安全第一と環境配慮の強化
FY2016に初出。8回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。23社中4社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに6社。
- FY2026前進有価証券報告書
「2025年度もリスク低減活動である、動画によるリスクアセスメントを実施しましたが、残念ながら重篤災害が発生致しました。2026年度は、この重篤災害再発防止のため、全機械設備の危険源に対しての安全チェックと作業者への安全教育に注力したいと考えております。」
動画によるリスクアセスメントを継続する一方、重篤災害の発生を受け、2026年度の対応として全機械設備の危険源チェックと作業者教育を明示した。 - FY2025前進有価証券報告書
「2024年度は、グループ安全衛生活動として、動画によるリスクアセスメントを実施しました。リスクアセスメントは、潜在的なリスクを評価しリスクの低減を実施する活動ですが、パトロールでは気づかなかった、ハザードも動画により洗い出すことが可能となりました。また、2025年度はつばきグループグローバルでの労働災害情報共有を計画しております。」
安全衛生活動について、動画を用いたリスクアセスメントを実施し、翌年度にはグローバルな労働災害情報共有を計画している。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「気候変動課題への対応として、パリ協定の指針に従いCO2削減目標を引き上げ、削減活動を推進することをコミットメントしております。」
従来のCO2削減目標に加え、2050年カーボンニュートラル達成に向けた取り組みを明示し、環境対応の水準を引き上げている。 - FY2021引き上げ有価証券報告書
「・CO2排出量削減：2013年度比30％削減（対象：国内グループ会社）2018年度比20％以上削減（対象：海外グループ会社）」
従来の国内グループ会社の削減目標に加え、海外グループ会社についても2018年度比20％以上削減を掲げ、対象範囲を広げている。「中期経営計画2025」の数値目標として記載している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「今後はグループ全体として、どの目標に重点的に取り組むべきかを明確にし、それを経営戦略に落とし込んでいくことで、社会課題解決に向けた活動を加速させてまいります。」
従来の安全・環境配慮の個別方針に加え、社会課題への対応をSDGsの重要課題として抽出し、経営戦略に組み込む表現へ広げている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「また、モノづくりという本業を通じた環境配慮への取り組みを強化します。具体的には、CO2 総排出量削減に向けて、国内では2030年度に2013年度比で30％削減を目標に掲げました。」
国内CO2総排出量を2030年度に2013年度比30％削減する数値・期限付き目標と、安全第一のさらなる徹底を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「また、モノづくりという本業を通じた環境配慮への取り組みを強化します。具体的には、CO2 総排出量削減に向けて、国内では2030年度に2013年度比で30％削減を目標に掲げました。当社グループは、安全第一のさらなる徹底と、コーポレートガバナンスの強化や企業倫理順守、リスクマネジメントの実施などにより、経営の透明性を高めていきます。」
安全・環境配慮の方針を継続しつつ、国内CO2総排出量を2030年度に2013年度比30％削減する数値・期限付き目標を追加した。 - FY2016初出有価証券報告書
「また、当社グループは、安全第一の徹底と、環境配慮への取り組みを強化するとともに、コンプライアンスの徹底と内部統制の厳正な運用により、経営の透明性を高めていきます。」
安全、環境、コンプライアンス、内部統制を透明性向上と併記している。