戦略経営計画FUSION15の目標達成と収益拡大
FY2016に初出。42回の記載のうち23回が「再掲」。直近の記載は2026-09-07。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに41社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「この考え方のもと、当社グループでは2030年を見据えた「FUSION30」を2026年に策定し、実行を開始しております。経済価値と社会価値の創出に向け、「高収益領域での成長」「収益体質の強靭化」「さらなる成長に向けた重点領域の強化」「経営基盤の高度化」「持続的成長と企業価値向上に向けた資本政策」を実現するための重点テーマを設定し、その施策展開を進めております。」
2025年度を最終年度とするFUSION25から、2030年を見据えたFUSION30へ計画を切り替え、経済価値・社会価値の創出に向けた5つの重点領域を設定して実行を開始した。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当社グループでは、2023年に、2025年を最終年度とする戦略経営計画「FUSION25」の後半３ヵ年計画（2023～2025年度）を策定し、実行を開始しました。成長戦略３テーマ「カーボンニュートラルへの挑戦」「顧客とつながるソリューション事業の推進」「空気価値の創造」をはじめ、「FUSION25」策定当初から掲げる重点戦略９テーマに「インドの一大拠点化」「高機能・環境材料事業」を新たに加え、重点戦略11テーマの施策展開を進めることで、経済価値・環境価値・社会価値の創出に取り組んでおります。」
FUSION25後半3ヵ年計画の最終年度に向け、重点戦略11テーマの施策展開と三つの価値の創出を継続している。計画完遂そのものはまだ将来課題として記載されている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当社グループは、2023年度に策定した戦略経営計画「FUSION25」の後半３ヵ年計画（2023～2025年度）の完遂に向けて、成長戦略３テーマ「カーボンニュートラルへの挑戦」「顧客とつながるソリューション事業の推進」「空気価値の創造」をはじめとした重点戦略11テーマの施策展開を加速させ、経済価値・環境価値・社会価値の創出に取り組んでおります。」
FUSION25後半3ヵ年計画の2025年度完遂に向け、重点戦略11テーマの施策展開と経済・環境・社会価値の創出を継続している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「また、2024年度は、「FUSION25」の最終年度につながる非常に重要な年度であり、後半３ヵ年計画で掲げた重点戦略11テーマの施策展開を加速させることで、経済価値・環境価値・社会価値を高めてまいります。」
FUSION25後半3ヵ年計画と重点戦略11テーマを、最終年度につながる2024年度の重要課題として位置づけ、施策展開を加速する方針を継続している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「このような事業環境のもと、当社グループでは、2023年度に戦略経営計画「FUSION25」の後半３ヵ年計画を策定し、立案した戦略の実行に取り組んでおります。成長戦略３テーマ「カーボンニュートラルへの挑戦」「顧客とつながるソリューション事業の推進」「空気価値の創造」をはじめ、「FUSION25」策定当初から掲げる重点戦略９テーマに「インドの一大拠点化」「高機能・環境材料事業」を新たに加え、重点戦略11テーマの施策展開を進めることで、経済価値・環境価値・社会価値の創造に取り組んでおります。」
FUSION25後半3ヵ年計画と重点戦略11テーマの施策展開を継続し、経済価値・環境価値・社会価値の創造に取り組んでいる。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「このような事業環境のもと、当社グループでは、2023年度に戦略経営計画「FUSION25」の後半３ヵ年計画を策定し、立案した戦略の実行に取り組んでおります。成長戦略３テーマ「カーボンニュートラルへの挑戦」「顧客とつながるソリューション事業の推進」「空気価値の創造」をはじめ、「FUSION25」策定当初から掲げる重点戦略９テーマに「インドの一大拠点化」「高機能・環境材料事業」を新たに加え、重点戦略11テーマの施策展開を進めることで、経済価値・環境価値・社会価値の創造に取り組んでおります。」
FUSION25後半3ヵ年計画と重点戦略11テーマの施策展開を継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループでは、2021年度に策定した戦略経営計画「FUSION25」の完遂に向けて、成長戦略３テーマ「カーボンニュートラルへの挑戦」「顧客とつながるソリューション事業の推進」「空気価値の創造」をはじめとした重点９テーマの施策に取り組んでおりますが、2023年に「FUSION25後半３ヵ年計画」を策定し、実行を開始しました。経営環境の足元の変化と中長期的なトレンドをチャンスと捉え、重点テーマへの取り組みを強化するとともに、「インドの一大拠点化」「高機能・環境材料事業」などを新たに加え、重点11テーマとして、経済価値・環境価値・社会価値の創造に取り組んでおります。」
FUSION25後半3ヵ年計画と重点11テーマの実行を継続し、経済価値・環境価値・社会価値の創造を進めている。 - FY2023再定義有価証券報告書
「2023年には「FUSION25後半３ヵ年計画」を策定し、実行を開始しました。経営環境の足元の変化と中長期的なトレンドをチャンスと捉え、重点テーマへの取り組みを強化するとともに、「インドの一大拠点化」「高機能・環境材料事業」などを新たなテーマとして加え、経済価値・環境価値・社会価値の創造を加速させてまいります。」
FUSION25を後半3ヵ年計画へ具体化し、既存重点テーマの強化に加えて、インドの一大拠点化や高機能・環境材料事業を新たなテーマとして追加した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループでは、2021年度に策定した戦略経営計画「FUSION25」の完遂に向けて、成長戦略３テーマ「カーボンニュートラルへの挑戦」「顧客とつながるソリューション事業の推進」「空気価値の創造」をはじめとした重点９テーマの施策に取り組んでおります。」
FUSION25の完遂に向け、成長戦略3テーマを含む重点9テーマの施策を継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループでは、2021年度に策定した戦略経営計画「FUSION25」の完遂に向けて、成長戦略３テーマ「カーボンニュートラルへの挑戦」「顧客とつながるソリューション事業の推進」「空気価値の創造」をはじめとした重点９テーマの施策に取り組んでおります。」
FUSION25の完遂に向け、成長戦略3テーマを含む重点9テーマの施策を継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループでは、2021年度に策定した戦略経営計画「FUSION25」の完遂に向けて、成長戦略３テーマ「カーボンニュートラルへの挑戦」「顧客とつながるソリューション事業の推進」「空気価値の創造」をはじめとした重点９テーマの施策に取り組んでおります。」
FUSION25の完遂に向け、成長戦略3テーマを含む重点9テーマの施策を継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「2021年６月には、2025年度を目標年度とする戦略経営計画「FUSION25」を策定しました。環境・社会課題の解決に貢献しながら事業を拡大し、成長・発展し続けることをめざし、重点戦略９テーマを掲げました。」
2025年度を目標年度とするFUSION25と重点戦略9テーマを継続し、成長戦略・既存事業強化・経営基盤強化の施策展開に取り組んでいる。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「また、2025年度を目標年度とする戦略経営計画「FUSION25」を策定し、成長戦略３テーマ「カーボンニュートラルへの挑戦」「顧客とつながるソリューション事業の推進」「空気価値の創造」をはじめとした重点９テーマの施策展開に取り組んでおります。」
2025年度を目標年度とするFUSION25と、成長戦略3テーマを含む重点9テーマの施策展開を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「また、2025年度を目標年度とする戦略経営計画「FUSION25」を策定し、成長戦略３テーマ「カーボンニュートラルへの挑戦」「顧客とつながるソリューション事業の推進」「空気価値の創造」をはじめとした重点９テーマの施策展開に取り組んでおります。」
2025年度を目標年度とするFUSION25と、成長戦略3テーマを含む重点9テーマの施策展開を継続している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「また、2025年度を目標年度とする戦略経営計画「FUSION25」を策定し、機器単品販売にとどまらないソリューション事業の強化、ヒートポンプ式暖房・給湯機のさらなる拡販、生産地から消費地までのコールドチェーンをつなぐ低温事業の構築、空気・換気に対するニーズの高まりや地球環境・気候変動問題の解決を見据えた商品・サービスの提供、北米空調事業の強化、ビジネスイノベーションとプロセスイノベーションの加速に向けたデジタル化の推進、技術開発力の強化、強靭なサプライチェーンの構築、人材力強化、カーボンニュートラル実現に向けた施策展開やアドボカシー活動の強化など様々な取り組みを開始しました。」
FUSION25の複数の重点領域について、ソリューション、低温、北米、デジタル、技術、サプライチェーン、人材、カーボンニュートラル等の取り組みを開始した。 - FY2021再定義有価証券報告書
「本年６月には、2025年度を目標年度とする戦略経営計画「FUSION25」を策定しました。環境・社会課題の解決に貢献しながら事業を拡大し、成長・発展し続けることをめざし、重点戦略９テーマを掲げました。」
FUSION20から、2025年度を目標年度とするFUSION25へ計画を切り替え、重点戦略を9テーマに再編した。 - FY2021-Q3減収・減益継続有価証券報告書
「売上高は1兆8,417億31百万円（前年同期比5.6％減）となりました。利益面では、営業利益は1,945億6百万円（前年同期比11.2％減）、経常利益は1,958億10百万円（前年同期比12.6％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は1,287億40百万円（前年同期比13.0％減）となりました。」
第3四半期累計でも売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期を下回り、減収・減益が継続した。 - FY2021-Q2減収・減益継続有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の経営成績については、売上高は1兆2,292億49百万円（前年同期比9.2％減）となりました。利益面では、営業利益は1,316億27百万円（前年同期比21.8％減）、経常利益は1,318億54百万円（前年同期比22.5％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は846億8百万円（前年同期比28.6％減）となりました。」
新型コロナウイルス感染症の影響下で、売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期を下回り、減収・減益が第2四半期累計でも続いた。 - FY2021-Q1減収・減益有価証券報告書
「売上高は5,816億82百万円（前年同期比14.6％減）となりました。利益面では、営業利益は545億6百万円（前年同期比39.2％減）、経常利益は551億19百万円（前年同期比38.6％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は、331億5百万円（前年同期比47.5％減）となりました。」
新型コロナウイルス感染拡大下で、売上高・営業利益・経常利益・親会社株主帰属四半期純利益が前年同期を下回り、従来の増収・減益から減収・減益へ業績状況が変化した。 - FY2020増収・減益有価証券報告書
「2018年には、2020年度を目標年度とする戦略経営計画“FUSION20（フュージョン・トゥエンティ）”の後半計画（2018～2020年度）を策定し、さらなる事業拡大に向け、従来の米国・アジアを中心とした既存事業の強化に加えて、IoT・AI技術の進歩普及をチャンスととらえた空調ソリューション事業の拡大や、環境技術の強化等、時代の変化に対応した積極的な投資や具体的な施策を追加しました。」
FUSION20後半計画を継続する一方、当期は売上高が前期比2.8％増となったのに対し、営業利益は3.9％減となった。新型コロナウイルスの影響を含む当期実績として、増収・減益が記載されている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「昨年（2018年）、2020年度を目標年度とする戦略経営計画“FUSION20（フュージョン・トゥエンティ）”の後半計画（2018～2020年度）を策定し、さらなる事業拡大に向け、従来の米国・アジアを中心とした既存事業の強化に加えて、IoT・AI技術の進歩普及をチャンスととらえた空調ソリューション事業の拡大や、環境技術の強化等、時代の変化に対応した積極的な投資や具体的な施策を追加しました。」
FUSION20後半計画を継続しつつ、IoT・AIを活用した空調ソリューション、商業用冷設・暖房・給湯、環境技術などの重点領域を具体化している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「このような事業環境のもと、当社グループは、平成32年度を目標年度とする戦略経営計画“FUSION20（フュージョン・トゥエンティ）”後半３ヶ年計画をスタートし、売上高・利益のさらなる拡大に全社を挙げて取り組んでいる。世界各地域での空調事業や化学事業での販売拡大に加え、コストダウンや経費削減の徹底等に努めた。」
FUSION20後半3ヶ年計画のもと、世界各地域・化学事業での販売拡大、コストダウン、経費削減を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「このような事業環境のもと、当社グループは、平成32年度を目標年度とする戦略経営計画“FUSION20（フュージョン・トゥエンティ）”後半３ヶ年計画をスタートし、さらなる売上高・利益の拡大に全社を挙げて取り組んでいる。世界各地域での空調事業や化学事業での販売拡大に加え、コストダウンや経費削減の徹底等に努めた。」
FUSION20後半3ヶ年計画のもと、世界各地域・化学事業の販売拡大とコストダウン、経費削減を継続している。 - FY2019-Q1再定義有価証券報告書
「このような事業環境のもと、当社グループは、平成32年度を最終年度とする戦略経営計画“FUSION20（フュージョン・トゥエンティ）後半３ヶ年計画”をスタートし、売上高・利益のさらなる拡大に向け、全社を挙げて取り組んでいる。世界各地域での空調主要商品の販売拡大や化学事業の推進に加え、コストダウンや経費削減の徹底に努めた。当第１四半期連結累計期間の経営成績については、売上高は6,567億96百万円（前年同期比12.0％増）となった。利益面では、営業利益は831億19百万円（前年同期比11.7％増）となった。」
FUSION20が従来の計画段階から「後半３ヶ年計画」へ移行した。目標年度は維持しつつ、空調商品の販売拡大、化学事業、コストダウン・経費削減を進め、当第１四半期は売上高・営業利益とも前年同期を上回った。 - FY2018前進有価証券報告書
「平成32年度を目標年度とする戦略経営計画“FUSION20（フュージョン・トゥエンティ）”の２年目としても着実に成果創出を図った。当期の業績については、売上高は2兆2,905億60百万円（前期比12.1％増）となった。利益面では、営業利益は2,537億39百万円（前期比10.0％増）となった。」
FUSION20の2年目において、売上高・営業利益が前期を上回り、計画の成果創出を通期実績で示した。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「当社グループは、平成32年度を目標年度とする戦略経営計画“FUSION20（フュージョン・トゥエンティ）”の２年目の成果創出に向け、より一層の販売拡大やコストダウン、商品競争力の強化などに全社を挙げて取り組んでいる。また、原材料市況の高騰などのマイナス要因をはね返すべく、世界各地域での空調主要商品の販売拡大や半導体関連需要増に伴う化学事業での増販などにより、売上高・利益の拡大に努めた。当第３四半期連結累計期間の業績については、売上高は1兆7,224億40百万円（前年同期比13.3％増）となった。利益面では、営業利益は2,011億73百万円（前年同期比8.0％増）となった。」
FUSION20の2年目において、販売拡大、コストダウン、商品競争力強化を進め、売上高・営業利益が前年同期を上回った。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「このような事業環境のもと、当社グループは、平成32年度を目標年度とする戦略経営計画“FUSION20（フュージョン・トゥエンティ）”の２年目を迎え、売上高・利益のさらなる拡大に全社を挙げて取り組んでいる。特に、原材料市況の高騰などのマイナス要因をはね返すべく、世界各地域での空調主要商品の拡販や化学事業での販売拡大と固定費の抑制などコストダウンの徹底に努めた。」
FUSION20の2年目として、世界各地域での空調商品の拡販、化学事業の販売拡大、固定費抑制を継続している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「このような事業環境のもと、当社グループは、平成32年度を目標年度とする戦略経営計画“FUSION20（フュージョン・トゥエンティ）”の２年目を迎え、売上高・利益のさらなる拡大に全社をあげて取り組んでいる。特に世界各地域での空調主要製品の拡販や化学事業での販売拡大、コストダウンの徹底に努めた。」
FUSION20が2年目に入り、世界各地域での空調主要製品の拡販、化学事業の販売拡大、コストダウンを具体的な重点施策として継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「このような事業環境のもと、当社グループは、平成32年度を目標年度とする戦略経営計画“FUSION20（フュージョン・トゥエンティ）”初年度における成果創出に向けて、平成28年のグループ年頭方針を「一人ひとりが足場を固め、強みを磨いて、大きく前進しよう」と定め、特に世界各地域での空調主要製品の販売拡大や、全社を挙げてのコストダウンに取り組み、売上高・利益の確保に努めた。」
平成32年度を目標年度とするFUSION20の初年度として、世界各地域での販売拡大と全社的なコストダウンを継続した。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「このような事業環境のもと、当社グループは、平成32年度を目標年度とする戦略経営計画“FUSION20（フュージョン・トゥエンティ）”初年度における成果創出に向けて、より一層の販売拡大やコストダウンなど全社を挙げた取り組みを行っている。」
平成32年度を目標年度とするFUSION20の初年度に向け、販売拡大とコストダウンに取り組む方針を継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「このような事業環境のもと、当社グループは、平成32年度を目標年度とする戦略経営計画“FUSION20（フュージョン・トゥエンティ）”初年度における成果創出に向けて、為替影響等のマイナス要因をはね返すべく、より一層の販売拡大やコストダウンなど全社を挙げた取り組みを行っている。」
FUSION20を平成32年度の目標計画として掲げ、販売拡大とコストダウンにより初年度の成果創出を目指す方針を継続している。 - FY2017-Q1再定義有価証券報告書
「このような事業環境のもと、当社グループは、平成32年度を目標年度とする新たな戦略経営計画“FUSION20（フュージョン・トゥエンティ）”初年度における成果創出に向けて、為替影響等のマイナス要因をはね返すべく、より一層の販売拡大やコストダウンなど全社を挙げた取り組みを行っている。」
FUSION15から、平成32年度を目標年度とする新たなFUSION20へ計画が切り替わり、販売拡大とコストダウンを初年度の施策としている。 - FY2016初出有価証券報告書
「さらには全社を挙げてトータルコストダウンをより一層推進するなど、平成27年度を最終年度とする戦略経営計画“FUSION15（フュージョン・フィフティーン）”の目標達成に向けコア戦略テーマの完遂、収益拡大に努めた。」
平成27年度を最終年度とする計画として、コア戦略テーマの完遂と収益拡大を掲げている。