モリタホールディングス（6455）・施策再掲直近の経営計画（2026-06-22）では「前進」
次代を担う人材の獲得・育成
FY2016に初出。9回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載は2026-06-22。
9記載
11年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
優秀な人材の確保・育成1030社が書いているテーマ・逆風45社・追い風1075社
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている179社のうち14社を表示しています。上の文は179社すべてから計算しています。このテーマの1120件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- 2026-06-22前進経営計画
「成長戦略実現に向けた人的資本投資を推進 ➀ 成長領域への専門人財の拡充 ➁ 成長戦略を支える人財育成の強化 ➂ 挑戦と持続的成長を支える組織力の強化」
人財育成方針を、成長領域の専門人財、育成及び組織力の三つの取り組みに整理している。 - FY2026再掲有価証券報告書
「当社グループの人材戦略は、経営課題である「海外事業・新規事業の育成、拡大」の実現に向けて、「革新力を持った人材の育成」を主眼におき、業界・年代の垣根を超えて仕事の成果につながる実践力を高める能力開発研修、海外拠点とのジョブローテーションによるグローバル人材の育成、基礎研究力・新商品開発力の強化に向けた博士号取得を目指す社会人大学への派遣などを拡充しております。」
革新力を持つ人材の育成、グローバル人材育成、博士号取得支援、キャリア採用及び通年採用を引き続き人材戦略として掲げている。2030年度目標と2026年3月末実績も開示している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社グループでは、人材の多様性の確保を含む人材の育成に関する方針及び社内環境整備に関する方針について、次の指標を用いております。当該指標に関する目標及び実績は、次のとおりであります。」
2030年度のキャリア採用比率50％、女性採用比率40％、海外出身者採用比率10％、女性管理職比率5％以上、男性育休取得率80％以上の目標と、当年度実績を開示している。 - FY2023前進有価証券報告書
「従来は、各年次などで求められる職務遂行態度・職務遂行能力の習得を目的とした研修や、自己啓発支援を中心とした研修体系としておりましたが、これに加えて、「革新力を持った『人財』の育成」に向けて選抜研修に重きを置いた研修体系に再構築しております。具体的には、基礎研究力・新商品開発力の強化に向けた博士号取得を目指す社会人大学への派遣、海外事業・新規事業の育成のためのグローバル人材育成研修、業界・年代の垣根を超えて仕事の成果につながる実践力を高める能力開発研修などを拡充しております。」
人財育成を選抜研修中心に再構築し、博士号取得支援、グローバル人材研修、能力開発研修、スペシャリストコース等を具体化した。海外出身者10%以上を2030年3月末、課長代理の女性比率10%以上を2026年3月末、キャリア採用比率50%以上を2030年3月末までに目指す指標も設定している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「④ 革新力を持った人財の育成」
人財育成をMorita Reborn 2025の基本方針の一つとして引き続き掲げている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「④ 革新力を持った人財の育成」
中期経営計画の基本方針として、革新力を持つ人財の育成を再確認している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「④革新力を持った人財の育成」
革新力を持つ人財の育成を中期経営計画の基本方針として再確認している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「④革新力を持った人財の育成」
新中期経営計画の基本方針の一つとして、人財育成を引き続き掲げている。 - FY2016初出有価証券報告書
「次代を担う人材の獲得・育成に力を注いでまいります。」
持続的成長に向けた投資の一項目として人材の獲得・育成を挙げている。