トーヨーカネツ（6369）・方針再定義
10項目のマテリアリティを軸とする経営
FY2021に初出。4回の記載のうち2回が「再定義」で、最初の「再定義」は2026-05-29。直近の記載はFY2026。
4記載
6年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
経営マテリアリティの特定・見直しによる長期価値創造78社が書いているテーマ・逆風0社・追い風78社
トーヨーカネツがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。48社中19社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに27社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている78社のうち14社を表示しています。上の文は78社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再定義有価証券報告書
「あらためて当社グループが優先的に取り組むべきマテリアリティ８項目とＫＰＩを策定しました。」
2019年に特定した10項目のマテリアリティを、環境・労働力不足・新技術・共創・信頼性・生産性・リスクマネジメント・人的資本の8項目とKPIへ見直している。 - 2026-05-29再定義株主総会
「しかし、特定してから数年が経過し、当社グループを取り巻く内外環境が変化したことを鑑み、2025年度を初年度とする新中計の策定に際し、あらためて当社グループが優先的に取り組むべきマテリアリティ８項目とＫＰＩを策定しました。」
従来の10項目のマテリアリティから、2025年度を初年度とする新中期経営計画では8項目とKPIを軸とする体系へ整理している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社グループはTCFD提言に賛同し、同提言の枠組みに沿って、外部専門家グループの支援を受け、当社グループの経営に重要な影響を及ぼす可能性のある気候変動リスク及び機会を特定し、シナリオ分析を実施しました。」
10項目のマテリアリティを軸とする経営に、TCFDのリスク・機会特定とシナリオ分析を組み込んでいる。 - FY2021初出有価証券報告書
「(1) 気候変動による事業環境変化への対応 (2) 国内人口の減少への対応 (3) 人材の育成と活用 (4) 新技術の開発と活用 (5) パートナー企業との協業推進 (6) 生産性の向上 (7) 安全衛生の確保 (8) コンプライアンス・ガバナンスの堅持 (9) リスクマネジメントの高度化 (10) 積極的なチャレンジやスピード感がある企業風土への変革」
企業価値への影響、持続的価値向上、価値向上の前提という3分類で、10項目の重要経営課題を特定している。