グローリー（6457）・リスク対処
持分法適用会社の計画未達による投資損失リスク
FY2023に初出。4回の記載のうち2回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2023。直近の記載はFY2026。
4記載
4年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
持分法適用会社の業績悪化による持分法投資損益悪化20社が書いているテーマ・逆風20社・追い風0社
グローリーがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。7社中2社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに10社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている20社のうち14社を表示しています。上の文は20社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026対処有価証券報告書
「持分法による投資損益（△は損失） 475」
前期に発生した持分法投資損失に対し、当年度は持分法による投資利益475百万円となった。 - 2026-05-15対処決算
「(参考) 持分法による投資損益 2026年３月期 475百万円 2025年３月期 △2,512百万円」
持分法による投資損益は前期の損失から当期の利益へ転じ、計画未達による投資損失の影響は前期から緩和している。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「持分法適用関連会社である１社について、取得時ののれん相当額について認識した減損損失2,132百万円が含まれております。」
持分法適用会社の計画・事業環境に関するリスクが、取得時ののれん相当額21億32百万円の減損損失として当年度も実際に発生した。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「また、持分法適用会社となった投資先が事業計画を達成できない場合には、持分法による投資損失が発生し、業績に影響を与える可能性があります。」
持分法適用会社の計画未達による投資損失を新たなリスクとして明示している。当年度は持分法による投資損失2,978百万円を計上し、そのうち2社ののれん相当額に係る減損損失1,779百万円を含んでいる。