グローリー（6457）・事実再掲
有形固定資産の減価償却方法の定額法変更
FY2023-Q1に初出。5回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023-Q2。直近の記載はFY2024-Q1。
5記載
2年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
グローバル展開・生産能力増強に伴う減価償却方法変更20社が書いているテーマ・逆風0社・追い風18社
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに13社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている20社のうち14社を表示しています。上の文は20社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」
減価償却方法の変更を含む前事業年度の会計方針・経営戦略等について、重要な変更はないとしている。 - FY2023前進有価証券報告書
「以上の変更により、従来の方法と比べて、当連結会計年度の営業利益は850百万円増加し、経常損失及び税金等調整前当期純損失はそれぞれ850百万円減少しています。」
有形固定資産の減価償却方法を定額法へ変更した効果について、年度累計で営業利益等が各850百万円増加または損失減少となった。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「以上の変更により、従来の方法と比べて、当第３四半期連結累計期間の営業損失、経常損失及び税金等調整前四半期純損失はそれぞれ566百万円減少しています。」
第1四半期から変更した有形固定資産の減価償却方法について、第3四半期累計では営業損失、経常損失、税金等調整前四半期純損失が各5億66百万円減少したと開示している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「以上の変更により、従来の方法と比べて、当第２四半期連結累計期間の営業損失、経常損失及び税金等調整前四半期純損失はそれぞれ296百万円減少しています。」
第1四半期から変更した有形固定資産の減価償却方法について、第2四半期累計で営業損失、経常損失、税金等調整前四半期純損失が各296百万円減少したと開示している。 - FY2023-Q1初出有価証券報告書
「当社及び国内連結子会社は、従来、有形固定資産（リース資産を除く）の減価償却方法については、主として定率法（ただし、1998年４月１日以降取得した建物（建物附属設備を除く）ならびに2016年４月１日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法）を採用していましたが、当第１四半期連結会計期間から定額法に変更しています。」
グローバルな事業展開加速と生産体制見直しにより国内保有設備が安定稼働していることを踏まえ、有形固定資産の減価償却方法を定率法から定額法へ変更した。変更により当第1四半期の営業損失、経常損失、税金等調整前四半期純損失はそれぞれ153百万円減少している。