人材の育成と活用
FY2016に初出。8回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに107社。
- FY2026前進有価証券報告書
「また、グローバル化の進展により、当社グループの2025年度の海外売上高比率は63.3％であり、海外従業員比率も55.5％となりました。このような状況のもと、グローバル人材の育成・強化は当社グループの継続する重要課題のひとつです。2010年度より、語学と国際的ビジネスマナーの習得および異文化への理解促進を目的に、海外子会社に若手従業員を研修生として１年間派遣する「海外トレーニー制度」を導入し、これまでに約140名の若手従業員を派遣しました。」
海外売上高比率63.3％、海外従業員比率55.5％を示し、海外トレーニー制度の派遣実績を約140名へ更新した。人材育成、DX研修、グローバル人材強化、健康経営、多様性施策を継続・拡充している。 - FY2025前進有価証券報告書
「また、当社グループの海外売上高比率は、2024年度には65.3％に伸長し、海外従業員比率は50.9％となりました。このような状況のもと、グローバル人材の育成・強化は当社グループの継続する重要課題のひとつです。2010年度より、語学と国際的ビジネスマナーの習得および異文化への理解を促進する目的で、海外子会社に若手従業員を研修生として１年間派遣する「海外トレーニー制度」を導入し、これまでに合計130名の若手従業員を派遣しました。」
職種別スクール、DX研修、グローバル人材育成、海外トレーニー制度を継続し、派遣実績を累計130名へ更新した。女性活躍、外国人雇用、65歳定年制、健康経営などの人材施策も具体的に開示している。 - FY2023前進有価証券報告書
「現在は技術者向けの「テクノスクール」、技能者向けの「技能スクール」、事務・営業職向けの「ビジネススクール」に分割し、それぞれの内容充実を図るとともに、IoT/AI人材の育成も行っております。」
人材育成を職種別スクール、IoT/AI教育、階層別研修、海外トレーニー制度などに体系化している。海外トレーニー制度では累計119名を派遣し、女性基幹職比率9.6％、産休・育休後復職率97.2％、外国人社員数31名などの実績・目標も開示した。 - FY2022前進有価証券報告書
「また、健康増進活動による健康経営の推進と環境整備を含めた働き方改革により、従業員の活力向上に取り組んでまいります。」
従来の人材育成、女性活躍支援、働き方改革に加え、健康増進活動による健康経営と職場環境整備を具体的な人材施策として明示した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「③モノづくり改革および人づくり強化による事業基盤の強化」
人材育成を単独施策としてだけでなく、モノづくり改革と一体となった事業基盤強化策として再確認している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「社員一人ひとりが「やりがい」や「働きがい」を感じられる会社を目指して、働き方改革、人材育成、女性の活躍支援を引き続き推し進めてまいります。」
働き方改革、人材育成、女性活躍支援を継続的な人材施策として再確認している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「社員一人ひとりが「やりがい」や「働きがい」を感じられる会社を目指して、働き方改革、人材育成、女性の活躍支援を推し進めます。」
従来の人材育成・女性活躍支援に加え、働き方改革を明示し、働きがいのある会社を目指す方針を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「若手社員、グローバル人材の育成や女性社員の活躍支援を進めるとともに、多様化するライフスタイルに対応した働きやすい環境を構築し、社員一人ひとりが「やりがい」や「働きがい」を感じられる会社を目指す。」
若手・グローバル人材の育成、女性活躍支援、働きやすい環境構築を列挙している。