働き方改革・ダイバーシティ・グローバル人材の確保育成
FY2017に初出。8回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに79社。
- FY2026前進有価証券報告書
「上記の「環境整備基本方針」をより具体化し…2026年３月に「健康宣言」を制定いたしました。」
働き方改革・ダイバーシティ施策を健康宣言と健康経営推進方針へ具体化した。女性管理職比率3.4％、女性マネジメント職比率8.6％、男性育児休業取得率96.8％を実績として開示している。 - 2026-06-05前進その他開示
「トリシマは、将来を担う優秀な人材の獲得および定着（リテンション）強化を目指し、人的資本への積極的な投資として、2026年度において5年連続となる「ベースアップ（賃金引き上げ）」および「新卒入社社員の初任給引き上げ」を実施することを決定いたしました。」
人材の確保・定着に向けた施策が、5年連続のベースアップおよび新卒初任給の引き上げとして具体化している。 - FY2025前進有価証券報告書
「女性管理職 6 3.4 6.0」「女性マネジメント職比率 13 7.0 15.0」「育児休業取得率（男性） 26 81.3 100.0」
働き方改革・ダイバーシティ施策を、2030年3月期の女性従業員20％、女性管理職6％、女性マネジメント職15％、男性育児休業取得率100％等の指標・目標として具体化した。 - FY2021前進有価証券報告書
「新本社工場ビルが2021年4月に本格稼働し、「社員活力の最大化」の拠点として、ボーダレス・プレイスをコンセプトに部門を超えたミーティングや交流を促すフレキシブル空間を積極的に導入することで、営業・サービス・研究開発・設計部門間でコミュニケーションの円滑化に取り組んでおります。また、働く場所を選ばないリキッドワークの導入など、コロナ禍においても社員一人一人が働きやすい職場づくりに取り組んでまいります。」
働き方改革、ダイバーシティ、在宅勤務に加え、新本社工場のフレキシブル空間とリキッドワークを活用した職場づくりへ施策を進めている。 - FY2020前進有価証券報告書
「日本の生産年齢人口の減少を踏まえて、ダイバーシティの促進や社内託児所の拡充、積極的・継続的に外国人採用の推進を行うことと合わせて、「働き方改革推進チーム」を発足することで、業務改革・制度改革・意識改革を進めております。」「全事務職員の在宅勤務実施」
働き方改革推進チームによる業務・制度・意識改革に加え、ダイバーシティ、社内託児所、外国人採用、在宅勤務を具体的な施策として拡大した。 - FY2019前進有価証券報告書
「当期発足した働き方改革推進チームによる試験オフィスの提案やＲＰＡを使った業務の改善など、生産性向上による、働き方改革を推進しております。」
働き方改革推進チームを設置した段階から、試験オフィスの提案やRPAによる業務改善を進める運用段階へ進んだ。 - FY2018前進有価証券報告書
「働き方改革推進チームを新たに発足させ、生産性向上による、働き方改革を推進します。また、多様性に富んだ人的ネットワークを強化すべく、女性や外国人の活用を図り、ダイバーシティを推進します。さらに今後益々進めるグローバル展開に対応しうる人材を確保し育成します。」
前年度に掲げた働き方改革・ダイバーシティ・グローバル人材施策について、働き方改革推進チームを新設する具体的な運用段階へ進んだ。 - FY2017初出有価証券報告書
「生産性向上による、働き方改革を推進します。また、多様性に富んだ人的ネットワークを強化すべく、女性や外国人の活用を図り、ダイバーシティを推進します。さらに今後益々進めるグローバル展開に対応しうる人材を確保し育成します。」
中期経営計画の人材力施策として、働き方改革、女性・外国人の活用、グローバル展開を担う人材の確保・育成を初めて明示している。