棚卸資産増加と総資産・売掛金の減少
FY2017-Q1に初出。30回の記載のうち25回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2017-Q3。直近の記載はFY2026-H1。
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- FY2026-H1棚卸資産減少・売掛金増加有価証券報告書
「これは主として、棚卸資産の減少36億５千４百万円、現金及び預金の減少24億１千４百万円、受取手形及び売掛金の増加10億７千６百万円によるものであります。」
総資産は前期末比68億4,900万円減少した。棚卸資産と現金及び預金が減少する一方、受取手形及び売掛金は増加する構成へ変化した。 - FY2025-H1棚卸資産増加・総資産減少有価証券報告書
「当中間連結会計期間末における総資産は、前連結会計年度末の1,053億３千万円に比べ98億３千万円減少し、955億円となりました。これは主として、棚卸資産の増加68億１千万円、破産更生債権等の増加43億７千７百万円、現金及び預金の減少130億６千２百万円、受取手形及び売掛金の減少65億２千５百万円、貸倒引当金の増加による減少14億８千３百万円によるものであります。」
総資産は98億3,000万円減少した。棚卸資産と破産更生債権等が増加する一方、現金及び預金、受取手形及び売掛金が減少する構成となった。 - FY2024棚卸資産増加・総資産増加有価証券報告書
「当連結会計年度末における総資産は、前連結会計年度末の987億９千９百万円に比べ65億３千１百万円増加し、1,053億３千万円となりました。これは主として、棚卸資産の増加39億３千８百万円、現金及び預金の増加25億８千９百万円、売掛金の増加17億３千３百万円によるものであります。」
総資産は65億3,100万円増加した。棚卸資産、現金及び預金、売掛金が増加し、従来の売上債権減少中心の構成から変化した。 - FY2024-Q3再定義有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末における総資産は、前連結会計年度末の987億９千９百万円に比べ34億７千８百万円増加し、1,022億７千８百万円となりました。これは主として、棚卸資産の増加46億７千４百万円、現金及び預金の増加31億５千３百万円、受取手形及び売掛金の減少34億３千９百万円、有形固定資産の減少16億７百万円によるものであります。」
総資産は前連結会計年度末比34億7,800万円増加した。棚卸資産と現金及び預金が増加する一方、受取手形及び売掛金と有形固定資産は減少した。 - FY2024-Q2再定義有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末における総資産は、前連結会計年度末の987億９千９百万円に比べ６千８百万円減少し、987億３千１百万円となりました。これは主として、棚卸資産の増加８億２千７百万円とタイ子会社の土地の売却による減少５億９千４百万円、受取手形及び売掛金の減少２億３千５百万円によるものであります。」
総資産は前期末比6,800万円減少した。棚卸資産が増加する一方、タイ子会社の土地売却と受取手形及び売掛金の減少が資産減少要因となった。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間末における総資産は、前連結会計年度末の987億９千９百万円に比べて７億円増加し、994億９千９百万円となりました。これは主として、現金及び預金の増加19億１千５百万円、棚卸資産の増加12億３千３百万円と、受取手形及び売掛金の減少29億６千６百万円によるものであります。」
総資産は増加し、現金及び預金と棚卸資産が増加する一方、受取手形及び売掛金が減少する構成となった。 - FY2023-Q3再定義有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末における総資産は、前連結会計年度末の1,026億4千5百万円に比べ23億6千9百万円減少し、1,002億7千6百万円となりました。これは主として、棚卸資産の増加33億3千8百万円、現金及び預金の増加11億1千2百万円、受取手形及び売掛金の減少64億8千2百万円、有形固定資産の減少14億2千5百万円によるものであります。」
総資産は23億6,900万円減少した。棚卸資産・現金及び預金は増加した一方、受取手形及び売掛金と有形固定資産は減少する構成となった。 - FY2023-Q2再定義有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末における総資産は、前連結会計年度末の1,026億4千5百万円に比べ5億6千万円増加し、1,032億6百万円となりました。これは主として、現金及び預金の増加9億5千9百万円、サプライチェーンの混乱による棚卸資産の増加27億4百万円と受取手形及び売掛金の減少27億9千4百万円によるものであります。」
総資産は前連結会計年度末比5億6,000万円増加した。現金及び預金と棚卸資産が増加する一方、売掛金は減少し、サプライチェーンの混乱が棚卸資産増加の要因として明示された。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間末における総資産は、前連結会計年度末の1,026億4千5百万円に比べて2億4千2百万円減少し、1,024億3百万円となりました。これは主として、現金及び預金の増加8億4千2百万円、棚卸資産の増加20億3千3百万円と、受取手形及び売掛金の減少30億2千2百万円によるものであります。」
総資産は前連結会計年度末比2億4,200万円減少した。現金及び預金と棚卸資産が増加する一方、受取手形及び売掛金が30億2,200万円減少する構成となった。 - FY2022-Q3再定義有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末における総資産は、前連結会計年度末の1,158億2千2百万円に比べ75億2千7百万円減少し、1,082億9千5百万円となりました。これは主として、現金及び預金の増加45億2千7百万円と受取手形及び売掛金の減少103億2千5百万円、棚卸資産の減少16億4千3百万円、有形固定資産の減少9億8千3百万円、貸倒引当金の増加による減少47億5千2百万円によるものであります。」
総資産は前連結会計年度末比75億2,700万円減少した。売掛金・棚卸資産・有形固定資産が減少する一方、現金及び預金が増加し、貸倒引当金の増加も資産減少要因となった。 - FY2022-Q2再定義有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末における総資産は、前連結会計年度末の1,158億2千2百万円に比べ12億1千9百万円減少し、1,146億3百万円となりました。これは主として、現金及び預金の増加45億3千6百万円と受取手形及び売掛金の減少17億2千7百万円、棚卸資産の減少29億6千9百万円、有形固定資産の減少4億9千9百万円、破産更生債権等の減少3億7百万円によるものであります。」
総資産は12億1,900万円減少した。現金及び預金が増加する一方、受取手形及び売掛金、棚卸資産、有形固定資産、破産更生債権等が減少する構成へ更新された。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間末における総資産は、前連結会計年度末の1,158億2千2百万円に比べて2億3千3百万円増加し、1,160億5千5百万円となりました。これは主として、現金及び預金の増加28億1千1百万円と受取手形及び売掛金の減少15億4千3百万円、棚卸資産の減少4億2千1百万円によるものであります。」
総資産は233百万円増加した。現金及び預金が増加する一方、受取手形及び売掛金と棚卸資産が減少する構成へ更新された。 - FY2021-Q3再定義有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末における総資産は、前連結会計年度末の1,253億9千3百万円に比べ71億4千3百万円減少し、1,182億5千万円となりました。これは主として、現金及び預金の増加17億3千9百万円、たな卸資産の増加26億5千7百万円と受取手形及び売掛金の減少115億2千4百万円によるものであります。」
総資産は前連結会計年度末比71億4,300万円減少した。棚卸資産と現金及び預金が増加する一方、受取手形及び売掛金が115億2,400万円減少する構成となった。 - FY2021-Q2再定義有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末における総資産は、前連結会計年度末の1,253億9千3百万円に比べ74億9千万円減少し、1,179億3百万円となりました。これは主として、たな卸資産の増加12億6千6百万円と受取手形及び売掛金の減少91億6千7百万円によるものであります。」
総資産は前連結会計年度末比74億9,000万円減少した。棚卸資産が増加する一方、受取手形及び売掛金が大幅に減少する構成へ更新された。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間末における総資産は、前連結会計年度末の1,253億9千3百万円に比べて34億9千9百万円減少し、1,218億9千4百万円となりました。これは主として、たな卸資産の増加34億2千5百万円、現金及び預金の増加22億6千7百万円と受取手形及び売掛金の減少94億1千1百万円、有形固定資産の減少5億6千9百万円によるものであります。」
総資産は34億9,900万円減少した。棚卸資産と現金及び預金が増加する一方、受取手形及び売掛金と有形固定資産が減少する構成へ更新された。 - FY2020再定義有価証券報告書
「当連結会計年度末における総資産は、前連結会計年度末の1,255億5千7百万円に比べ1億6千3百万円減少し、1,253億9千3百万円となりました。これは主として、たな卸資産の増加27億3千5百万円、有形固定資産の増加38億9千8百万円、現金及び預金の減少31億5千4百万円、受取手形及び売掛金の減少36億3千3百万円によるものであります。」
通期では総資産はほぼ横ばいとなったが、棚卸資産・有形固定資産が増加し、現金及び売掛金が減少する構成となった。 - FY2020-Q3再定義有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末における総資産は、前連結会計年度末の1,255億5千7百万円に比べ4億3千7百万円増加し、1,259億9千4百万円となりました。これは主として、たな卸資産の増加69億6百万円、有形固定資産の増加37億1千6百万円と受取手形及び売掛金の減少95億2千7百万円、現金及び預金の減少14億8百万円によるものであります。」
総資産は前連結会計年度末比4億3,700万円増加した。棚卸資産と有形固定資産が増加する一方、売掛金と現金及び預金が減少する構成となった。 - FY2020-Q2再定義有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末における総資産は、前連結会計年度末の1,255億5千7百万円に比べ18億2千8百万円増加し、1,273億8千6百万円となりました。これは主として、有形固定資産の増加30億2千5百万円、たな卸資産の増加14億7千9百万円と現金及び預金の減少15億4千2百万円、受取手形及び売掛金の減少9億2千2百万円によるものであります。」
前連結会計年度末から総資産は18億2,800万円増加した。有形固定資産と棚卸資産が増加する一方、現金及び預金と受取手形・売掛金が減少する構成となった。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間末における総資産は、前連結会計年度末の1,255億5千7百万円に比べて34億9千万円増加し、1,290億4千7百万円となりました。これは主として、現金及び預金の減少4億7千4百万円、たな卸資産の増加42億5千1百万円、有形固定資産の増加29億3千4百万円、受取手形及び売掛金の減少26億6千4百万円によるものであります。」
前期の総資産減少から増加へ転じ、棚卸資産と有形固定資産が増加する一方、現金及び売掛金が減少する構成となった。 - FY2019再定義有価証券報告書
「当連結会計年度末における総資産は、前連結会計年度末の1,202億5千3百万円に比べ53億3百万円増加し、1,255億5千7百万円となりました。これは主として、たな卸資産の増加81億1千4百万円、有形固定資産の増加55億円、現金及び預金の減少41億5千5百万円、受取手形及び売掛金の減少39億5千6百万円によるものであります。」
前期の総資産減少局面から増加局面へ転じた。棚卸資産と有形固定資産が増加する一方、現金及び売掛金は減少した。 - FY2019-Q3再定義有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末における総資産は、前連結会計年度末の1,202億5千3百万円に比べ28億9千4百万円増加し、1,231億4千8百万円となりました。これは主として、たな卸資産の増加109億9千2百万円及び有形固定資産の増加31億3千3百万円と受取手形及び売掛金の減少101億8千万円並びに現金及び預金の減少17億7千9百万円によるものであります。」
前連結会計年度末から総資産は28億9,400万円増加し、前四半期までの減少局面から増加局面へ転じた。棚卸資産と有形固定資産が増加する一方、売掛金と現金及び預金が減少している。 - FY2019-Q2再定義有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末における総資産は、前連結会計年度末の1,202億5千3百万円に比べ41億5百万円増加し、1,243億5千9百万円となりました。これは主として、受取手形及び売掛金の減少34億7千4百万円、たな卸資産の増加40億6千8百万円及び有形固定資産の増加20億7千4百万円と現金及び預金の増加15億5百万円によるものであります。」
総資産は前連結会計年度末比41億500万円増加した。売掛金が減少する一方、棚卸資産、有形固定資産、現金及び預金が増加する構成となった。 - FY2019-Q1再定義有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間末における総資産は、前連結会計年度末の1,202億5千3百万円に比べて13億9千3百万円増加し、1,216億4千7百万円となりました。これは主として、現金及び預金の増加20億5千5百万円、たな卸資産の増加31億1千8百万円、有形固定資産の増加10億7千4百万円、受取手形及び売掛金の減少50億2千9百万円によるものであります。」
前連結会計年度末から総資産は13億9,300万円増加した。現金、棚卸資産、有形固定資産が増加する一方、受取手形及び売掛金は減少する構成へ更新された。 - FY2018再定義有価証券報告書
「当連結会計年度末における総資産は、前連結会計年度末の1,270億5千2百万円に比べ67億9千8百万円減少し、1,202億5千3百万円となりました。これは主として、たな卸資産の減少30億3千8百万円、受取手形及び売掛金の減少88億7百万円、貸倒引当金の増加による減少23億3千7百万円によるものであります。」
KATO HICOM子会社化後の総資産増加局面から、総資産減少局面へ移行した。売掛金・棚卸資産の減少と貸倒引当金増加が主な変動要因となっている。 - FY2018-Q3再定義有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末における総資産は、前連結会計年度末の1,270億5千2百万円に比べ99億3千6百万円減少し、1,171億1千6百万円となりました。これは主として、たな卸資産の増加13億5千1百万円、有形固定資産の増加10億8千1百万円、破産更生債権等の増加7億2千6百万円及び、貸倒引当金の増加による減少15億9千3百万円、現金及び預金の減少11億7千2百万円、受取手形及び売掛金の減少112億3千3百万円によるものであります。」
KATO HICOM子会社化後の総資産増加局面から、当第3四半期は総資産が99億36百万円減少する構成へ変化した。売掛金の大幅減少と貸倒引当金の増加が示されている。 - FY2018-Q2再定義有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末における総資産は、前連結会計年度末の1,270億5千2百万円に比べて73億4千1百万円減少し、1,197億1千1百万円となりました。これは主として、受取手形及び売掛金の減少48億9千4百万円、たな卸資産の減少24億3千8百万円及び有形固定資産の減少1億円と現金及び預金の増加1億8千3百万円によるものであります。」
KATO HICOM子会社化後の総資産増加局面から、当第2四半期は総資産が7,341百万円減少する構成へ変化した。売掛金と棚卸資産の減少が主な要因となっている。 - FY2018-Q1再定義有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間末における総資産は、前連結会計年度末の1,270億5千2百万円に比べて33億4千5百万円減少し、1,237億7百万円となりました。これは主として、現金及び預金の増加11億8千5百万円、たな卸資産の増加7億8千7百万円、有形固定資産の増加8千8百万円及び、受取手形及び売掛金の減少55億8千1百万円によるものであります。」
前四半期までのKATO HICOM子会社化による総資産増加から、当四半期は総資産が33億45百万円減少する構成へ変化した。売掛金の減少、現金・棚卸資産の増加が主な変動要因として示されている。 - FY2017-Q3再定義有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末における総資産は、前連結会計年度末の1,043億3千1百万円に比べ273億1百万円増加し、1,316億3千3百万円となりました。これは主として、株式会社ＫＡＴＯ ＨＩＣＯＭ（旧社名：ＩＨＩ建機株式会社）の子会社化に伴う、たな卸資産の増加186億6千万円、有形固定資産の増加25億8千4百万円、現金及び預金の増加22億4千3百万円、受取手形及び売掛金の増加17億1千2百万円によるものであります。」
総資産は前連結会計年度末比273億1百万円増加し、棚卸資産・有形固定資産等の増加要因がKATO HICOMの子会社化によるものとして明示された。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間末における総資産は、前連結会計年度末の1,043億3千1百万円に比べて37億5千6百万円減少し、1,005億7千5百万円となりました。これは主として、たな卸資産の増加27億9千3百万円及び有形固定資産の増加7億8千万円と現金及び預金の減少25億1千5百万円及び受取手形及び売掛金の減少41億1千1百万円によるものであります。」
総資産、現金及び預金、受取手形及び売掛金が減少し、たな卸資産と有形固定資産が増加する構成を継続記載している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間末における総資産は、前連結会計年度末の1,043億3千1百万円に比べて48億2千6百万円減少し、995億5百万円となりました。これは主として、棚卸資産の増加40億9千9百万円、有形固定資産の増加5億5百万円、現金及び預金の減少15億7百万円、受取手形及び売掛金の減少80億2百万円によるものであります。」
総資産は48億26百万円減少した一方、棚卸資産は40億99百万円、有形固定資産は5億5百万円増加し、受取手形及び売掛金は80億2百万円減少している。