高所作業車の販売拡大
FY2017-Q1に初出。33回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載は2026-08-04。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。20社中6社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに12社。
- FY2025前進有価証券報告書
「高所作業車の売上高は300億５千３百万円（前期比123.8％）となりました。」
高所作業車は日本向けがレンタル向け販売の好調により前期比106.3％、海外向けがManitex社買収による売上も加わり前期比379.7％となり、全体で前期比123.8％へ増加した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「日本向け売上高は、トラックシャシ供給が改善し、114億７千３百万円（前年同期比121.1％）となりました。海外向け売上高は、Manitex社買収による売上も加わり、26億５千万円（前年同期比401.3％）となりました。」
トラックシャシ供給の改善とManitex社買収による海外売上の加算により、高所作業車の売上高は前年同期比139.4％となった。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「トラックシャシ供給制約により日本の需要が減少する中、長野工業株式会社（現：株式会社タダノユーティリティ）の買収効果もあり、売上高は101億３千３百万円（前年同期比139.3％）となりました。」
高所作業車はトラックシャシ供給制約により日本の需要が減少する中、長野工業買収効果もあり、売上高が前年同期比139.3％となった。 - FY2024-Q4再掲有価証券報告書
「トラックシャシ供給制約が、高所作業車の販売にも影響し、売上高は27億９千５百万円（前年同期比63.6％）となりました。」
トラックシャシの供給制約が高所作業車販売に影響する状況を継続して記載し、前年同期比63.6％の売上高となった。 - FY2023再掲有価証券報告書
「高所作業車は、トラックシャシ供給制約により、需要が減少する中、売上高は162億３千万円となりました。」
トラックシャシの供給制約を背景に、高所作業車の需要減少と売上高162億3,000万円を通期で開示した。 - FY2024-Q2需要横ばいから減少へ転換、トラックシャシ供給制約が継続有価証券報告書
「高所作業車は、トラックシャシ供給制約により、需要が減少する中、売上高は113億４千５百万円となりました。」
前回の需要横ばいという説明から、トラックシャシ供給制約を背景とする需要減少へ変化した。 - FY2024-Q1需要増加から横ばいへ転換有価証券報告書
「高所作業車は、需要が横ばいで推移する中、トラックシャシ供給制約もあり、売上高は72億７千２百万円となりました。」
前回の需要増加という説明から、需要横ばいという説明へ変化した。一方、トラックシャシ供給制約は継続している。 - FY2023-Q4需要横ばいから増加へ、トラックシャシ供給制約が継続有価証券報告書
「高所作業車は、需要が増加する中、トラックシャシ供給制約もあり、売上高は43億９千６百万円となりました。」
高所作業車は、前回までの需要横ばいの説明から需要増加の説明に変わった一方、トラックシャシの供給制約が売上の制約として記載された。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「高所作業車は、需要が横ばいで推移し、売上高は83億１千２百万円となりました。」
高所作業車は需要横ばいの中で売上高83億1,200万円となり、前四半期からの状況を継続して開示している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「高所作業車は、需要が横ばいで推移する中、拡販に注力した結果、売上高は31億４千３百万円となりました。」
高所作業車は需要横ばいの中で拡販に注力し、売上高31億4,300万円を計上した。 - FY2022減収幅拡大有価証券報告書
「高所作業車は、トラックをはじめとした調達環境の悪化による出荷遅れと機種構成の変化により、売上高は161億７千１百万円（前連結会計年度比86.5％）となりました。」
調達環境悪化による出荷遅れと機種構成の変化により、高所作業車の通期売上高は前年同期比86.5％となった。 - FY2022-Q3減収幅拡大有価証券報告書
「高所作業車の売上高は、高付加価値商品の拡販に注力したものの、需要の減少により、113億３千８百万円（前年同期比92.9％）となりました。」
高所作業車は高付加価値商品の拡販に注力したものの、前年同期比92.9％となり、直前の第2四半期連結累計期間の97.9％から減収幅が拡大した。 - FY2022-Q2減収幅縮小有価証券報告書
「高所作業車の売上高は、高付加価値商品の拡販に注力したものの、需要の減少により、83億１千２百万円（前年同期比97.9％）となりました。」
高所作業車は需要減少により減収が続くものの、前年同期比は第1四半期の78.6％から97.9％へ改善し、減収幅が縮小した。 - FY2021前進有価証券報告書
「高所作業車の売上高は、需要が減少する中、高付加価値商品の拡販に注力し、187億１百万円（前連結会計年度比104.0％）となりました。」
需要減少下でも高付加価値商品の拡販により、通期売上高は前年同期比104.0％となった。 - FY2021-Q3増収幅縮小有価証券報告書
「高所作業車の売上高は、需要が減少する中、高付加価値商品の拡販に注力し、121億９千８百万円（前年同期比100.7％）となりました。」
高所作業車は需要減少下で高付加価値商品の拡販に取り組み、前年同期比100.7％と小幅な増収を確保した。 - FY2021-Q2減収幅拡大有価証券報告書
「高所作業車の売上高は、レンタル業界向け需要の減少により、84億９千３百万円（前年同期比89.3％）となりました。」
レンタル業界向け需要の減少により、高所作業車売上高は前年同期比89.3％となり、前四半期の92.3％から減収幅が拡大した。 - FY2021-Q1減収幅拡大有価証券報告書
「高所作業車の売上高は、レンタル業界向け需要の減少により、31億４千７百万円（前年同期比78.6％）となりました。」
レンタル業界向け需要の減少により、高所作業車売上高は前年同期比78.6％となり、前回開示の前年同期比92.3％から減収幅が拡大した。 - FY2020-Q3増収から減収へ転換有価証券報告書
「高所作業車の売上高は、小型トラックの排ガス規制による駆け込み需要が年度前半で終息し、121億８百万円（前年同期比96.0％）となりました。」
小型トラックの排ガス規制による駆け込み需要の終息により、高所作業車の売上は前年同期比96.0％と減収に転じた。 - FY2020-Q2減収から増収へ転換有価証券報告書
「小型トラックの排ガス規制による駆け込み需要の中、インフラ点検補修用途及び通信業界向け機種の売上が減少、レンタル業界向けの売上が増加し、高所作業車の売上高は、95億７百万円（前年同期比103.3％）となりました。」
インフラ点検補修用途・通信業界向け機種は減少したが、レンタル業界向けが増加し、高所作業車売上は前年同期比103.3％と増収へ転じた。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「インフラ点検補修用途及び通信業界向け機種も売上が減少し、高所作業車の売上高は、40億２百万円（前年同期比92.3％）となりました。」
高所作業車はインフラ点検補修用途および通信業界向け機種の売上減少により、前年同期比92.3％となった。 - FY2019再掲有価証券報告書
「インフラ点検補修用途のニーズを背景にしたレンタル業界向け売上が一巡、電力電工向け、通信業界向けも売上が減少し、高所作業車の売上高は、183億２千万円（前連結会計年度比74.2％）となりました。」
レンタル業界向け売上の一巡に加え、電力電工・通信業界向けも減少し、高所作業車の通期売上が前年を下回った。 - FY2019-Q3減収幅拡大有価証券報告書
「通信業界の設備投資の拡大はあったものの、インフラ点検補修用途のニーズを背景にしたレンタル業界向け売上が一巡し、高所作業車の売上高は、126億８百万円（前年同期比73.2％）となりました。」
レンタル業界向け売上の一巡により、高所作業車は前年同期比73.2％となり、前回の73.2％ではなく、比較対象として前年同期比の減収幅がさらに拡大した。 - FY2019-Q2減収幅拡大有価証券報告書
「通信業界の設備投資の拡大はあったものの、インフラ点検補修用途のニーズを背景にしたレンタル業界向け売上が一巡し、高所作業車の売上高は、92億８百万円（前年同期比76.0％）となりました。」
通信業界の設備投資拡大があった一方、レンタル業界向け売上の一巡により、高所作業車の減収が前年同期比76.0％まで拡大した。 - FY2019-Q1増収から減収へ転換有価証券報告書
「通信業界の設備投資の拡大はあったものの、インフラ点検補修用途のニーズを背景にしたレンタル業界向け売上が一巡し、高所作業車の売上高は、43億３千５百万円（前年同期比91.1％）となりました。」
通信業界の設備投資拡大があった一方、レンタル業界向け売上の一巡により、高所作業車は従来の増収から減収へ転じた。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「インフラ点検用途のニーズを背景に好調が続くレンタル業界に加え、通信業界の設備投資の拡大もあり、高所作業車の売上高は172億１千９百万円（前年同期比112.5％）となりました。」
インフラ点検、レンタルおよび通信業界の設備投資拡大を背景とする高所作業車の販売増加を再確認している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「インフラ点検用途のニーズを背景に好調なレンタル業界に加え、通信業界の設備投資の拡大もあり、高所作業車の売上高は121億１千７百万円（前年同期比111.9％）となりました。」
インフラ点検、レンタルおよび通信業界の設備投資拡大を背景とする高所作業車の販売増加を再確認している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「インフラ点検用途のニーズを背景に好調なレンタル業界に加え、電力電工業界や通信業界の設備投資もあり、高所作業車の売上高は47億５千９百万円（前年同期比107.6％）となりました。」
インフラ点検、レンタル、電力電工および通信業界の設備投資を背景とする高所作業車の販売増加を再確認している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「インフラ点検用途のニーズを背景に好調なレンタル業界に加え、電力電工業界の設備投資もあり、高所作業車の売上高は232億２百万円（前連結会計年度比119.4％）となりました。」
インフラ点検、レンタル、電力電工業界の設備投資を背景に、高所作業車の販売増加を通期でも記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「インフラ点検用途のニーズを背景に好調なレンタル業界に加え、電力電工業界の設備投資もあり、高所作業車の売上高は153億９百万円（前年同期比116.6％）となりました。」
インフラ点検、レンタル、電力電工業界の設備投資を背景とする高所作業車の販売増加を再確認している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「インフラ点検用途のニーズを背景に好調なレンタル業界に加え、電力電工業界の設備投資もあり、高所作業車の売上高は108億３千１百万円（前年同期比123.1％）となりました。」
インフラ点検、レンタル、電力電工業界の設備投資を背景とする高所作業車の販売増加を再確認している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「インフラ点検用途のニーズを背景に好調なレンタル業界に加え、電力電工業界の設備投資もあり、高所作業車の売上高は44億２千３百万円（前年同期比134.7％）となりました。」
インフラ点検、レンタル、電力電工業界の設備投資を背景に、高所作業車の売上が増加している。