出。34回の記載のうち14回が「再掲」。直近の記載は2026-08-06。

34記載
11年にわたる
2うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2016 – FY2018-Q2前進FY2019-Q2 – FY2020-Q3再掲FY2020 – FY2023前進FY2024-Q1 – FY20252016: 320162017: 420172018: 420182019: 420192020: 420202021: 120212022: 220222023: 420232024: 320242025: 220252026: 32026
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全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. 2026-08-06その他決算説明資料

    「売上減による減益が2.9億円、売上総利益率の上昇による増益が0.9億円、その他人件費・物流費など販管費の増加による減益が2.8億円。」

    売上減少と販管費増加が減益要因となる一方、売上総利益率の上昇による増益も示されている。
  2. FY2026増収も機器販売減・人件費・物流費で利益減少有価証券報告書

    「セントラル空調市場における機器出荷台数の減少を受け、空調機器の販売量が低下した一方、空調設備工事・メンテナンスの旺盛な需要獲得に努めた結果、売上高は51,332百万円(前連結会計年度比3.1%増)となりました。利益面におきましては、機器販売の減収に伴う減益のほか、人件費・物流費等の増加により、セグメント利益(営業利益)は9,535百万円(前連結会計年度比6.8%減)となりました。」

    日本セグメントは空調設備工事・メンテナンス需要の獲得で増収となった一方、機器販売の減収と人件費・物流費等の増加により営業利益が減少した。
  3. 2026-05-14悪化決算説明資料

    「日本セグメントでは、セントラル空調市場全体の機器出荷減少を受けて機器販売の売上が減少した一方、空調設備工事・メンテナンスは好調を維持し、前期比で売上が増加。利益面では、機器販売の価格改定による利益改善を狙ったものの、機器出荷減少に伴う減益やコスト増が押し下げ要因となり、前期比で営業利益が減少」

    価格改定による利益改善を狙った一方、機器出荷減少とコスト増により日本セグメント営業利益が減少したと記載している。
  4. FY2026-H1売上増加も人件費・物流費で利益減少有価証券報告書

    「空調機器の販売が堅調に推移したほか、空調設備工事・メンテナンスの旺盛な需要獲得に努めた結果、売上高は22,490百万円(前年同期比4.6%増)となりました。利益面におきましては、価格改定の定着や製品・サービスの付加価値向上に取り組んだものの、人件費・物流費等の増加により、セグメント利益(営業利益)は3,530百万円(前年同期比3.3%減)となりました。」

    日本セグメントでは販売・工事需要の取り込みで増収となった一方、人件費・物流費等の増加により営業利益は前年同期比3.3%減となった。
  5. FY2025前進有価証券報告書

    「期首より取り組んできた生産平準化が通期で功を奏したほか、ターゲット市場であるデータセンターや空調設備工事の需要取り込みに努めた結果、売上高は49,768百万円(前連結会計年度比12.0%増)となりました。利益面におきましては、生産平準化による工場運営の効率化や、前期・当期に行った価格改定の効果が現れたほか、データセンターや空調設備工事などのターゲット市場において付加価値向上に尽力した結果、セグメント利益(営業利益)は10,228百万円(前連結会計年度比21.1%増)となりました。」

    生産平準化、価格改定、ターゲット市場での付加価値向上により、日本セグメント営業利益が前年同期比21.1%増となった。
  6. FY2025-H1前進有価証券報告書

    「利益面におきましては、増収ならびに前期に実施した価格改定の効果が続いたほか、生産平準化、製品およびサービスの付加価値向上に尽力した結果、セグメント利益(営業利益)は3,652百万円(前年同期比47.2%増)となりました。」

    生産平準化、製品・サービスの付加価値向上、前期の価格改定効果により、日本セグメント営業利益が前年同期比47.2%増となった。
  7. FY2024前進有価証券報告書

    「産業空調関連の機器販売が伸びたほか、高水準で推移する空調工事需要の獲得に努めた結果、売上高は44,426百万円(前連結会計年度比15.0%増)となりました。利益面におきましては、増収並びに価格改定の寄与に加え、製品及びサービスの付加価値向上に尽力した結果、セグメント利益(営業利益)は8,448百万円(前連結会計年度比40.4%増)となりました。」

    産業空調・空調工事の受注、価格改定、製品・サービスの付加価値向上により、日本セグメント営業利益が前年同期比40.4%増となった。
  8. FY2024-Q3前進有価証券報告書

    「産業空調関連の機器販売が伸びたほか、高水準で推移する空調工事需要の獲得に努めた結果、売上高は30,826百万円(前年同四半期比16.6%増)となりました。利益面におきましては、製品及びサービスの付加価値向上に尽力した結果、セグメント利益(営業利益)は5,272百万円(前年同四半期比54.4%増)となりました。」

    製品・サービスの付加価値向上や空調工事需要の獲得により、日本セグメントの営業利益が前年同期比54.4%増となった。
  9. FY2024-Q2前進有価証券報告書

    「産業空調を中心とした受注獲得と物量の平準化並びに空調工事の拡大に注力した結果、売上高は18,702百万円(前年同四半期比16.5%増)となりました。利益面におきましては、原材料価格高騰の影響を受けたものの価格改定並びに物量が増加した結果、セグメント利益(営業利益)は2,481百万円(前年同四半期比66.5%増)となりました。」

    産業空調の受注獲得、物量平準化、空調工事拡大、価格改定等により、日本セグメントの売上高と営業利益が前年同期比で増加した。
  10. FY2024-Q1前進有価証券報告書

    「さらに販売価格の改定を進めたため、セグメント利益(営業利益)は904百万円(前年同四半期比122.8%増)となりました。」

    原価上昇への対応として販売価格改定を進め、日本セグメント営業利益が前年同期比122.8%増となった。
  11. FY2023再掲有価証券報告書

    「また施工現場、生産現場での人手不足に対応するため、分割搬入・現地組立が可能な製品の設計やAIなどを活用した現場省力化の技術開発に努めてまいります。」

    品質・コストの両立に向け、現場省力化や製品設計の改善を含む生産方式の進化を継続している。
  12. FY2023-Q3売上増加も原材料高で利益減少有価証券報告書

    「利益面におきましては、原材料価格高騰の影響により、セグメント利益(営業利益)は3,414百万円(前年同四半期比2.3%減)となりました。」

    日本セグメントでは売上高が前年同期比7.4%増となる一方、原材料価格高騰により営業利益は前年同期比2.3%減となった。
  13. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「高い水準で推移する空調工事需要の取り込みと収益性改善」

    空調工事需要の取り込みと収益性改善を継続して進めている。新たな完了や測定可能なマイルストーンは示していない。
  14. FY2022売上増加も原材料・物流コストで利益減少有価証券報告書

    「国内外の建設投資の回復が見られるなか、物量の確保を目指す販売活動を行った結果、売上高は35,787百万円(前連結会計年度比5.5%増)となりました。利益面におきましては、空調工事を中心とした戦略受注の効果は見られたものの、原材料や物流コスト高騰の影響から、セグメント利益(営業利益)は5,587百万円(前連結会計年度比15.4%減)となりました。」

    販売活動と戦略受注により売上高は増加した一方、原材料・物流コスト高騰により日本セグメント利益は減少した。
  15. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「利益面におきましては、空調工事を中心とした戦略受注の効果はあったものの、空調機器販売の減少による影響は大きく、セグメント利益(営業利益)は3,854百万円(前年同四半期比40.5%減)となりました。」

    空調工事を中心とする戦略受注を継続しているが、空調機器販売の減少により日本セグメント利益は前年同期比40.5%減となった。品質・コスト両立の施策自体の完了は示されていない。
  16. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「利益面におきましては、空調工事を中心とした戦略受注の効果はあったものの、空調機器販売の減少による影響は大きく、セグメント利益(営業利益)は1,939百万円(前年同四半期比53.9%減)となりました。」

    戦略受注の効果を記載する一方、空調機器販売の減少により日本セグメント利益は前年同期比53.9%減となった。品質・コスト両立の施策自体に完了や新たなマイルストーンは示されていない。
  17. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「利益面におきましては、空調工事を中心とした戦略受注の効果はあったものの、空調機器販売の減少による影響から、セグメント利益(営業利益)は821百万円(前年同四半期比53.1%減)となりました。」

    戦略受注の効果を記載する一方、空調機器販売の減少により日本セグメント利益は前年同期比53.1%減となった。品質・コスト両立の施策自体に新たな完了は示されていない。
  18. FY2020再掲有価証券報告書

    「業務プロセスのイノベーションを通じて、個別受注生産特有の品質・コストの二律背反を解消し、新しい製販体制の構築を進めてまいります。」

    個別受注生産における品質とコストの両立を、業務プロセス革新と新しい製販体制によって進める方針を再確認している。
  19. FY2020-Q3前進有価証券報告書

    「利益面におきましては、グループをあげた戦略受注の成果と増収効果が重なったことから、セグメント利益(営業利益)は6,475百万円(前年同四半期比67.3%増)となりました。」

    グループをあげた戦略受注と増収効果により、日本セグメント営業利益が前年同四半期比67.3%増となった。
  20. FY2020-Q2前進有価証券報告書

    「利益面におきましては、戦略受注の成果に増収効果が重なったことから、セグメント利益(営業利益)は4,206百万円(前年同四半期比134.7%増)となりました。」

    日本セグメントで戦略受注と増収効果により営業利益が前年同四半期比134.7%増となり、収益性の具体的な改善が報告されている。
  21. FY2020-Q1前進有価証券報告書

    「利益面におきましては、戦略受注の成果に増収効果が重なり、セグメント利益(営業利益)は1,753百万円(前年同四半期比231.2%増)となりました。」

    日本セグメントで戦略受注と増収効果により営業利益が前年同四半期比231.2%増となり、収益性の具体的な改善が報告されている。
  22. FY2019前進有価証券報告書

    「空調機器及び関連工事を中心とした戦略受注の効果から、セグメント利益(営業利益)は6,233百万円(前連結会計年度比15.0%増)となりました。」

    戦略受注の効果により、日本セグメントの営業利益が前年度比15.0%増加した。
  23. FY2019-Q3前進有価証券報告書

    「利益面におきましては、空調機器及び保守工事を中心とした戦略受注の効果から、セグメント利益(営業利益)は3,870百万円(前年同四半期比9.9%増)となりました。」

    空調機器・保守工事の戦略受注の効果により、日本セグメント利益が前年同四半期比9.9%増となった。
  24. FY2019-Q2前進有価証券報告書

    「空調機器及び保守工事の収益性が向上し、セグメント利益(営業利益)は1,792百万円(前年同四半期比3.3%増)となりました。」

    日本セグメントで空調機器・保守工事の収益性向上が報告され、セグメント利益が前年同四半期比3.3%増となった。
  25. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「利益面におきましては、空調保守工事の戦略受注強化が奏功したものの、一部の低採算物件により、セグメント利益(営業利益)は529百万円(前年同四半期比34.7%減)となりました。」

    戦略受注強化の効果を報告する一方、一部の低採算物件が利益を圧迫した。コスト・収益性改善の取組み自体に新たな完了や測定可能な前進は示されていない。
  26. FY2018再掲有価証券報告書

    「総合的な品質の向上によって製販一体の対応力を磨き、セントラル空調機の競争力を一層向上させてまいります。」

    製品品質だけでなく、個別設計、納期対応、納品後の保守・ケアを含む総合的な品質強化を掲げている。
  27. FY2018-Q3前進有価証券報告書

    「利益面におきましては、機器、工事の戦略的な受注展開で収益性が改善した結果、セグメント利益(営業利益)は3,523百万円(前年同四半期比11.3%増)となりました。」

    機器・工事の戦略的受注により日本セグメントの収益性が改善し、セグメント利益が前年同四半期比11.3%増となった。
  28. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「製販連携による生産性向上の取組みなど、今後の需要増加を見据えた先行投資に努めてまいりました。」

    製造・販売連携を通じた生産性向上の取組みを継続している。
  29. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「製販連携による生産性向上の取組み」

    製造・販売連携を通じた生産性向上の取組みを継続している。
  30. FY2017再掲有価証券報告書

    「利益面におきましては、戦略的な受注展開と製販連携によるコストダウンに効果が認められましたが、主に物量減少に伴う製造側の収益性低下により、セグメント利益(営業利益)は5,087百万円(前連結会計年度比9.2%減)となりました。」

    戦略的受注と製販連携によるコストダウンの効果を報告する一方、物量減少による製造側の収益性低下も記載している。
  31. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「製販連携を基盤とした更なる生産革新」

    製造・販売連携を基盤とする生産革新を引き続き進めている。
  32. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「戦略的な受注展開と製販連携強化によるコストダウンに努めたものの」

    戦略的受注と製販連携によるコストダウンを継続している。
  33. FY2017-Q1再掲有価証券報告書

    「利益面におきましては、戦略的な受注展開と製販連携強化によるコストダウンに努めたほか、空調工事等の収益性が改善した結果、セグメント利益(営業利益)は1,213百万円(前年同四半期比69.2%増)となりました。」

    戦略的受注、製販連携、コストダウンを継続し、空調工事等の収益性改善と増益を報告している。
  34. FY2016初出有価証券報告書

    「主力製品の原価低減を目標とした開発、製造に配慮した設計の推進、販売側から製造側への受注情報の精度アップなど販売から生産までの業務全体の整流化を進め、更なるコストダウンと品質向上の両立を目指してまいります。」

    開発・設計・受注情報の精度向上を一体で進める施策。
一緒に動いた変遷

「省エネルギー・省スペース型空調機の拡販」は、この変遷が動いた34回のうち12回、同じ書類で同じ向きに動きました。

1297654★123456
  1. ★この変遷
  2. 1省エネルギー・省スペース型空調機の拡販12回
  3. 2財務体質・業容拡充と積極的な利益還元の両立9回
  4. 3建築設備投資と景気後退による需要縮小リスク7回
  5. 4自己株式取得による機動的な資本政策6回
  6. 5販売価格改定による原材料価格高騰への対応5回
  7. 6海外子会社の事業伸長と再編4回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
新晃工業の次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-08-06の決算説明資料で、「その他」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
トータルコストダウンと品質向上の両立|新晃工業(6458)の変遷 | Komori