技術力を基盤とした新商品・新技術開発
FY2016に初出。34回の記載のうち24回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに113社。
- FY2026前進有価証券報告書
「研究開発スタッフは、グループ全体で約600名にのぼり、これは総従業員数の約５％に当たっております。」
研究開発スタッフは前年度の約500名から約600名へ増加し、研究開発費も8,089百万円へ増加した。外部機関との連携および各事業の新商品・新技術開発も継続している。 - 2026-05-29前進株主総会
「モビリティ事業では、タイミングチェーンシステムの拡販によるシェア拡大と、大同工業株式会社との統合シナジーを生かした国内外拠点の再編・集約によるグローバル生産最適化を進めてまいります。」
大同工業との統合を、国内外拠点の再編・集約とグローバル生産最適化へ結び付けている。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、3,396百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとし、当中間連結会計期間の研究開発費3,396百万円を開示している。 - FY2025前進有価証券報告書
「研究開発スタッフは、グループ全体で約500名にのぼり、これは総従業員数の約６％に当たっております。…当連結会計年度における研究開発費の総額は各報告セグメントに配分していない全社費用1,047百万円を含む6,820百万円となっております。」
研究開発スタッフは約500名・総従業員数の約6％、研究開発費は6,820百万円となった。前年度の約480名・約6％、5,696百万円から研究開発規模と費用が増加している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、3,359百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとし、研究開発費3,359百万円を計上している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、4,624百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費4,624百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとして従来の研究開発体制・方針を継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、3,024百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第2四半期累計の研究開発費3,024百万円を開示している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,507百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとして、当四半期の研究開発費1,507百万円を開示している。 - FY2023前進有価証券報告書
「研究開発スタッフは、グループ全体で約480名にのぼり、これは総従業員数の約６％に当たっております。…当連結会計年度における研究開発費の総額は各報告セグメントに配分していない全社費用749百万円を含む5,696百万円となっております。」
研究開発スタッフは約440名・約5％から約480名・約6％へ増加し、研究開発費も5,199百万円から5,696百万円へ増加した。大学等の外部機関との連携も継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、4,113百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費4,113百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとして従来の体制・方針を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、2,637百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費2,637百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,292百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費1,292百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとして従来の研究開発体制・方針を継続している。 - FY2022前進有価証券報告書
「研究開発スタッフは、グループ全体で約440名にのぼり、これは総従業員数の約５％に当たっております。また、京都大学、東京大学、東北大学、北海道大学等外部機関とも密接な協力関係を保ち、これにより先進技術の研究開発を効果的に進めております。当連結会計年度における研究開発費の総額は各報告セグメントに配分していない全社費用669百万円を含む5,199百万円となっております。」
研究開発スタッフは約440名、総従業員数の約5％となり、前年度の約400名から増加した。研究開発費も5,199百万円となり、大学等との外部連携を維持している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、3,777百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費3,777百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとして従来の研究開発体制・方針を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、2,469百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費2,469百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとして従来の研究開発体制・方針を継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「研究開発は、当社の技術・研究開発担当部門と各事業部の技術部門・生産技術部門、および各関係会社の設計・開発部門により推進されており、研究開発スタッフは、グループ全体で約400名にのぼり、これは総従業員数の約５％に当たっております。また、京都大学、東京大学、東北大学、北海道大学等外部機関とも密接な協力関係を保ち、これにより先進技術の研究開発を効果的に進めております。」
研究開発スタッフ約400名・総従業員数約5％の体制と大学等との連携を継続し、当期研究開発費は4,288百万円となった。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、3,157百万円であります。2020年４月１日付で、新ビジネスおよび研究開発の機動性を高めるため、開発・技術センターを新事業開発と技術・研究開発に分割いたしました。」
研究開発費3,157百万円を計上し、2020年4月1日付の開発・技術センター分割による研究開発体制を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、2,087百万円であります。2020年４月１日付で、新ビジネスおよび研究開発の機動性を高めるため、開発・技術センターを新事業開発と技術・研究開発に分割いたしました。」
研究開発費2,087百万円を計上し、2020年4月1日付の開発・技術センター分割による研究開発体制を継続している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,045百万円であります。」「2020年４月１日付で、新ビジネスおよび研究開発の機動性を高めるため、開発・技術センターを新事業開発と技術・研究開発に分割いたしました。」
研究開発費1,045百万円を計上したほか、2020年4月1日付で開発・技術センターを新事業開発部門と技術・研究開発部門に分割し、新ビジネスおよび研究開発の機動性を高める体制変更を実施した。 - FY2020前進有価証券報告書
「研究開発スタッフは、グループ全体で約400名にのぼり、これは総従業員数の約５％に当たっております。また、京都大学、東京大学、千葉大学、名古屋大学等外部機関とも密接な協力関係を保ち、これにより先進技術の研究開発を効果的に進めております。」
研究開発スタッフが約400名・総従業員数の約5％となり、FY2019の約350名・約4％から規模が拡大した。研究開発費も4,714百万円となった。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、3,533百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費3,533百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとして従来の体制・方針を継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、2,408百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費2,408百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとして従来の体制・方針を継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,167百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費1,167百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとして従来の体制・方針を継続している。 - FY2019研究開発スタッフ規模の更新有価証券報告書
「現在、研究開発は、当社の開発・技術センターと各事業部の技術部門・生産技術部門、および各関係会社の設計・開発部門により推進されており、研究開発スタッフは、グループ全体で約350名にのぼり、これは総従業員数の約４％に当たっております。また、京都大学、東京大学、千葉大学、名古屋大学等外部機関とも密接な協力関係を保ち、これにより先進技術の研究開発を効果的に進めております。」
研究開発体制と外部機関との協力を維持し、研究開発スタッフは約350名、総従業員数の約4％と記載している。研究開発費は4,505百万円となった。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、3,369百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費3,369百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとして従来の体制・方針を継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,212百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費1,212百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとして従来の体制・方針を継続している。 - FY2018前進有価証券報告書
「現在、研究開発は、当社の開発・技術センターと各事業部の技術部門・生産技術部門、および各関係会社の設計・開発部門により推進されており、研究開発スタッフは、グループ全体で約370名にのぼり、これは総従業員数の約４％に当たっております。 また、京都大学、東京大学、千葉大学、同志社大学等外部機関とも密接な協力関係を保ち、これにより先進技術の研究開発を効果的に進めております。 当連結会計年度における研究開発費の総額は各報告セグメントに配分していない全社費用359百万円を含む4,495百万円となっております。」
研究開発スタッフが約370名、総従業員数の約4％となり、当期研究開発費は4,495百万円となった。従来の体制を維持しつつ規模と活動実績が具体化している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、3,321百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費3,321百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとして従来の体制・方針を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、2,218百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費を2,218百万円と記載しつつ、研究開発活動の状況に重要な変更はないとして、従来の研究開発体制・方針を継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,095百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、FY2018-Q1の研究開発費を1,095百万円と記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、3,200百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第３四半期連結累計期間の研究開発費を3,200百万円と記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、2,162百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当四半期累計期間の研究開発費を2,162百万円と記載している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,084百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当四半期の研究開発費を1,084百万円と記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「現在、研究開発は、当社の開発・技術センターと各事業部の技術部門・生産技術部門、および各関係会社の設計・開発部門により推進されており、研究開発スタッフは、グループ全体で約310名にのぼり、これは総従業員数の約４％に当たっております。また、東京大学、同志社大学等外部機関とも密接な協力関係を保ち、これにより先進技術の研究開発を効果的に進めております。」
研究開発体制、スタッフ規模、外部機関との協力を具体的に記載している。