資材価格・工事費高騰リスク
FY2016に初出。24回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載は2026-08-14。
荏原製作所がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。12社中9社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに4社。
- FY2024悪化有価証券報告書
「建築設備市場は、資材価格などの高止まりや人手不足の影響により建築着工棟数は鈍化している。」
建築設備市場では資材価格の高止まりと人手不足により建築着工棟数が鈍化しており、資材価格・工事費及び供給制約の影響が継続している。 - FY2024-H1悪化有価証券報告書
「・建築設備市場は、資材価格などの高止まりや人手不足の影響により建築着工棟数は鈍化している。サービス市場での需要は引き続き増加傾向である。」
建築設備市場では資材価格の高止まりと人手不足が建築着工棟数の鈍化要因となっており、資材価格・工事費及び供給制約のリスクが継続して実際の市場環境に表れている。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「＜海外＞ ・北米は急激な金利上昇と建設コストの高騰により市場は停滞している。 ・欧州はインフレ及び金利上昇により投資が抑制され、特に住宅市場は低迷している。」
北米では金利上昇と建設コスト高騰により市場が停滞し、欧州ではインフレ・金利上昇により投資が抑制されている。資材・建設コスト高騰の影響が市場の減速として現れている。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「・欧米の建築設備市場は、資材やエネルギーコストの高止まり及びインフレや利上げによる投資の落ち込みにより、鈍化傾向が継続している。」
欧米では資材・エネルギーコストの高止まりやインフレ・利上げにより建築設備市場の鈍化が続き、国内でも資材価格高止まりによる建設コスト高騰が需要減速要因として示された。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「売上収益は、前年に中国でのロックダウン影響を受けた建築・産業事業に加えてエネルギー事業での売上増や、部材不足の解消などにより生産状況の改善が進んだ精密・電子事業で伸長しました。」
部材不足の解消により精密・電子事業の生産状況が改善し、売上収益の伸長に寄与した。一方、原材料価格や資材コストの高止まりは見通し上の懸念として残っている。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「営業利益は、原材料価格高騰の影響や人件費を中心とした固定費増加によるマイナス要因はありましたが、風水力事業や精密・電子事業における増収や収益性が改善したことに加え、円安がプラスに寄与したことで、全体としては前期を上回りました。」
原材料価格高騰が営業利益のマイナス要因として実際に現れた一方、販売価格改善や増収等により全社利益は前期を上回った。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「営業利益は、原材料価格の高騰や部材調達難の状況が継続する中、精密・電子事業における増収や、円安が増益に寄与したことで前年同期を上回りました。」
原材料価格の高騰及び部材調達難が継続し、部材供給制約が営業利益に影響する事業環境として実際に現れている。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「営業利益は、原材料価格の高騰や部材調達難の状況が継続する中、精密・電子事業における増収や、円安が増益に寄与したことで前年同期を上回りました。」
原材料価格の高騰及び部材調達難が継続しており、資材・調達コストに関するリスクが実際の事業環境として続いている。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「また、足元では部材価格の高騰や物流費の上昇などが増加傾向にありますが、販売価格への転嫁や原価低減施策の実施、サプライチェーンマネジメントの強化等により業績への影響は限定的でした。」
部材価格の高騰や物流費の上昇が増加傾向にある一方、販売価格への転嫁、原価低減施策、サプライチェーンマネジメントの強化により、業績への影響は限定的だったとしている。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「・中国では、市場は2019年並みに回復したものの、価格競争が激化している上、需要増に伴い材料費値上げが進みつつある。」
中国市場では需要回復と同時に価格競争の激化及び材料費値上げが進みつつあるとされ、資材価格・調達コストのリスクが具体化している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「８．資材調達」
資材調達を重要な業績影響要因として引き続き列挙している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「８．資材調達」
資材調達を重要な業績影響要因として引き続き列挙している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「(８) 資材調達」
素材価格・工事費の高騰による調達コスト増加リスクを引き続き開示している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「８．資材調達」
資材調達を重要な業績影響要因として引き続き列挙している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「８．資材調達」
資材調達を重要な業績影響要因として引き続き列挙している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「８．資材調達」
資材調達を重要な業績影響要因として引き続き列挙している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「８．資材調達」
資材調達を重要な業績影響要因として引き続き列挙している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「８．資材調達」
資材調達を重要な業績影響要因として引き続き列挙している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「素材価格又は工事費の高騰は当社グループの調達コストの増加につながり、業績に影響を与える可能性があります。」
素材価格・工事費の高騰による調達コスト増加リスクを継続して開示している。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「８．資材調達」
資材調達を業績に影響を与える可能性のある重要要因として引き続き列挙している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは製造や建設等のために部品・資材・工事の調達を行っており、市況の変動による影響を受けます。素材価格又は工事費の高騰は当社グループの調達コストの増加につながり、業績に影響を与える可能性があります。」
素材価格・工事費の高騰による調達コスト増加をリスクとして開示。