案件ごとの入出金時期によるキャッシュ・フロー変動
FY2018-Q2に初出。25回の記載のうち19回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q2。直近の記載は2026-05-07。
水道機工がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに0社。
- 2026-05-07その他業績予想の修正
「営業活動の結果収入となった資金は、11億74百万円（前期は28億45百万円の収入）となりました。」
営業活動によるキャッシュ・フローは収入を維持したものの、前期から減少した。売上債権の増加が主な要因として記載されている。 - FY2026-H1営業活動によるキャッシュ・フローが42億40百万円の収入有価証券報告書
「前年同期と比較して２億37百万円収入が減少し、42億40百万円の収入となりました。主な要因は、売上債権の減少による収入38億54百万円、契約負債の増加による収入10億12百万円があった一方、棚卸資産の増加による支出２億１百万円、持分法による投資利益１億35百万円があったこと等によるものです。」
営業活動によるキャッシュ・フローは前年同期比2億37百万円減少したものの、42億40百万円の収入となった。案件ごとの入出金状況により大きく変動するとの説明は継続している。 - FY2025営業活動によるキャッシュ・フローが28億45百万円の収入へ転換有価証券報告書
「営業活動の結果収入となった資金は、28億45百万円（前期は20億45百万円の支出）となりました。」
案件ごとの入出金時期による変動が、前期の20億45百万円の支出から当期の28億45百万円の収入への転換として現れた。 - FY2025-H1営業活動によるキャッシュ・フローが44億78百万円の収入へ増加有価証券報告書
「前年同期と比較して33億円収入が増加し、44億78百万円の収入となりました。主な要因は、売上債権の減少による収入63億43百万円、契約負債の増加による収入14億82百万円があった一方、仕入債務の減少による支出23億56百万円、持分法による投資利益６億７百万円、棚卸資産の増加による支出３億16百万円、税金等調整前中間純損失２億66百万円があったこと等によるものです。なお、当社グループにおいては、案件毎に契約金額規模等が異なるため、支払及び入金状況により連結会計年度毎に大きな増減があります。」
売上債権の減少と契約負債の増加を主因に、営業活動によるキャッシュ・フローは前年同期比33億円増の44億78百万円の収入となった。一方、案件ごとの支払・入金状況により年度ごとに大きく変動するという説明は継続している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「営業活動の結果支出した資金は、20億45百万円（前期は５億93百万円の支出）となりました。これは主に税金等調整前当期純利益６億61百万円、仕入債務の増加15億１百万円があった一方、売上債権の増加37億18百万円、法人税等の支払３億72百万円があったこと等によるものです。」
売上債権が37億18百万円増加し、営業活動によるキャッシュ・フローは前期の5億93百万円の支出から20億45百万円の支出へ拡大した。案件ごとの入出金時期による資金変動がより大きく現れている。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「主な要因は、前期末の売上債権の回収に伴い受取手形、売掛金及び契約資産が12億40百万円減少した一方、現金及び預金が14億45百万円、仕掛品が５億37百万円増加したこと等によるものです。」
前期末売上債権の回収により債権が12億40百万円減少し、現金及び預金が14億45百万円増加する一方、仕掛品も5億37百万円増加するなど、案件ごとの入出金・進捗時期による資金変動が財政状態に現れている。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「前年同期と比較して１億17百万円減少し、11億78百万円の収入となりました。主な要因は、売上債権の減少による収入40億65百万円、契約負債の増加による収入３億19百万円があった一方、仕入債務の減少による支出14億７百万円、税金等調整前四半期純損失８億87百万円、賞与引当金の減少による支出４億５百万円、棚卸資産の増加による支出３億19百万円、為替差益１億88百万円があったこと等によるものです。なお、当社グループにおいては、案件毎に契約金額規模等が異なるため、支払及び入金状況により連結会計年度毎に大きな増減があります。」
案件ごとの入出金時期の差異が、営業活動によるキャッシュ・フローの前年同期比1億17百万円減少、11億78百万円の収入として引き続き実績に現れている。売上債権の減少による40億65百万円の収入や仕入債務の減少による14億7百万円の支出が記載されている。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「主な要因は、前期末の売上債権回収に伴い受取手形、売掛金及び契約資産が46億54百万円減少となる一方、上記債権の回収により現金及び預金が21億75百万円増加したことなどによるものです。」
前期末売上債権の回収により債権が46億54百万円減少し、現金及び預金が21億75百万円増加するなど、案件ごとの入出金時期による資金変動が当四半期の財政状態に現れている。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「主な要因は、前期末の売上債権の回収に伴い受取手形、売掛金及び契約資産が15億57百万円、現金及び預金が23億24百万円減少となる一方、投資有価証券が10億７百万円、仕掛品が４億53百万円増加したことなどによるものです。」
売上債権の回収、現金及び預金の減少、投資有価証券・仕掛品の増加など、案件ごとの入出金時期や資産構成の変動が当四半期の財政状態に現れている。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「前年同期と比較して４億80百万円減少し、12億96百万円の収入となりました。主な要因は、売上債権の減少による収入32億37百万円、契約負債の増加による収入８億99百万円があった一方、仕入債務の減少による支出20億73百万円、棚卸資産の増加による支出２億93百万円、税金等調整前四半期純損失４億６百万円、未払消費税等の減少による支出１億48百万円があったこと等によるものです。なお、当社グループにおいては、案件毎に契約金額規模等が異なるため、支払及び入金状況により連結会計年度毎に大きな増減があります。」
営業活動によるキャッシュ・フローは前年同期比4億80百万円減少し、12億96百万円の収入となった。売上債権の回収、契約負債の増加、仕入債務の支払い等により、案件ごとの入出金時期による変動が引き続き実績に現れている。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「主な要因は、前期末の売上債権回収に伴い受取手形、売掛金及び契約資産が31億90百万円減少となる一方、上記債権の回収により現金及び預金が21億34百万円増加したことなどによるものです。」
前期末の売上債権回収により債権が31億90百万円減少し、現金及び預金が21億34百万円増加するなど、案件ごとの入出金時期による資金変動が当四半期の財政状態に現れている。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「営業活動の結果収入となった資金は、16億33百万円（前期は４億55百万円の支出）となりました。これは主に税金等調整前当期純利益１億63百万円、売上債権の減少15億８百万円の計上があった一方、仕入債務の減少７億84百万円、法人税等の支払２億22百万円があったこと等によるものです。」
案件ごとの入出金時期によるキャッシュ・フロー変動が、前期の4億55百万円の支出から当期の16億33百万円の収入への変化として現れた。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「主な要因は、現金及び預金が２億81百万円、仕掛品が３億２百万円増加した一方、前期末の売上債権の回収に伴い受取手形、売掛金及び契約資産が31億85百万円の減少となったこと等によるものです。」
前期末売上債権の回収により受取手形・売掛金・契約資産が31億85百万円減少し、現金及び預金が2億81百万円増加するなど、案件ごとの入出金時期による資金変動が財政状態に現れている。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「前年同期と比較して20億６百万円増加し、17億77百万円の収入となりました。主な要因は、売上債権の減少による収入51億33百万円、契約負債の増加による収入８億57百万円があった一方、仕入債務の減少による支出32億97百万円、棚卸資産の増加による支出２億26百万円、税金等調整前四半期純損失１億57百万円、未払消費税等の減少による支出１億87百万円、並びにその他の流動負債の減少による支出７億25百万円があったこと等によるものです。」
案件ごとの入出金時期によるキャッシュ・フロー変動が、営業活動によるキャッシュ・フローの前年同期比20億6百万円増加、17億77百万円の収入として現れた。売上債権の回収と契約負債の増加が収入要因となっている。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「主な要因は、前期末の売上債権回収に伴い受取手形、売掛金及び契約資産（前期末は「受取手形及び売掛金」）が47億69百万円減少となる一方、上記債権の回収により現金及び預金が33億55百万円増加したことなどによるものです。」
前期末売上債権の回収により債権が47億69百万円減少し、現金及び預金が33億55百万円増加するなど、案件ごとの入出金時期による資金変動が実績に現れている。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「営業活動の結果支出した資金は、４億55百万円（前期は９億48百万円の支出）となりました。これは主に税金等調整前当期純利益８億37百万円、貸倒引当金の増加５億４百万円の計上があった一方、売上債権の増加13億23百万円、仕入債務の減少10億40百万円があったこと等によるものです。」
売上債権の増加や仕入債務の減少により、営業利益が計上された年度でも営業活動によるキャッシュ・フローは4億55百万円の支出となり、案件ごとの入出金時期による変動が実績に現れている。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「前年同期と比較して５億48百万円減少し、２億29百万円の支出となりました。主な要因は、売上債権の減少による収入33億36百万円、前受金の増加による収入10億89百万円があった一方、仕入債務の減少による支出32億52百万円、たな卸資産の増加による支出３億59百万円、税金等調整前四半期純損失３億89百万円、預り金の減少による支出65百万円、未払消費税等の減少による支出１億74百万円、並びにその他の流動負債の減少による支出２億72百万円があったこと等によるものです。なお、当社グループにおいては、案件毎に契約金額規模等が異なるため、支払及び入金状況により連結会計年度毎に大きな増減があります。」
案件ごとの支払・入金時期の差異が、営業活動によるキャッシュ・フローの２億29百万円の支出として現れている。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「主な要因は、前期末の売上債権回収に伴い受取手形及び売掛金が40億98百万円減少となる一方、上記債権の回収により現金及び預金ならびに預け金の合計額が21億84百万円増加したことなどによるものです。」
売上債権の回収に伴い債権と現金・預け金が大きく変動し、案件ごとの入出金時期による資金変動が当四半期の財政状態に現れている。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「営業活動の結果減少した資金は、９億48百万円（前期は２億44百万円の収入）となりました。」
大型案件の受注に伴う工事資金需要や案件ごとの入出金時期の差異が、営業活動によるキャッシュ・フローの9億48百万円の支出として現れた。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「主な要因としては、仕入等の支払により現金及び預金並びに預け金の合計額が23億45百万円、前期末の売上債権の回収に伴い受取手形及び売掛金が13億79百万円、流動資産のその他が２億34百万円の減少となる一方、仕掛品が６億56百万円、投資有価証券が４億35百万円、投資その他の資産のその他が２億85百万円増加したことによるものです。」
仕入等の支払、売上債権の回収、仕入債務の支払いにより、現金・預け金、売上債権、買掛金が減少するなど、案件ごとの入出金時期による資金変動が当四半期の財政状態に現れている。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「なお、当社グループにおいては、案件毎に契約金額規模等が異なるため、支払状況や入金状況により連結会計年度毎に大きな増減があります。」
案件ごとの支払・入金状況による年度ごとの大きな増減が明記され、当期の営業活動によるキャッシュ・フローは3億18百万円の収入となった。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「主な要因は、前期末の売上債権回収に伴い受取手形及び売掛金が48億42百万円減少となる一方、上記債権の回収により現金及び預金ならびに預け金の合計額が36億29百万円増加したことなどによるものです。」
売上債権の回収に伴い受取手形・売掛金が48億42百万円減少し、現金及び預金・預け金が36億29百万円増加するなど、案件ごとの入出金時期による資金変動が実績として現れている。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「営業活動の結果増加した資金は、２億44百万円（前期は21億55百万円の収入）となりました。」
営業活動によるキャッシュ・フローが前期の21億55百万円の収入から2億44百万円の収入へ減少し、案件規模・契約内容による年度ごとの収支変動が実績として現れている。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「前年同期と比較して11億47百万円減少し、８億31百万円の支出となりました。主な要因は、売上債権の減少による収入35億12百万円、前受金の増加による収入７億25百万円があった一方、仕入債務の減少による支出29億79百万円、たな卸資産の増加による支出３億10百万円、税金等調整前四半期純損失２億85百万円、法人税等の支払による支出１億60百万円、未払消費税等の減少による支出５億96百万円、その他の流動資産の増加による支出２億46百万円、ならびに、その他の流動負債の減少による支出４億18百万円があったこと等によるものです。なお、当社グループにおいては、案件毎に契約金額規模等が異なるため、各々の支払状況や入金状況により連結会計年度毎に大きな増減があります。」
案件ごとの入出金時期によるキャッシュ・フロー変動が、営業活動によるキャッシュ・フローの前年同期比11億47百万円減少、8億31百万円の支出として現れている。 - FY2018-Q2初出有価証券報告書
「なお、当社グループにおいては、案件毎に契約金額規模等が異なるため、各々の支払状況や入金状況によって連結会計年度毎に大きな増減があります。」
工事案件ごとの契約規模や支払・入金状況の違いにより、年度ごとのキャッシュ・フローが大きく変動する可能性を示している。