為替レート変動
FY2016に初出。35回の記載のうち26回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-07-30。
椿本チエインがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2018年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。27社中16社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに7社。
- 2026-07-30顕在化決算
「その他有価証券評価差額金が45億19百万円増加したこと、為替換算調整勘定が18億31百万円増加したこと」
為替変動の影響が、為替換算調整勘定の増加として第1四半期実績に現れた。 - FY2026顕在化有価証券報告書
「純資産は、利益剰余金が21,108百万円増加したこと、為替の変動により為替換算調整勘定が8,080百万円増加したこと、大同工業株式会社の新規連結などにより非支配株主持分が5,106百万円増加したことなどによるものであります。」
為替変動の影響が、為替換算調整勘定8,080百万円の増加として通期の純資産に現れた。 - 2026-05-13顕在化業績予想の修正
「為替の変動により為替換算調整勘定が80億80百万円増加したこと」
為替変動の影響が、2026年3月期末の為替換算調整勘定の増加として実績化した。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「純資産は、その他有価証券評価差額金が6,171百万円減少したこと、自己株式が1,642百万円増加(純資産は減少)した一方で、利益剰余金が6,850百万円増加したこと、為替の変動により為替換算調整勘定が2,455百万円増加したことなどから、前連結会計年度末と比較して1,602百万円増加し、262,162百万円となりました。」
為替変動の影響が、為替換算調整勘定2,455百万円の増加として通期の純資産に実績化した。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「純資産は、利益剰余金が6,429百万円増加したこと、為替換算調整勘定が922百万円増加した一方で、取得などにより自己株式が9,085百万円増加（純資産は減少）したこと、その他有価証券評価差額金が6,796百万円減少したことなどから、前連結会計年度末と比較して8,140百万円減少の252,419百万円となり、自己資本比率は67.8%となりました。」
為替変動の影響が、為替換算調整勘定922百万円の増加として当中間連結会計期間末の純資産に現れている。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「純資産は、取得などにより自己株式が4,476百万円増加（純資産は減少）した一方、為替の変動により為替換算調整勘定が8,564百万円増加したこと、利益剰余金が7,178百万円増加したこと、その他有価証券評価差額金が6,043百万円増加したことなどにより、前連結会計年度末と比較して17,602百万円増加の244,185百万円となり、自己資本比率は64.7%となりました。」
為替変動の影響が、為替換算調整勘定8,564百万円の増加として第3四半期末の純資産に実績化した。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「純資産は、取得などにより自己株式が3,006百万円増加（純資産は減少）した一方、為替の変動により為替換算調整勘定が10,820百万円増加したこと、その他有価証券評価差額金が5,817百万円増加したこと、利益剰余金が4,689百万円増加したことなどから、前連結会計年度末と比較して18,450百万円増加の245,032百万円となり、自己資本比率は64.7%となりました。」
為替変動の影響が、為替換算調整勘定10,820百万円の増加として第2四半期末の純資産に実績化した。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「純資産は、取得などにより自己株式が1,075百万円増加（純資産は減少）した一方、為替の変動により為替換算調整勘定が6,805百万円増加したこと、その他有価証券評価差額金が3,464百万円増加したことなどから、前連結会計年度末と比較して9,803百万円増加の236,385百万円となり、自己資本比率は65.3％となりました。」
為替変動の影響が、為替換算調整勘定6,805百万円の増加として第1四半期末の純資産に実績化した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「為替予約を分散して行うほか、生産・調達の現地化を推進することでリスクの低減を図っております」
為替予約の分散に加え、生産・調達の現地化を対策として継続している。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「純資産は、為替の変動により為替換算調整勘定が9,542百万円増加したこと、利益剰余金が6,101百万円増加したことなどから、前連結会計年度末と比較して15,577百万円増加の225,334百万円となり、自己資本比率は63.4%となりました。」
為替変動の影響が、為替換算調整勘定9,542百万円の増加として第3四半期末の純資産に実績化した。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「純資産は、為替の変動により為替換算調整勘定が14,520百万円増加したこと、利益剰余金が4,158百万円増加したことなどから、前連結会計年度末と比較して17,027百万円増加の226,784百万円となり、自己資本比率は64.6%となりました。」
為替変動の影響が、為替換算調整勘定14,520百万円の増加として第2四半期末の純資産に現れた。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「わが国においても、新型コロナウイルスの新規感染者数減少に伴い各種経済活動が再開された反面、部品不足やエネルギー・素材価格の高騰に伴う物価の上昇、急激な円安の進行など先行きの不透明な状況が続きました。」
急激な円安の進行が事業環境として発生し、当四半期の業績では円安の影響が増収要因の一つとして現れている。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「純資産は、利益剰余金が11,022百万円増加したこと、為替の変動により為替換算調整勘定が8,794百万円増加したこと、保有株式の時価上昇などによりその他有価証券評価差額金が1,879百万円増加したことなどから、前連結会計年度末と比較して22,262百万円増加し、209,757百万円となりました。」
為替変動の影響が、為替換算調整勘定8,794百万円の増加として通期の純資産に実績化した。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「純資産は、利益剰余金が7,097百万円増加したこと、為替の変動により為替換算調整勘定が3,496百万円増加したこと、保有株式の時価上昇によりその他有価証券評価差額金が1,790百万円増加したことなどから、前連結会計年度末と比較して12,696百万円増加の200,190百万円となり、自己資本比率は60.8%となりました。」
為替変動の影響が、為替換算調整勘定3,496百万円の増加として第3四半期末の純資産に実績化している。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「為替の変動により為替換算調整勘定が2,471百万円増加したこと」
為替変動の影響が、為替換算調整勘定2,471百万円の増加として第2四半期末の純資産に実績化した。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「純資産は、為替の変動により為替換算調整勘定が1,915百万円増加したこと、利益剰余金が1,768百万円増加したこと、保有株式の時価上昇によりその他有価証券評価差額金が682百万円増加したことなどから、前連結会計年度末と比較して4,590百万円増加の192,085百万円となり、自己資本比率は60.8%となりました。」
為替変動の影響が、為替換算調整勘定1,915百万円の増加として第1四半期末の純資産に実績化した。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「為替の変動により為替換算調整勘定が1,649百万円増加した」
為替変動の影響が、為替換算調整勘定1,649百万円の増加として通期の純資産に現れている。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「純資産は、為替の変動により為替換算調整勘定が2,537百万円減少した一方で、保有株式の時価上昇によりその他有価証券評価差額金が2,782百万円増加したこと、利益剰余金が1,782百万円増加したことなどから、前連結会計年度末と比較して2,069百万円増加の178,125百万円となり、自己資本比率は59.0%となりました。」
為替変動の影響が、為替換算調整勘定2,537百万円の減少として第3四半期末の純資産に現れている。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「純資産は、為替の変動により為替換算調整勘定が2,101百万円減少した一方で、保有株式の時価上昇によりその他有価証券評価差額金が1,341百万円増加したこと、利益剰余金が862百万円増加したことなどから、前連結会計年度末と比較して49百万円増加の176,105百万円となり、自己資本比率は60.3%となりました。」
為替変動の影響が、為替換算調整勘定2,101百万円の減少として第2四半期末の純資産に現れている。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「純資産は、保有株式の時価上昇によりその他有価証券評価差額金が1,030百万円増加した一方で、為替の変動により為替換算調整勘定が1,678百万円減少したこと、利益剰余金が1,016百万円減少したことなどから、前連結会計年度末と比較して1,692百万円減少の174,363百万円となり、自己資本比率は59.6%となりました。」
為替変動の影響が、為替換算調整勘定1,678百万円の減少として第1四半期末の純資産に現れている。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「為替換算調整勘定が2,107百万円減少したこと、保有株式の時価下落などによりその他有価証券評価差額金が1,272百万円減少した」
為替変動の影響が、為替換算調整勘定2,107百万円の減少として通期純資産に現れている。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「その他の包括利益 為替換算調整勘定 △2,276」
為替変動の影響が、当第3四半期累計期間の為替換算調整勘定2,276百万円の減少として実績に現れている。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「純資産は、為替換算調整勘定が2,516百万円減少した一方で、利益剰余金が4,225百万円増加したことなどから、前連結会計年度末と比較して2,114百万円増加の177,569百万円となり、自己資本比率は58.9%となりました。」
為替変動の影響が、為替換算調整勘定の2,516百万円減少として上期の純資産に現れている。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「純資産は、利益剰余金が930百万円増加した一方で、為替の変動により為替換算調整勘定が1,179百万円減少したことなどから、前連結会計年度末と比較して333百万円減少の175,120百万円となり、自己資本比率は57.2%となりました。」
為替変動の影響が為替換算調整勘定の1,179百万円減少として純資産に現れている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは、グローバル展開を積極的に行う中で、為替予約を分散して行うなど、為替リスクを最小限に抑える努力をしておりますが、想定を超える急激な為替変動等があった場合には、経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
為替予約を分散する対応と、想定を超える急激な為替変動リスクを再確認している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生または前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
為替レート変動リスクについて、重要な変更はないとしている。なお、当四半期累計では為替換算調整勘定が7百万円減少している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生または前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
為替レート変動リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは、グローバル展開を積極的に行う中で、為替予約を分散して行うなど、為替リスクを最小限に抑える努力をしておりますが、想定を超える急激な為替変動等があった場合には、経営成績や財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
グローバル展開に伴う為替変動リスクと、為替予約を分散するヘッジ方針を年次報告でも再確認している。 - FY2018-Q3為替差益による営業外収支改善有価証券報告書
「鋼材価格の上昇などにより営業利益は15,207百万円（同0.7％減）となりましたが、為替差益の増加などによる営業外収支の改善により経常利益は16,321百万円（同2.4％増）となりました。」
為替変動について、リスク記載自体は重要な変更なしとされた一方、当四半期累計では為替差益の増加が営業外収支の改善要因となった。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生または前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
為替レート変動リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生または前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
為替レート変動リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループの事業環境は概ね堅調に推移しましたが、前年同期比で円高となった為替の影響により、当第３四半期連結累計期間の受注高は149,383百万円（前年同期比2.8％減）、売上高は144,744百万円（同4.5％減）となりました。」
前年同期比の円高による為替換算の影響が第3四半期累計業績に現れ、営業外費用に為替差損212百万円、為替換算調整勘定の減少4,819百万円を計上した。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「当社グループの事業環境は概ね堅調に推移しましたが、円高による為替換算が業績に影響を及ぼした結果、当第２四半期連結累計期間の受注高は99,203百万円（前年同期比4.6％減）、売上高は95,740百万円（同5.7％減）となりました。」
円高による為替換算の影響が業績に実際に現れ、営業外費用に為替差損369百万円、その他の包括利益に為替換算調整勘定の減少8,416百万円を計上した。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「わが国経済は、新興国経済の減速や円高を背景とした輸出の伸び悩み、企業収益の悪化による設備投資の停滞などにより足踏み状態が続きました。」
円高を背景とした輸出の伸び悩みに加え、営業外費用に為替差損218百万円、その他の包括利益に為替換算調整勘定の減少4,495百万円が計上され、為替変動の影響が実績として現れている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、グローバル展開を積極的に行う中で、為替予約を分散して行うなど、為替リスクを最小限に抑える努力をしておりますが、想定を超える急激な為替変動等があった場合には、経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
為替予約の分散による対応を記載しつつ、想定超の急変をリスクとしている。