Central Conveyor買収後の採算性低下と減損
FY2019に初出。5回の記載のうち4回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019。直近の記載はFY2026。
椿本チエインがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。50社中22社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに53社。
- FY2026顕在化有価証券報告書
「米国の連結子会社であるCentral Conveyor Company, LLCの取得時に計上した商標権および顧客関連資産について、マーケットの構造が変化したことなどにより、当初見込んでいた収支計画を下回って推移していることから、今後の計画の見直しを行いました。」
Central Conveyor買収後の採算性低下が再度顕在化し、商標権791百万円、顧客関連資産3,423百万円、合計4,214百万円の減損損失を計上した。 - FY2025対処有価証券報告書
「当連結会計年度において、割引前将来キャッシュ・フローの総額が帳簿価額を上回っていることから、減損損失の認識は不要と判断しております。」
Central Conveyor買収に関連する顧客関連資産について、顧客関連資産は3,940百万円残るものの、将来キャッシュ・フローが帳簿価額を上回り、当年度は減損損失を認識していない。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「のれんおよび商標権の公正価値が帳簿価額を下回ったため、買収時に発生したのれんおよび商標権について、帳簿価額を公正価値まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。金額 のれん2,426百万円 商標権338百万円 合計2,765百万円」
Central Conveyor買収後の採算性低下について、FY2023にのれん・商標権合計2,765百万円の追加減損損失が発生した。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「のれん364百万円、商標権54百万円、合計419百万円」
Central Conveyor買収後の当初計画未達・マーケット構造変化に加え、新型コロナウイルス感染拡大による米国経営環境悪化等を踏まえ、FY2020に419百万円の追加減損損失が実際に発生した。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「米国の連結子会社であるCentral Conveyor Company, LLCの取得時に計上したのれん、商標権について、マーケットの構造が変化したことなどにより、買収当初見込んでいた収支計画を下回って推移していることから、今後の計画の見直しを行いました。その結果、のれんおよび商標権の見積り公正価値が帳簿価額を下回ったため、買収時に発生したのれんおよび商標権について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。減損損失の金額 のれん1,924百万円 商標権199百万円 合計2,123百万円」
Central Conveyor買収後、マーケット構造の変化等により当初の収支計画を下回り、のれん・商標権の減損損失2,123百万円が実際に発生した。