技術力を通じた顧客へのベスト・バリュー提供
FY2016に初出。33回の記載のうち16回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに54社。
- FY2026前進有価証券報告書
「現在、研究開発は、当社の技術・研究開発担当部門と各事業部の技術部門・生産技術部門、および各関係会社の設計・開発部門により推進されており、研究開発スタッフは、グループ全体で約600名にのぼり、これは総従業員数の約５％に当たっております。」
研究開発スタッフは前年度の約500名から約600名へ増加し、総従業員の約5％となった。年間研究開発費も8,089百万円へ増加している。 - FY2025前進有価証券報告書
「現在、研究開発は、当社の技術・研究開発担当部門と各事業部の技術部門・生産技術部門、および各関係会社の設計・開発部門により推進されており、研究開発スタッフは、グループ全体で約500名にのぼり、これは総従業員数の約６％に当たっております。」
研究開発スタッフは約500名・総従業員の約6％となり、前年度の約480名から増加した。研究開発費も6,820百万円へ増加し、大学等外部機関との連携を継続している。 - FY2025-H1研究開発費を更新有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、3,359百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
当中間連結会計期間の研究開発費を3,359百万円に更新した。研究開発活動の状況については重要な変更がないとしている。 - FY2024-Q3研究開発費を更新有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、4,624百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第114期第3四半期累計期間の研究開発費を4,624百万円に更新し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2024-Q2研究開発費を更新有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、3,024百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第2四半期累計の研究開発費を3,024百万円に更新し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2024-Q1研究開発費を更新有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,507百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第1四半期累計の研究開発費を1,507百万円に更新し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2023前進有価証券報告書
「研究開発スタッフは、グループ全体で約480名にのぼり、これは総従業員数の約６％に当たっております。」
研究開発スタッフは前年度の約440名・約5％から約480名・約6％へ増加し、研究開発費も5,696百万円となった。大学等外部機関との連携も継続している。 - FY2023-Q3研究開発費を更新有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、4,113百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期累計期間の研究開発費を4,113百万円に更新し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。 - FY2023-Q2研究開発費を更新有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、2,637百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第2四半期累計の研究開発費を2,637百万円に更新し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,292百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第1四半期累計の研究開発費を1,292百万円と記載している。 - FY2022前進有価証券報告書
「現在、研究開発は、当社の技術・研究開発担当部門と各事業部の技術部門・生産技術部門、および各関係会社の設計・開発部門により推進されており、研究開発スタッフは、グループ全体で約440名にのぼり、これは総従業員数の約５％に当たっております。」
研究開発スタッフは約440名、総従業員の約5％となり、前年度の約400名から増加した。外部大学との連携を継続し、研究開発費も5,199百万円となった。 - FY2022-Q3研究開発費を更新有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、3,777百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第3四半期累計期間の研究開発費を3,777百万円と更新している。 - FY2022-Q2研究開発費を更新有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、2,469百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとしつつ、第2四半期累計の研究開発費を2,469百万円と更新している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,201百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第1四半期累計の研究開発費を1,201百万円と記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「研究開発スタッフは、グループ全体で約400名にのぼり、これは総従業員数の約５％に当たっております。」
研究開発体制を技術・研究開発担当部門、各事業部および関係会社で推進し、スタッフ約400名・総従業員の約5％という規模を維持している。研究開発費は4,288百万円となった。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、3,157百万円であります。当第３四半期連結累計期間における研究開発活動の状況の重要な変更は、次のとおりであります。2020年４月１日付で、新ビジネスおよび研究開発の機動性を高めるため、開発・技術センターを新事業開発と技術・研究開発に分割いたしました。」
第3四半期累計の研究開発費3,157百万円を記載し、開発・技術センターを新事業開発と技術・研究開発に分割した体制を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、2,087百万円であります。当第２四半期連結累計期間における研究開発活動の状況の重要な変更は、次のとおりであります。2020年４月１日付で、新ビジネスおよび研究開発の機動性を高めるため、開発・技術センターを新事業開発と技術・研究開発に分割いたしました。」
研究開発費2,087百万円を記載し、前四半期に示された開発・技術センターの分割を引き続き研究開発の機動性向上策として示している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「2020年４月１日付で、新ビジネスおよび研究開発の機動性を高めるため、開発・技術センターを新事業開発と技術・研究開発に分割いたしました。」
新ビジネスおよび研究開発の機動性向上を目的に、開発・技術センターを新事業開発と技術・研究開発へ分割した。 - FY2020前進有価証券報告書
「研究開発スタッフは、グループ全体で約400名にのぼり、これは総従業員数の約５％に当たっております。」
研究開発スタッフが約400名、総従業員の約5％となり、前年度の約350名・約4％から増加した。研究開発費も4,714百万円となった。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、3,533百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第3四半期累計の研究開発費を3,533百万円と記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、2,408百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期累計期間の研究開発費を2,408百万円と記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,167百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第1四半期累計の研究開発費を1,167百万円と記載している。 - FY2019前進有価証券報告書
「研究開発スタッフは、グループ全体で約350名にのぼり、これは総従業員数の約４％に当たっております。また、京都大学、東京大学、千葉大学、名古屋大学等外部機関とも密接な協力関係を保ち、これにより先進技術の研究開発を効果的に進めております。なお、当連結会計年度における研究開発費の総額は各報告セグメントに配分していない全社費用345百万円を含む4,505百万円となっております。」
研究開発スタッフ約350名、総従業員の約4％、研究開発費4,505百万円を記載し、各事業で業界特化チェーン、EV/HEV対応チェーン、ギヤモータ、物流・ライフサイエンス向けシステム等の成果を挙げている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、3,369百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第3四半期累計期間の研究開発費を3,369百万円と記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,212百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第1四半期累計の研究開発費を1,212百万円と記載している。 - FY2018前進有価証券報告書
「現在、研究開発は、当社の開発・技術センターと各事業部の技術部門・生産技術部門、および各関係会社の設計・開発部門により推進されており、研究開発スタッフは、グループ全体で約370名にのぼり、これは総従業員数の約４％に当たっております。また、京都大学、東京大学、千葉大学、同志社大学等外部機関とも密接な協力関係を保ち、これにより先進技術の研究開発を効果的に進めております。なお、当連結会計年度における研究開発費の総額は各報告セグメントに配分していない全社費用359百万円を含む4,495百万円となっております。」
研究開発スタッフは従来の約310名から約370名へ増加し、総従業員の約4％を維持している。大学等との外部連携を継続し、年間研究開発費は4,495百万円となった。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、3,321百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第3四半期累計の研究開発費を3,321百万円と記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、2,218百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、上期の研究開発費を2,218百万円と記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,095百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当四半期累計の研究開発費を1,095百万円と記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、3,200百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第3四半期累計期間の研究開発費を32億円と記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、2,162百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、上期の研究開発費を2,162百万円と記載している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,084百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当四半期の研究開発費を1,084百万円と記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループ（当社および連結子会社）は、「パワートランスミッションとマテリアルハンドリングの技術力を駆使して、世界の顧客にベスト・バリューを提供します」をミッションに掲げ、積極的な研究開発活動を行っております。現在、研究開発は、当社の開発・技術センターと各事業部の技術部門・生産技術部門、および各関係会社の設計・開発部門により推進されており、研究開発スタッフは、グループ全体で約310名にのぼり、これは総従業員数の約４％に当たっております。」
研究開発の推進主体、約310名・総従業員の約4％という規模、外部機関との協力を記載。