半導体不足による供給・事業環境リスク
FY2022-Q2に初出。8回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
椿本チエインがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。31社中12社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに41社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「当社グループがグローバルに事業展開を行う中、サプライチェーンもグローバルに広がっております。当社グループのサプライヤーが事業展開を行っている国や地域において、政治的、経済的な要因により経済の一時的な混乱や停滞が発生した場合またはサプライヤー個別の事由により供給の急激な変動や価格の高騰等が発生した場合には、当社グループの部品調達や工場操業が困難になり、当社グループ製品の生産減少、遅延などの問題が発生し、経営成績や財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
グローバルなサプライチェーンの供給変動・価格高騰・調達停止リスクと、併注化、調達先情報共有、パートナーシップ強化による対応を継続している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績およびキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生または前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
半導体不足を含む供給制約リスクについて、主要な事業等のリスクとして重要な変更はないとしている。 - FY2023再定義有価証券報告書
「当社グループがグローバルに事業展開を行う中、サプライチェーンもグローバルに広がっております。」
半導体不足として個別に記載されていた供給制約が、サプライヤーの政治・経済要因や供給変動・価格高騰を含む、より広いサプライチェーンリスクとして整理されている。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループにおいても部品不足や原材料価格高騰の影響を受けましたが、チェーン事業の販売が好調であったことや円安などにより、当第３四半期連結累計期間の受注高は195,315百万円（前年同期比14.5％増）、売上高は182,864百万円（同17.6％増）となりました。」
部品不足および原材料価格高騰が当社グループの事業活動に実際に影響したと記載している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループにおいても部品不足や原材料価格高騰、中国主要都市のロックダウンによる影響を受けましたが、チェーン事業の販売が好調であったことや円安などにより、当第２四半期連結累計期間の受注高は129,836百万円（前年同期比14.7％増）、売上高は118,933百万円（同16.0％増）となりました。」
部品不足および中国主要都市のロックダウンによるサプライチェーン影響が、当社グループの事業活動に実際に及んだと記載している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループにおいても部品不足や素材価格高騰などの影響を受けましたが、チェーン事業の販売が好調であったことや円安の影響などにより、当第１四半期連結累計期間の受注高は65,735百万円（前年同期比18.2％増）、売上高は57,968百万円（同15.2％増）となりました。」
部品不足が当社グループの事業活動に実際に影響したと記載され、半導体不足を含む供給制約リスクが影響として現れている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「わが国においても、各種政策や海外経済の改善などにより景気は回復傾向であるものの、変異株を中心とした新型コロナウイルス感染再拡大に伴う経済活動の制限、半導体不足、材料価格の高騰などにより、先行き不透明な状況が続きました。」
半導体不足を、感染再拡大による経済活動の制限や材料価格高騰と並ぶ先行き不透明要因として継続して明示している。 - FY2022-Q2初出有価証券報告書
「新型コロナウイルスの感染再拡大による経済活動の制限、半導体不足、材料価格の高騰など、先行き不透明な状況が続いております。」
半導体不足を、経済活動の制限や材料価格高騰と並ぶ先行き不透明要因として初めて独立した追跡対象に記録する。