自然災害・サプライヤーの事業継承問題による供給遅延リスク
FY2021に初出。9回の記載のうち4回が「対処」で、最初の「対処」はFY2023。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。52社中34社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに13社。
- FY2026対処有価証券報告書
「サプライヤーを複数確保し、代替部材の評価試験を実施」
自然災害・サプライヤー問題・部材供給制約への対応として、複数サプライヤーの確保と代替部材の評価試験を引き続き明示している。 - FY2025対処有価証券報告書
「サプライヤーを複数確保し、代替部材の評価試験を実施」
自然災害・サプライヤーの事業承継問題・部材供給制約への対応として、複数サプライヤーの確保と代替部材の評価試験を明示している。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるわが国経済は、緩やかな景気回復が持続し、供給制約の緩和による自動車生産の増加がみられたものの、海外経済の減速を背景に輸出は伸び悩み、物価上昇など楽観視できない状況が続きました。」
供給制約の緩和により自動車生産が増加したと記載しており、前期から続く部品供給制約の一部緩和が示されている。 - FY2023対処有価証券報告書
「よって、半導体を中心とする部品不足は改善が見込まれますが、引き続き、サプライチェーンリスク、米中間の貿易摩擦が及ぼす影響、地震や自然災害が及ぼす影響、さらに為替変動が及ぼす影響などに注視していく必要があります。」
半導体を中心とする部品不足について改善見込みを示した一方、サプライチェーン・貿易摩擦・自然災害・為替のリスクは引き続き注視するとしている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナ感染対策と社会経済活動の両立による制限緩和を背景に、景気は緩やかに回復してまいりましたが、原材料価格の高騰や半導体をはじめとする部品の供給制約などの影響がみられました。」
原材料価格の高騰と半導体をはじめとする部品の供給制約が引き続き事業環境に影響していると再確認している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナ感染対策と社会経済活動の両立による制限緩和を背景に、景気は緩やかに回復してまいりましたが、原材料価格の高騰や半導体をはじめとする部品の供給制約などの影響がみられました。」
従来記載していた自然災害・サプライヤー問題等に加え、半導体をはじめとする部品の供給制約と原材料価格高騰が実際の事業環境に現れている。 - FY2022悪化有価証券報告書
「ただし、半導体を中心とする部品不足の長期化や原材料高騰などのサプライチェーンリスクに加え、米中間の貿易摩擦が及ぼす影響、地震や自然災害が及ぼす影響、さらに地政学的リスクや為替変動が及ぼす影響に注視していく必要があります。」
自然災害・サプライヤーの事業継承問題に加え、半導体を中心とする部品不足の長期化、原材料高騰、急激な需要拡大に追従できない特定部材の供給不安を明示している。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「半導体をはじめとする部材や原材料の供給制約の影響がみられ、景気回復のペースは緩やかとなりました。」
供給遅延リスクについて、自然災害やサプライヤーの事業継承問題に加え、半導体を含む部材・原材料の供給制約が現在の経済環境で生じていることを明示している。 - FY2021初出有価証券報告書
「地球温暖化に伴い近年多発する自然災害や火災の発生により、調達部品の入手に支障が生じたり、サプライヤーの事業継承問題により部材調達に支障が生じた場合には、当社グループの製品の生産・供給に遅れが生じ、当社グループの業績と財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害・火災およびサプライヤーの事業継承問題による部材調達・製品供給の遅延を、新たなリスク項目として記載している。