景気・設備投資動向による業績変動
FY2017に初出。23回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
ヤマダコーポレーションがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より3年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。87社中68社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに19社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「当社グループの主力製品であるダイアフラムポンプ及びオートモティブ製品の業界は、国内外の景気動向・設備投資動向に大きく影響を受ける傾向にあり、さらに国又は地域の経済事情による様々なリスク要因も存在しております。」
国内外の景気・設備投資動向および国・地域の経済事情による業績変動リスクが継続して記載された。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「市場環境については、国内外の景気動向・設備投資動向に大きく影響を受ける傾向にあり、国又は地域の経済事情による様々なリスク要因も存在し、このような経済環境の変化は、当社グループの業績に重要な影響を及ぼす可能性があります。」
国内外の景気動向、設備投資動向、国・地域の経済事情による業績変動リスクが継続して記載された。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループの主力製品であるダイアフラムポンプ及びオートモティブ製品の業界は、国内外の景気動向・設備投資動向に大きく影響を受ける傾向にあり、さらに国又は地域の経済事情による様々なリスク要因も存在しております。」
景気動向、設備投資動向、国・地域の経済事情が業績に影響するリスクが継続して記載された。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「市場環境については、国内外の景気動向・設備投資動向に大きく影響を受ける傾向にあり、国又は地域の経済事情による様々なリスク要因も存在し、このような経済環境の変化は、当社グループの業績に重要な影響を及ぼす可能性があります。」
国内外の景気動向、設備投資動向、国・地域の経済事情による業績変動リスクが継続して記載されている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「市場環境については、国内外の景気動向・設備投資動向に大きく影響を受ける傾向にあり、国又は地域の経済事情による様々なリスク要因も存在し、このような経済環境の変化は、当社グループの業績に重要な影響を及ぼす可能性があります。」
国内外の景気動向、設備投資動向、国・地域の経済事情による業績変動リスクが継続して記載されている。 - FY2024-Q1後退有価証券報告書
「一方、日本経済においては、鉱工業生産は、供給制約や海外経済減速に伴う輸出の低迷を受けた弱い動きから持ち直してきており、個人消費は、対面型サービスを中心に回復傾向、また、設備投資も高水準の企業収益を背景に好調を維持しているなど、景気は緩やかな回復の動きとなりました。」
供給制約や輸出低迷による生産の弱さは残るものの、生産、個人消費、設備投資が持ち直しまたは好調となり、景気は緩やかな回復と説明された。 - FY2023一部弱さを伴う緩やかな持ち直し有価証券報告書
「一方、日本経済においては、鉱工業生産は、供給制約や海外経済減速に伴う輸出の低迷を受けて弱い動きとなりましたが、個人消費は、対面型サービスを中心に持ち直してきており、また、設備投資も高水準の企業収益を背景に底堅く推移しているなど、一部に弱さがみられるものの、緩やかな持ち直しの動きとなりました。」
生産・輸出には弱さが残る一方、個人消費と設備投資の持ち直しが示され、景気は全体として緩やかな持ち直しとなった。 - FY2023-Q3後退有価証券報告書
「一方、日本経済においては、鉱工業生産は、供給制約の影響などから一進一退の動きとなっていたものの、個人消費は、対面型サービスを中心に回復してきており、また、設備投資も高水準の企業収益を背景に底堅く推移していることから、景気は緩やかに持ち直してきております。」
供給制約による生産の一進一退は残るものの、個人消費と設備投資の持ち直しが示され、前四半期より景気・設備投資環境の表現は改善した。 - FY2023-Q2後退有価証券報告書
「一方、日本経済においては、鉱工業生産は、供給制約の影響で弱い動きとなっていたものの、中国のロックダウンの解除を受けて、自動車を中心に持ち直してきており、また、個人消費は、まん延防止等重点措置の終了を受けて、対面型サービスを中心に回復してきており、景気は緩やかに持ち直しの動きが見られました。」
供給制約による生産の弱さは残るものの、生産・個人消費の持ち直しが示され、景気・設備投資動向に関するリスクの表現は前四半期より改善した。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「一方、日本経済においては、鉱工業生産は、新型コロナの感染拡大による供給制約や中国のロックダウンの影響で弱い動きとなりましたが、個人消費は、まん延防止等重点措置の終了を受けて、対面型サービスを中心に持ち直しが見られるなど、景気持ち直しの動きが見られました。」
供給制約や中国のロックダウンによる鉱工業生産の弱さが示され、景気・設備投資動向による業績変動リスクが具体化した。 - FY2022-Q3後退有価証券報告書
「一方、日本経済においては、設備投資は企業収益の改善を受けて持ち直し、併せて輸出や鉱工業生産も半導体不足などの供給制約の緩和に伴い同様に持ち直しております。また、個人消費も緊急事態宣言解除を受けて回復基調となっており、全般的に持ち直し基調となりました。」
設備投資、輸出、鉱工業生産、個人消費が総じて持ち直し基調となり、前四半期の部品不足による回復鈍化から表現が改善した。 - FY2022-Q2回復基調も部品不足で鈍化有価証券報告書
「一方、日本経済においては、設備投資は、企業収益の改善を受けて持ち直しております。また、鉱工業生産は持ち直しの動きから、ここにきて足踏み状態となっており、個人消費も緊急事態宣言に伴う外出自粛の影響で弱い動きとなっております。輸出についても、世界経済の回復を背景に増加しておりますが、部品不足などを受けて回復ペースが鈍化している状況です。」
設備投資や輸出には持ち直し・増加が示された一方、鉱工業生産の足踏み、個人消費の弱さ、部品不足による輸出回復ペースの鈍化が併記された。 - FY2022-Q1後退有価証券報告書
「日本経済においては、鉱工業生産は国内外の経済活動の持ち直しを受けて回復基調にあり、輸出においては経済の回復を背景とした増加を主因として黒字傾向が続いております。また、設備投資は低迷が続いているものの下げ止まりの動きが見られ、景気は横ばいの動きとなっております。」
生産・輸出の回復基調と設備投資の下げ止まりが示され、前期の急激な悪化からは表現が改善した。ただし設備投資の低迷は継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「経済環境の変化については、当社グループの主力製品であるダイアフラムポンプ及びオートモティブ製品の業界は、国内外の景気動向・設備投資動向に大きく影響を受ける傾向にあり、さらに国又は地域の経済事情による様々なリスク要因も存在しております。このような経済環境の変化は当社グループの業績に重要な影響を及ぼす可能性があります。」
国内外の景気動向・設備投資動向および国・地域の経済事情が業績に影響するリスクが継続して記載されている。 - FY2021-Q2後退有価証券報告書
「一方，日本経済においては、鉱工業生産は自動車工業等を中心に生産体制の正常化を背景に高い伸びが続いており、内外需ともに持ち直しつつあるものの、急激な落ち込みの後としては回復ペースが緩やかで、先行きは不透明な状況が続いております。」
生産体制の正常化や内外需の持ち直しが示され、前四半期の急激な生産落ち込み・内外需の弱さからは表現が改善した。ただし回復は緩やかで先行き不透明とされた。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「一方、日本経済においては、生産は自動車工業等を中心に大きく落ち込み、内外需ともに弱い状態が続いています。また、個人消費も外出自粛の影響で下振れしており、緊急事態宣言解除とともに最悪期を脱しつつあるものの、回復ペースは緩やかで、先行きは不透明な状況が続いております。」
消費の下振れ、生産の大幅な落ち込み、内外需の弱さ、設備投資や景気の回復ペースに関する不透明感が示された。 - FY2020悪化有価証券報告書
「一方、日本経済においては、横ばい圏で推移してきましたが、個人消費は、消費税率引き上げや新型コロナウィルスによる外出自粛などの影響により大幅に減少し、また、設備投資は、企業収益の悪化を背景に弱含みとなるなど、年度末に向けて急速に悪化しました。」
景気・設備投資動向による業績変動リスクについて、消費の大幅減少、設備投資の弱含み、年度末に向けた経済環境の急速な悪化が具体的に示された。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「市場環境については、国内外の景気動向・設備投資動向に大きく影響を受ける傾向にあり、国又は地域の経済事情による様々なリスク要因も存在し、この様な経済環境の変化は、当社グループの業績に重要な影響を及ぼす可能性があります。」
景気動向、設備投資動向、国・地域の経済事情による業績変動リスクが継続して記載されている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「市場環境については、国内外の景気動向・設備投資動向に大きく影響を受ける傾向にあり、国又は地域の経済事情による様々なリスク要因も存在し、この様な経済環境の変化は、当社グループの業績に重要な影響を与える可能性があります。」
景気動向、設備投資動向、国・地域の経済事情による業績変動リスクが引き続き記載されている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「市場環境については、国内外の景気動向・設備投資動向に大きく影響を受ける傾向にあり、国又は地域の経済事情による様々なリスク要因も存在し、この様な経済環境の変化は、当社グループの業績に重要な影響を与える可能性があります。」
景気動向、設備投資動向、国・地域の経済事情による業績変動リスクが継続して記載されている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「市場環境については、国内外の景気動向・設備投資動向に大きく影響を受ける傾向にあり、国又は地域の経済事情による様々なリスク要因も存在し、この様な経済環境の変化は、当社グループの業績に重要な影響を与える可能性があります。」
景気動向、設備投資動向、国・地域の経済事情による業績変動リスクが継続して記載されている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「市場環境については、国内外の景気動向・設備投資動向に大きく影響を受ける傾向にあり、国又は地域の経済事情による様々なリスク要因も存在し、この様な経済環境の変化は、当社グループの業績に重要な影響を与える可能性があります。」
景気動向、設備投資動向、国・地域の経済事情による業績変動リスクが引き続き記載されている。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループの主力製品であるダイアフラムポンプ及びオートモティブ製品の業界は、国内外の景気動向・設備投資動向に大きく影響を受ける傾向にあり、さらに国または地域の経済事情による様々なリスク要因も存在しています。このような経済環境の変化は当社グループの業績に大きな影響を及ぼす可能性があります。」
主力製品の業界が景気、設備投資、国・地域の経済事情に影響され、業績が変動する可能性をリスクとしている。