見積・受注・製造・出荷のリードタイム短縮
FY2016に初出。25回の記載のうち19回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。9社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに5社。
- FY2026前進有価証券報告書
「また設計システムに次ぐデジタル化の第2フェーズとして、製品リードタイム短縮と品質向上を目指す新しい生産システムを構築し、2026年4月から一部の製品で運用を開始しました。」
リードタイム短縮・品質向上に向けた新しい生産システムについて、2026年4月から一部製品で運用開始まで進展している。 - FY2024前進有価証券報告書
「具体的には、AI技術を活用し運用を開始した生産予約システムや当社独自の製品データベースをお客様ご自身で検索できるサービス「SINKOダイレクト」、製品本体のQRコードからメンテナンス情報にアクセスできる「SINKOかざしてメンテ」、画像認識技術を活用した社内図面検索システムの稼働など、生産計画・積算・マーケティング・メンテナンス・技術データ活用などにおいて新しい変革が生まれております。」
従来のSIMAによるデジタル化が、生産予約、製品データ検索、QRコードを用いたメンテナンス情報提供、画像認識による図面検索などの運用開始まで進展している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「こうした情勢のもと、事業のデジタル化を進める「SIMA（SINKO Innovative Manufacturing of AHU）」プロジェクトの推進、産業向け・データセンター向けなど5つの重点ターゲットに対する製品・サービスの販売施策遂行を進めてまいりました。」
SIMAプロジェクトによる業務デジタル化を継続している。リードタイム短縮に関する新たな数値目標や完了時期は示していない。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「この状況下、販売価格の改定等の原価上昇への対応を進めたほか、中期経営計画「move.2025」に基づき労働集約型事業からの脱却を目的とした「SIMA（SINKO Innovative Manufacturing of AHU）」プロジェクトの推進、産業向け・データセンター向け等5つの重点ターゲットに対する製品販売施策の遂行、需要が活発な空調工事分野における収益性の向上、中国事業における収益性の改善などを進めてまいりました。」
SIMAを含む製販業務のデジタル化・労働集約型事業からの脱却を、重点ターゲット販売、空調工事、中国事業の施策とともに継続している。 - FY2023前進有価証券報告書
「開発された3DCADシステム、AIによる生産工数予測、図面上の部品画像を認識する検索システムなどの導入も始まっております。」
従来のシステム投資・業務フロー改善が、3DCAD、AI生産工数予測、部品画像検索システムの導入開始まで具体化している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「「SIMA（SINKO Innovative Manufacturing of AHU）」プロジェクトによる業務のデジタル化の推進」
SIMAプロジェクトを通じた業務デジタル化による生産・受注業務の迅速化を継続している。 - FY2022前進有価証券報告書
「これは従来からの顧客要望やそれに伴う設計・製造指示、カスタマイズに必要な各種ノウハウをデジタル化し、上流からの情報の一気通貫による設計と生産を融合した、革新的な空調機生産方式を目指すもので、既に3D CADシステムの開発、生産工数を自動予測する人工知能（AI）や図面上の部品画像を認識して検索するAI、セル生産方式が中心だった製品組立工程への「ライン生産方式」の導入などを進めております。」
従来の基幹システム・製販連携による迅速化の取組みが、3D CAD、AIによる生産工数予測・部品画像検索、ライン生産方式の導入へ具体化している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「こうした情勢のもと、当社は、デジタル化によって業務のプラットフォームを再構築していく「SIMA（SINKO Innovative Manufacturing of AHU）」プロジェクトを推進するほか、ヒートポンプ空調機の製品ラインアップを拡充するなど、中長期的に事業の発展性・収益性向上に努めてまいりました。」
業務プラットフォームのデジタル化を通じた生産・業務効率化を継続している。リードタイム短縮に関する新たな数値目標や完了時期は示していない。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「設計や生産のノウハウをデジタル技術に変換し、業務のプラットフォームを再構築していく「SIMA（SINKO Innovative Manufacturing of AHU）」プロジェクトを推進してまいりました。」
設計・生産ノウハウのデジタル化と業務プラットフォーム再構築を通じた生産性向上施策を継続している。新たな数値目標や完了時期は示していない。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「こうした情勢のもと、当社は、連結子会社との合併後の組織面での製販融合を加速させるとともに、各機器寸法等が連動して変更される機能や生産に必要な加工データの出力を可能にする3D CADシステムの開発、従来よりベテラン社員が計画していた生産工数を人工知能(AI)で予測するなど、設計や生産のノウハウをデジタル技術に変換し、業務のプラットフォームを再構築していく「SIMA(SINKO Innovative Manufacturing of AHU)」プロジェクトを推進してまいりました。」
従来のシステム投資・製販連携による生産性向上について、3D CADシステム開発やAIによる生産工数予測という具体的な機能開発に進展している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「設計、積算・購買、品質保証の機能統合、業務フローの見直しを含む基幹システムの再構築を進め、一層の生産性向上を目指してまいります。」
製販統合、業務フロー見直し、基幹システム再構築による情報・業務連携を、生産性向上の手段として継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「継続して取り組んできた業務フローの見直しや各種システム投資による製販の生産性向上を加速させるため」
業務フローの見直しとシステム投資による製販の生産性向上を継続しており、合併によってその加速を図るとしている。リードタイムに関する新たな数値目標は示されていない。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「こうした情勢のもと、当社グループは、更なる戦略受注に注力する一方、製販の生産性を向上させるための業務フローの見直しや個別受注生産サービス向上等に関するシステム投資などに努めてまいりました。」
戦略受注、業務フローの見直し、個別受注生産サービス向上に向けたシステム投資を継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「戦略受注を継続する一方で、個別受注生産サービスを向上させるための業務フローの見直しやシステム投資など、引き続き、製販一体での生産性向上に努めてまいりました。」
個別受注生産サービス向上に向けた業務フロー見直し・システム投資と、製販一体での生産性向上を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「製販一体となった情報の整流化とシステム投資によって生産性を向上させるとともに、製造・出荷能力を最大限活用する最適化に取り組み、一層の受注拡大を目指してまいります。」
情報の整流化とシステム投資を通じた生産性向上に加え、製造・出荷能力の最適化を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「製販連携による生産性向上、個別受注生産サービス向上等に関するシステム投資など製造能力の拡充に努めてまいりました。」
個別受注生産サービス向上のためのシステム投資と製販連携による生産性向上を継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「個別受注生産サービス向上等に関するシステム投資、製販連携による生産性向上などに努めてまいりました。」
個別受注生産サービスの向上に向けたシステム投資と製販連携による生産性向上を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「製販一体の対応力を磨き、セントラル空調機の競争力を一層向上させてまいります。」
業務効率化とシステム投資による生産性向上を、製販一体の対応力強化に結び付ける施策として再確認している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「個別受注生産サービス向上に関するシステム投資、製販連携による生産性向上の取組みなど、先行投資に努めてまいりました。」
個別受注生産サービス向上に向けたシステム投資を、需要増加を見据えた先行投資として継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「個別受注生産サービス向上等に関するシステム投資、製販連携による生産性向上の取組みなど、今後の需要増加を見据えた先行投資に努めてまいりました。」
個別受注生産サービス向上に向けたシステム投資を、需要増加を見据えた先行投資として継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「個別受注生産サービス向上等に関するシステム投資」
個別受注生産のサービス向上を目的としたシステム投資を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「自社開発の基幹システムを基盤として販売から製造までの情報の流れを整流化し生産性を向上させ受注拡大を狙ってまいります。」
基幹システムを用いて販売から製造までの情報連携を整流化し、生産性向上と受注拡大を目指す施策を再確認している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「個別受注生産に関するサービス向上等のためのシステム投資」
個別受注生産のサービス向上を目的としたシステム投資を継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「システム投資による個別受注生産体制の一層の対応力強化並びに迅速化を軸に」
システム投資を通じた個別受注生産の対応力・迅速化を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「これまで整備した基幹システムを利用し、また更に改良を加えることでリードタイムの短縮を達成し、業績向上を目指してまいります。」
基幹システムの利用・改良を手段とする業務改善施策。