グローリー（6457）・リスク再定義
急速なキャッシュレス化による現金処理機事業への影響
FY2019に初出。4回の記載のうち1回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
4記載
7年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
キャッシュレス化による現金処理機需要減少1社が書いているテーマ・逆風1社・追い風0社
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025再定義有価証券報告書
「当社グループは、2026中期経営計画において、リテール・金融及び飲食市場を注力市場とし、ソフトウェアプラットフォームの提供によりお客様の店舗DXのサポートを行うことで、新領域事業の拡大を加速させてまいります。」
キャッシュレス化リスクへの対応が、非現金分野への投資という従来の表現から、リテール・金融・飲食向け店舗DXプラットフォームの拡大へ整理されている。 - FY2021悪化有価証券報告書
「当社グループは、国内、海外ともに、売上高の構成において現金処理機への依存度が高く、これらのリスクに対応するため、非現金分野を含む新領域事業拡大に向けた積極的な事業投資も展開しております。新領域事業が成長するまでの間に、中央銀行によるデジタル通貨の発行など急激なキャッシュレス化がグローバルに、また短期間に進展した場合には、業績に影響を与える可能性があります。」
現金処理機への国内外での依存度の高さを明示し、中央銀行デジタル通貨の発行を含む急速なキャッシュレス化を新たな具体的リスク要因としている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループは、現金処理機事業を主要な事業としておりますが、これらのリスクに対応するため、非現金分野への積極的な事業投資も展開しております。非現金分野事業が成長するまでの間に、急激なキャッシュレス化がグローバルに短期間で進展した場合には、業績に影響を与える可能性があります。」
急速なキャッシュレス化のリスクを継続し、非現金分野への事業投資を対応策として明示している。 - FY2019初出有価証券報告書
「当社グループは、非現金分野の製品も多数取り扱っておりますが、現金処理機事業を主要な事業としているため、急激なキャッシュレス化がグローバルに短期間で進展した場合には、当社グループの業績に悪影響を与える可能性があります。」
非現金分野の製品も扱う一方、グローバルなキャッシュレス化が短期間に進展することを主要事業へのリスクとして初めて明示している。